化学物質詳細情報

ビス(2-スルフィドピリジン-1-オラト)銅

chem_id:KUS00108

CAS RN®:14915-37-8

化学物質名(和名):ビス(2-スルフィドピリジン-1-オラト)銅

化学物質名(英名):Bis(2-sulfidepyridin-1-olato)copper(II)

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ビス(2-スルフィドピリジン-1-オラト)銅 化学物質の製造輸入数量 他
ビス(2-チオピリジノナト)銅(II) 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
銅ピリチオン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
1,2-Bis(1-hydroxy-1H-pyridine-2-thionato-O,S)copper 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
1,2-ビス(2-スルフィドピリジン-1-オラト)銅 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
2,2'-スピロビ[1-オキサ-3-チア-5-アゾ-2-銅シクロペンタ[5,4-a]ピリジン]-3,3'-ジウイド 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
カッパーピリチオン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

該当データがありません。

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 267 ビス(2-スルフィドピリジン-1-オラト)銅 LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 84 ビス(2-スルフィドピリジン-1-オラト)銅 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
1999 化審法監視物質告示 136 136
2000 化審法監視物質告示 106 106
2001 化審法監視物質告示 148 148
2002 化審法監視物質告示 239 239
2003 化審法監視物質告示 333 333
2004 化審法監視物質告示 319 319
2005 化審法監視物質告示 298 298
2006 化審法監視物質告示 204 204
2007 化審法監視物質告示 147 147
2008 化審法監視物質告示 291 291
2009 化審法監視物質告示 281 281

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2010 NEDO 詳細リスク評価書 (独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.10 銅ピリチオン - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1998 35 1062 化学物質分析法開発調査報告書(平成9年度)【修正追記版】 ◯ビス(2-チオピリジノナト)銅(II)の分析法
2015 130 11823 化学物質分析法開発調査報告書(平成26年度)【修正追記版】 ◯1,2-ビス(2-スルフィドピリジン-1-オラト)銅(別名:2,2’-スピロビ[1-オキサ-3-チア-5-アゾ-2-銅シクロペンタ[5,4-a]ピリジン]-3,3’-ジウイド;カッパーピリチオン;銅ピリチオン)の分析法(LC/MS/MS)(水質)

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

ページトップへ