化学物質詳細情報
フタル酸
chem_id:KUR00769
CAS RN®:88-99-3
化学物質名（和名）:フタル酸
化学物質名（英名）:PHTHALICACID
記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
|---|---|
| オルソフタール酸 | 経済産業省-製造輸入量 |
| フタル酸 | KIS-NET 他 |
| O-PHTHALIC ACID | logP実測値（文献調査）-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971 |
| phthalic acid | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| PHTHALICACID | KIS-NET |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 外観 | 無色単斜晶系柱状結晶 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 166.13 | 166.14 | KIS-NET | ||
| 比重 | 1.52 | 1.59 | KIS-NET | ||
| 水溶性 | 5400 | 7100 | KIS-NET | ||
| 水溶性測定温度 | 14 | 25 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 難溶 | KIS-NET | |||
| オクタノール／水分配係数 | 0.1 | 0.41 | KIS-NET | ||
| 融点 | 191 | 211 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 155 | 284 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 粉体（無水物）の状熊で加熱すると可燃性となり、爆発の危険性。 | KIS-NET | |||
| 混合危険性 | 亜硝酸ナトリウムと熱すると激しく爆発する危険性。 | KIS-NET | |||
| 代謝性 | イヌに注射すると、そのまま尿から回収される。 | KIS-NET | |||
| 熱分解性 | ２３０℃以上に加熱すると無水フタル酸と水に分解する。 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| オクタノール／水分配係数 | 0.7 | 0.7 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.1 | 0.1 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.41 | 0.41 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.38 | 0.38 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.2 | 0.2 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.37 | 0.37 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.29 | 0.29 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
| 用途 |
|---|
| 輸出 |
| 中間物 |
| その他有機化学製品 |
| 電池、蓄電池 |
注釈
(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）
環境基準
該当データがありません。
法規制
該当データがありません。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
|---|---|---|
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | フタル酸 | LINK |
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1983 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (1～20) | μg/L | |||||
| 1983 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (0.02～0.1) | μg/g-dry |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
|---|---|---|---|---|---|
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 3-1337 | オルソフタール酸 | 10.00 | 100.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2006 | IPCS | ICSC | ICSC:0768 PHTHALIC ACID (Date of Peer Review: October 2006) | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
該当データがありません。
許容濃度等
該当データがありません。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1991-07-09 | 17:10:00 | 無水フタル酸製造設備の補修器内部の火災 | 5 | 0 | 0 | 無水フタル酸製造設備において、酸化工程を立ち上げた後、補修器入り口温度を監視している警報器の鳴動に制御室作業員が気づき、当該設備のガス洗浄塔から黒煙が上昇していたたため、直ちに同設備の緊急停止を行うとともに補修器内に窒素ガスを封入し消火したもの。 | 運転前に行ったガスクーラー内部の洗浄作業が不十分であったため、ガスクーラー内部に洗浄水（アンモニア水）が残っていた。運転開始に伴い発生した硫黄化合物がアンモニア水と反応、さらに内壁の鉄と反応して硫化鉄が生成された。運転の継続により、温度が上昇し、硫化鉄の自然発火温度に到達したため、硫化鉄が発火し、補集器内部の無水フタル酸が燃焼した。 | 福岡県北九州市 |
事故時処理内容
該当データがありません。
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1983 | 18 | 694 | 化学物質分析法開発調査報告書（昭和57年度） | ◯テレフタル酸;イソフタル酸;フタル酸の分析法 | 水、底質 |
| 2002 | 103 | 1235 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成13年度） | ◯テレフタル酸;フタル酸;イソフタル酸の分析法 | 水、底質 |
| 2002 | 103 | 11301 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成13年度） | ◯テレフタル酸;ブタル酸;イソフタル酸の分析法 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。