化学物質詳細情報

1,2,4-トリメチルベンゼン
chem_id:KUS00053
CAS RN®:95-63-6
化学物質名(和名):1,2,4-トリメチルベンゼン
化学物質名(英名):1,2,4-TRIMETHYLBENZENE
分子式:C9H12
示性式:(C6H3)(CH3)3
SMILES:c(ccc(c1C)C)(c1)C
RTECS:DC3325000

構造式95-63-6

化学物質名(別名)

物質名称 出典
1,2,4-トリメチエルベンゼン 厚生労働省-化審法 既存点検 健康影響
1,2,4-トリメチルベンゼン 環境分析法(その他) 他
一・二・四-トリメチルベンゼン PRTR 対象物質選定基準
1,2,4-Trimethyl benzene ACGIH許容濃度
1,2,4-trimethylbenzene 環境分析法(その他) 他
Benzene, 1,2,4-trimethyl- OECD_HPV_SIDS(SIDS:Screening Information Data Set)
プソイドキュメン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
外観 無色の液体 KIS-NET
分子量 120.19 120.21 KIS-NET
比重 0.78 0.88 KIS-NET
比重測定温度 4 20 deg C KIS-NET
融点 -43.8 -43.8 deg C KIS-NET
沸点 169 171 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、火炎または酸化剤にさらすと燃える。 KIS-NET
発火点 515 515 deg C KIS-NET
引火点 46 46 deg C KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質(改正前) 184 1,2,4-トリメチルベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ 1,2,4-トリメチルベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 1,2,4-トリメチルベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(人健康影響) 1,2,4-トリメチエルベンゼン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 49 1,2,4-トリメチルベンゼン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 296 一・二・四―トリメチルベンゼン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 2375908 602 0 0 5778 561849 73696 48468 2498674 kg/年
2011 全国 2217874 574 6 0 6259 575489 78959 44480 185248 2527144 kg/年
2012 全国 2309769 579 1 0 2504 564186 1082747 35570 54 179237 3607957 kg/年
2013 全国 2639482 587 2 0 2583 594546 1154497 111679 32 1256212 5162489 kg/年
2014 全国 2673714 595 22 0 2225 583495 2454594 107420 37 1135756 6372139 kg/年
2015 全国 2570011 676 1 0 2252 574279 1589231 104917 1018242 5283078 kg/年
2016 全国 2684027 252 1 0 1488 570116 1469440 102668 27673 1779674 6063737 kg/年
2017 全国 2858415 1139 1 0 2355 665861 1401493 101218 25541 1742605 6130415 kg/年
2018 全国 2882842 1239 0 0 2365 690871 1381794 98230 24527 1647388 6036021 kg/年
2019 全国 2878172 1249 2 0 2224 651561 1265464 52769 25541 1578643 5801837 kg/年
2020 全国 2571520 728 2 0 1507 611068 1144369 51565 27540 1551552 5347273 kg/年
2021 全国 2521356 249 2 0 1765 647431 1273409 57831 20382 1547942 5421168 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 5 0 20 (0.1) μg/L
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 5 0 20 (0.01) μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 13 14 39 42 370 10000 (370) ng/m3
2009 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 30 1 90 0.032 0.032 (0.031) μg/L
2016 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 18 19 51 57 0.00011 0.0017 (0.00011) μg/g-dry
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 23 1 23 0.11 0.11 (0.033) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2009 化審法監視物質告示 1598908 1598908

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 18 18 g/m3

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2002 IPCS ICSC ICSC:1433 1,2,4-TRIMETHYLBENZENE (Date of Peer Review: June 2002) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 健康リスク NO16 A LINK
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 生態リスク NO16 B2 LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 25.00 ppm ACGIH
OEL 25 ppm 日本産業衛生学会
OEL 120 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書(平成9年度)【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
2009 113 11553 化学物質分析法開発調査報告書(平成20年度)【修正追記版】 ◯1,2,4-トリメチルベンゼン(別名:プソイドキュメン);1,3,5-トリメチルベンゼン(別名:メシチレン)の分析法
2015 130 11808 化学物質分析法開発調査報告書(平成26年度)【修正追記版】 ◯1,2,3-トリメチルベンゼン(別名:トリメチルベンゼン)他の分析法(GC/MS)(水質)
2016 131 11837 化学物質分析法開発調査報告書(平成27年度)【修正追記版】 ◯1,2,4-トリメチルベンゼン(別名:トリメチルベンゼン;プソイドキュメン;プソイドクメン;プソイドクモール;シュードキュメン)の分析法(GC/MS)(底質・生物)【修正追記版】 底質、生物

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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