化学物質詳細情報

ベンゼン
chem_id:KKT00006
CAS RN®:71-43-2
化学物質名（和名）:ベンゼン
化学物質名（英名）:BENZENE
分子式:C6H6
示性式:(C6H6)
SMILES:c(cccc1)c1
RTECS:CY1400000

構造式71-43-2

化学物質名（別名）

物質名称 出典
Benzene 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
ベンゼン 環境分析法（その他） 他
benzene, pure 経済産業省-製造輸入量 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色透明の液体 KIS-NET
臭気 特異な芳香 KIS-NET
その他特徴 熱や炎に触れると火災を起こす。酸化剤と激しく反応。揮発性が強く引火性。 KIS-NET
分子量 78.11 78.11 KIS-NET
比重 0.87 0.87 KIS-NET
比重測定温度 15 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 2.77 2.77 KIS-NET
水溶性 1790 1790 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧 100 100 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 26.1 26.1 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 2.13 2.13 KIS-NET
融点 5.53 5.53 deg C KIS-NET
沸点 80.1 80.1 deg C KIS-NET
燃焼性 燃焼性大、煙をだして燃える。 KIS-NET
発火点 293 293 deg C KIS-NET
引火点 -11 -11 deg C KIS-NET
混合発火危険性程度 発火、爆発の危険性、爆発性化合物（オゾベンゼン）を生成する可能性あり。 KIS-NET
爆発範囲 1.4 1.4 % KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 2.28 2.28 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 2.15 2.15 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 1.56 1.56 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 2.13 2.13 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

用途
輸出
中間物
合成繊維
ゴム製品
合成樹脂
洗剤等
その他有機化学製品
希釈剤
燃料
洗浄剤
その他溶剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準（大気） 第十六条　有害大気汚染物質（ベンゼン等）に係る環境基準 ベンゼン LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） 第十六条 ベンゼン LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-地下水） 第十六条 ベンゼン LINK
環境基本法 環境基準（土壌） 第十六条 ベンゼン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 1063 ベンゼン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ ベンゼン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ベンゼン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 45 ベンゼン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 299 ※特定第一種 ベンゼン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 400 ※特定第一種 ベンゼン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 ベンゼン LINK
大気汚染防止法 特定物質 第十七条　第一項 ベンゼン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 ※優先取組物質 ベンゼン LINK
水質汚濁防止法 排出基準（健康項目） 第三条 ベンゼン LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 第十四条の二 ベンゼン LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 ベンゼン LINK
水道法 水質基準 第四条　第二項 ベンゼン LINK
下水道法 規制物質 第九条の四 ベンゼン LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第一種特定有害物質 ベンゼン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 2495918 14774 1 710 10407 827737 563499 173 9694425 12769501 kg/年
2002 全国 1887907 20860 0 2 2977 720106 114758 826870 92495 16317950 19260842 kg/年
2003 全国 1489096 9014 1 3 3711 1131538 126459 832841 88572 14106663 16652650 kg/年
2004 全国 1422857 10314 47 0 3247 1264710 183062 805707 86646 14345790 16854420 kg/年
2005 全国 1155516 7123 25 0 3887 1260368 181341 820027 84531 13612929 15861491 kg/年
2006 全国 1090992 7166 0 0 3070 1278492 149444 818776 79998 12595703 14742079 kg/年
2007 全国 985324 5006 72 0 2710 1226215 133093 779319 76500 10832248 12811561 kg/年
2008 全国 921397 4537 1 0 2920 1028825 117057 751677 72757 10131897 11999318 kg/年
2009 全国 805595 4570 5 0 3280 868819 118355 778704 69253 9126705 10903186 kg/年
2010 全国 852979 5577 4 0 2311 743049 131885 776822 62243 7875720 9705228 kg/年
2011 全国 771932 6479 1 0 4191 643723 125774 775070 58495 7181873 8919623 kg/年
2012 全国 761072 4311 0 0 4701 602655 127161 791948 57786 6666134 8408411 kg/年
2013 全国 797300 5254 0 0 4820 648155 115848 804463 58333 6612993 8394187 kg/年
2014 全国 669229 6341 4 0 5670 685543 118273 758738 53162 6062144 7667887 kg/年
2015 全国 646749 4691 0 0 5701 596079 135782 760486 54355 5427427 7029487 kg/年
2016 全国 621726 4493 0 0 5890 612195 135499 776021 49855 6815109 8402702 kg/年
2017 全国 617114 5412 0 0 5820 701253 134876 779702 43207 6284830 7865140 kg/年
2018 全国 614331 6643 0 0 5780 837745 149485 759401 38598 5666805 7235261 kg/年
2019 全国 598376 5966 200000 0 5180 747316 150453 304633 35061 5027934 6322422 kg/年
2020 全国 520766 8439 0 0 4320 680988 136764 277914 29330 4763915 5737126 kg/年
2021 全国 579454 5891 0 0 4820 721463 141242 292964 27810 4684828 5732189 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 1 0 3 (2) μg/L
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 1 0 3 (0.004) μg/g-dry
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 6 7 11 19 0.02 0.9 (0.02) μg/L
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 4 6 12 18 0.0005 0.0036 (0.0002) μg/g-dry
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 15 36 37 114 0.003 0.088 (0.003) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 9 38 19 112 0.03 2.1 (0.03) μg/L
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 17 33 37 98 0.0005 0.030 (0.0005) μg/g-dry
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 31 228 382 1526 0.77 6.3 3.0 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 8 84 106 544 2.8 10 4.8 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 14 73 168 520 1.8 11 3.6 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 53 385 656 2590 0.77 11 3.4 μg/m3
1998 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 1 3640 mg/L 基準値：0.01
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 174 237 2099 2545 0.92 11 3.0 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 60 84 732 921 1.1 8.5 4.4 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 58 76 696 826 0.20 9.9 3.2 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 292 397 3527 4292 0.20 11 3.3 μg/m3
1999 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 0 3713 mg/L 基準値：0.01
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 198 240 2388 2651 0.44 4.8 2.1 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 74 90 899 1017 1.2 7.0 3.3 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 68 79 816 899 0.93 8.3 2.5 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 340 409 4103 4567 0.44 8.3 2.5 μg/m3
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2782 mg/L 基準値：0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 697 mg/L 基準値：0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 149 mg/L 基準値：0.01
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 208 245 2508 2739 0.46 4.6 2.0 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 87 98 1056 1135 1.4 5.6 3.1 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 69 78 828 901 0.83 7.8 2.4 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 364 421 4392 4775 0.46 7.8 2.4 μg/m3
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2716 mg/L 基準値：0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 687 mg/L 基準値：0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 171 mg/L 基準値：0.01
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 208 251 2533 2821 0.49 4.3 1.9 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 94 105 1140 1232 1.0 5.2 2.9 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 66 82 792 920 0.52 5.1 2.2 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 368 438 4465 4973 0.49 5.2 2.2 μg/m3
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2739 mg/L 基準値：0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 674 mg/L 基準値：0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 174 mg/L 基準値：0.01
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 225 252 2700 2884 0.49 5.0 1.7 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 110 114 1320 1354 1.1 5.7 2.6 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 74 83 888 950 0.78 4.5 1.8 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 409 449 4908 5188 0.49 5.7 2.0 μg/m3
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2732 mg/L 基準値：0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 681 mg/L 基準値：0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 179 mg/L 基準値：0.01
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 236 257 2832 2971 0.49 3.4 1.6 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 111 120 1332 1420 0.76 4.2 2.5 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 77 82 924 955 0.43 4.3 1.9 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 424 459 5088 5346 0.43 4.3 1.9 μg/m3
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2772 mg/L 基準値：0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 672 mg/L 基準値：0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 188 mg/L 基準値：0.01
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 235 257 2820 2962 0.44 3.5 1.6 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 106 115 1272 1353 1.0 5.0 2.4 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 77 79 924 946 0.64 4.3 1.9 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 418 451 5016 5261 0.44 5.0 1.8 μg/m3
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2734 mg/L 基準値：0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 664 mg/L 基準値：0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 190 mg/L 基準値：0.01
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 253 277 3036 3178 0.47 3.3 1.4 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 119 127 1428 1475 0.82 3.5 2.1 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 86 88 1032 1054 0.67 3.7 1.7 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 458 492 5496 5707 0.47 3.7 1.7 μg/m3
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2699 mg/L 基準値：0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 666 mg/L 基準値：0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 194 mg/L 基準値：0.01
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 247 277 2964 3185 0.40 2.6 1.4 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 118 131 1416 1514 0.94 4.0 2.1 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 86 89 1032 1065 0.77 4.5 1.8 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 451 497 5412 5764 0.40 4.5 1.7 μg/m3
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2728 mg/L 基準値：0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 672 mg/L 基準値：0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.01
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 244 266 2928 3081 0.45 2.6 1.3 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 125 134 1500 1565 0.80 3.9 1.8 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 90 94 1080 1118 0.49 3.1 1.5 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 459 494 5508 5764 0.45 3.9 1.5 μg/m3
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2715 mg/L 基準値：0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 586 mg/L 基準値：0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 186 mg/L 基準値：0.01
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 240 261 2880 3026 0.35 2.4 1.2 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 118 128 1416 1484 0.46 3.0 1.7 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 93 96 1116 1141 0.58 3.2 1.4 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 451 485 5412 5651 0.35 3.2 1.4 μg/m3
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2698 mg/L 基準値：0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 582 mg/L 基準値：0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.01
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 236 259 2832 2994 0.52 2.3 1.1 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 113 125 1356 1448 0.68 3.5 1.5 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 87 95 1056 1139 0.54 3.0 1.3 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 436 479 5244 5581 0.52 3.5 1.3 μg/m3
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2679 mg/L 基準値：0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 577 mg/L 基準値：0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 202 mg/L 基準値：0.01
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 228 257 2736 2960 0.50 2.1 1.0 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 108 125 1296 1435 0.74 2.5 1.4 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 89 96 1068 1129 0.59 2.8 1.2 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 425 478 5100 5524 0.50 2.8 1.1 μg/m3
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2627 mg/L 基準値：0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 592 mg/L 基準値：0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 216 mg/L 基準値：0.01
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 219 250 2628 2839 0.33 2.0 1.0 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 107 121 1284 1385 0.63 2.5 1.4 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 85 93 1032 1092 0.53 5.7 1.4 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 411 464 4944 5316 0.33 5.7 1.2 μg/m3
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2581 mg/L 基準値：0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 538 mg/L 基準値：0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 211 mg/L 基準値：0.01
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 224 251 2688 2873 0.40 1.8 1.0 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 110 121 1320 1394 0.46 2.5 1.4 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 85 92 1020 1077 0.40 3.0 1.3 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 419 464 5028 5344 0.40 3.0 1.2 μg/m3
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2652 mg/L 基準値：0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 571 mg/L 基準値：0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 217 mg/L 基準値：0.01
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 219 246 2628 2818 0.39 1.8 0.95 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 108 122 1296 1391 0.57 2.8 1.3 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 89 92 1076 1098 0.48 5.7 1.2 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 416 460 5000 5307 0.39 5.7 1.1 μg/m3
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2643 mg/L 基準値：0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 547 mg/L 基準値：0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 203 mg/L 基準値：0.01
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 222 249 2664 2853 0.41 2.0 0.91 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 96 113 1152 1280 0.59 1.7 1.1 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 9 9 108 108 0.69 1.8 1.3 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 77 85 924 992 0.51 2.5 1.2 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 404 456 4848 5233 0.41 2.5 1.0 μg/m3
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2611 mg/L 基準値：0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 568 mg/L 基準値：0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 212 mg/L 基準値：0.01
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 216 253 2592 2836 0.36 2.6 0.91 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 88 105 1056 1179 0.51 2.1 1.1 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 11 12 132 142 0.59 2.9 1.3 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 83 89 996 1028 0.46 2.8 1.2 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 398 459 4776 5185 0.36 2.9 1.0 μg/m3
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2630 mg/L 基準値：0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 561 mg/L 基準値：0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 206 mg/L 基準値：0.01
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 218 251 2616 2819 0.24 1.5 0.78 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 90 105 1081 1187 0.51 2.0 1.0 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 13 14 156 167 0.88 1.6 1.1 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 81 82 972 978 0.38 3.6 1.1 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 402 452 4825 5151 0.24 3.6 0.91 μg/m3
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2644 mg/L 基準値：0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 570 mg/L 基準値：0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 214 mg/L 基準値：0.01
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 217 241 2604 2745 0.33 1.8 0.79 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 92 105 1104 1181 0.38 1.9 0.98 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 17 17 204 204 0.81 2.3 1.2 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 79 86 948 983 0.37 3.0 1.1 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 405 449 4860 5113 0.33 3.0 0.90 μg/m3
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2571 mg/L 基準値：0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 552 mg/L 基準値：0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 199 mg/L 基準値：0.01
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 221 246 2652 2812 0.32 2.5 0.80 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 95 105 1140 1190 0.52 2.8 0.99 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 15 16 180 191 0.78 2.0 1.1 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 73 80 886 940 0.37 2.8 1.1 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 404 447 4858 5133 0.32 2.8 0.90 μg/m3
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2548 mg/L 基準値：0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 561 mg/L 基準値：0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 205 mg/L 基準値：0.01
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 217 243 2605 2777 0.24 2.0 0.74 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 90 101 1080 1148 0.40 1.9 0.92 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 14 15 168 179 0.48 2.6 0.99 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 82 948 969 0.32 3.0 1.1 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 399 441 4801 5073 0.24 3.0 0.86 μg/m3
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2592 mg/L 基準値：0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 548 mg/L 基準値：0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 207 mg/L 基準値：0.01
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 218 243 2616 2770 0.34 3.0 0.68 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 93 104 1116 1175 0.44 2.0 0.83 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 15 15 180 180 0.49 1.8 0.93 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 72 76 876 885 0.38 2.7 1.0 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 398 438 4788 5010 0.34 3.0 0.79 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 225 242 2700 2794 0.21 2.0 0.71 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 87 98 1044 1099 0.42 1.8 0.89 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 15 15 180 180 0.46 2.1 0.92 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 73 79 888 923 0.26 2.5 0.91 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 400 434 4812 4996 0.21 2.5 0.80 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0001 ベンゼン 1000000.00 10000000.00
2009 化審法監視物質告示 3830606 3830606

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 人 経気道 LCL0 5 分 20000 20000 ppm
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 7 時間 10000 10000 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経皮 LD50 52 週 48 48 mg/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 1 Carcinogenic to humans
IRIS A ヒトに対する発ガン性のある物質
NTP A Known To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 1 carcinogenic to humans
ACGIH A1 ヒトに対して発がん性が確認された物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 29, Suppl. 7/ 1987 - LINK
1993 IPCS EHC Benzene (EHC 150, 1993) - LINK
2003 EPA IRIS Benzene ( last_significant_revision : 2003/04/17) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO60 B LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:0015 BENZENE (Date of Peer Review: May 2003) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-27837-0 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 26 - LINK
2006 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.104 ベンゼン (公表・更新年月 : 2006/10) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 ECB EU_RAR ECB#063 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.104 ベンゼン （最終公開日 : 2008.11 / 評価指針Version : 2) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書　（独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.18 ベンゼン - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R11
EU 67/548/EEC Risk Phrases R45
EU 67/548/EEC Risk Phrases R48/23/24/25
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S53

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染に係る環境基準 ベンゼン 環境基準 １年平均値が0.003mg/m3以下であること。(H9.2.4告示) LINK
水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） ベンゼン 基準値 0.01mg／L 以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 ベンゼン 基準値 0.01mg／L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 ベンゼン 基準値 検液1Lにつき0.01mg以下であること。 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） ベンゼン 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（特定物質） ベンゼン 事故時における措置を規定　事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） ベンゼン 施設・規模ごとに抑制基準 　新設：50～600mg/Nm３ 　既設：100～1500mg/Nm３ LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） ベンゼン 許容限度 0.1mg/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） ベンゼン 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 ベンゼン 浄化基準 一リットルにつき〇・〇一ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 ベンゼン 0.01mg/L以下 LINK
下水道法 基準 ベンゼン 規制値 一リットルにつき〇・一ミリグラム以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 ベンゼン 地下水基準 一リットルにつき〇・〇一ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ベンゼン 第二溶出量基準 検液一リットルにつき〇・一ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ベンゼン 土壌溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇一ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.50 ppm ACGIH
OEL 日本産業衛生学会
OEL 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-1
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-2
吸入慢性クラス-2
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1971-08-10 17:54:00 ＢＴＸ加熱炉火災（ウルトラホーマ） ＢＴＸ第３製造装置のウルトラホーマ加熱炉プレヒータチューブのキーベンドのプラグがゆるんでいたため，内容物が漏洩出火した。 点検が十分でなかった。プラグを十分にしめていなかった。 川崎・横浜コンビナート
1971-08-27 15:53:00 アルキルベンゼンプラント脱ベンゼン塔火災 670 脱ベンゼン塔への供給液の温度が予熱器の温度調節器不良のため異常上昇した。このため温度低下をはかったが塔頂よりパラフィンがベンゼンと共に流出して，ベント受槽に入り，この受槽から蒸気及び液が溢出して火災となった。 計装制御系統に欠陥があった。 四日市コンビナート
1972-01-08 15:25:00 ベンゼンタンク試料採取時火災 12000 2 ベンゼンタンク（１０，０００ｋｌ）で，試料採取中に採取器とベンゼンの摩擦による静電気で発火し，タンクが爆発し火災となった。２名火傷した。 この作業の経験が不足であった。 川崎・横浜コンビナート
1975-04-23 20:00:00 ベンゼン製造冷却器火傷 11 ベンゼン製造の水素精製装置熱交換器修理中，縁切りバルブに微少ガス漏れがあり，着火。 工事安全対策，点検不足 水島コンビナート
1967-12-20 07:06:00 ベンゼン製造装置スチームゼネレーター火災 936 定常運転中，ベンゼン製造装置，反応塔下流のスチームゼネレーター（圧力２７ｋｇ／ｃｍ２，７００℃）の底部フランジより炭化水素ガスが噴出し火災となった。 製作時のフランジガスケット溝の検査が不十分であった。 川崎・横浜コンビナート
1969-10-13 14:45:00 ＢＴＸプラント活性白土塔火災 1090 ＢＴＸプラントの活性白土塔で，白土が劣化したので入替え作業を開始した。塔のスチームパージ完了後，孔径１８インチのボトムマンホールを開放したところ，空気が流入し，塔内に生成していた硫化鉄が発火し，白土表面のカーボン状油が燃えた。Ｎ２ガスパージを行ったが，ガス量が多くて白土が多量に噴出して火災が広がった。１?２分で鎮火した。 他の装置の活性白土塔と同じ操作であり，これまでは事故が発生していないので，今回も危険はないと判断して作業したので発火した。プロセスガス中のＨ２Ｓが低濃度なので硫化鉄が生成すると考えなかった。 徳山・新南陽
1971-01-23 03:40:00 ポリブタジエンプラント 50 3 ポリブタジエンプラントの試運転工程中に溶剤回収設備で作業ミスのためベンゼンが排気筒より噴出，事務棟の屋根上で燃えた。 試運転の管理不良 千葉コンビナート
1977-08-09 16:50:00 芳香族製造装置ロータリーパルプ付近 1 1 ベンゼンを放出するため，直長がロータリーパルプの底部のドレンノズルのネジ式プラグをゆるめてはずした。ベンゼンが急激に流出し始めたので作業を手伝っていた社員が，これを止める作業をしていたがベンゼンの蒸気を吸入して倒れ，まもなく死亡した。 安全衛生教育不良。保護具をつけていなかった。 千葉コンビナート
1978-06-15 05:21:00 ＢＴＸ装置加熱炉 20000 ＢＴＸ装置の熱油循環加熱炉において，加熱管内の油の偏流等によって過熱され，クリープ破断をおこし，漏洩した油によって加熱炉火災となった。 加熱炉出口温度の印字記録が異常高温を指示したが，作業者は計器故障と誤判断し，燃焼を続行した。各パスに流量計が設置されていなかったので，ペーパーロック現象が起きても早期に発見できなかった。 堺泉北コンビナート
1979-04-04 14:55:00 ＢＴＸプラントコアレッサー火災 1 ＢＴＸプラントのコアレッサー（水分離器）の清掃作業で，水洗のため下部のプロー弁を開いた。スケールやパッドから滲み出したガスがプロー弁より流出し，溶接作業の火花で引火燃焼した。 溶接作業をするとき引火性の物が無いと判断した。作業基準が不備であった。 四日市コンビナート
1986-07-18 19:35:00 ピクロルヒドリンゴム製造施設の火災 0 1 パイロットプラント内のエピクロルヒドリンゴム製造設備で重合缶の水洗，温風乾燥後，缶内付着水分をベンゼンに吸収除去し，ベンゼン中の水分測定のため，重合缶ボトムのサンプリングノズルからサンプリングを行ったが１８Ｌベール缶の把手をサンプリングノズにぶらさげて２回目のサンプリングを行っている途中約６Ｌ抜き出した時にサンプリングノズル接続部附近から青白い火花が飛び，ペール缶内のベンゼンに引火した。 サンプル容器のペール缶をサンプルノズルにぶら下げた状態でサンプルブローした為サンプルノズルの接続部又はペール缶のどちらかに帯電した静電気が放電してベンゼンに引火したものと推定。 山口県徳山市
1986-10-23 09:32:00 開発研究所におけるＰＰＰ樹脂エマルジョン製造中の火災 0 0 現場は，化学品基材，静電防止剤，香料及びＰＰＰ樹脂エマルジョンを製造しているファイン開発実験プラントである。火災が発生したのは，ＰＰＰエマルジョン製造工程で，製造の反応中に，ベント先端に取付けてあったベンゾール受用のペール缶に入っていたベンゼンに引火したものである。 ＰＰＰ樹脂エマルジョン製造の反応中に水と共沸して発生したベンゾールの蒸気が凝縮器で完全に液化されず通気管から多量に放出されたこと及び同放出圧により，取手で絶縁されたペール缶に溜っていたベンゾール液を攪拌したことによりペール缶が高電位に帯電し，ペール缶とノズルとの間で放電し引火したものと推定する。 三重県四日市市
1988-05-18 00:00:00 反応釜の爆発 バルブ操作ミスにより反応釜中の原料、ベンゼン（１００ｋｇ）、アリルアルコール（１５０ｋｇ）、安息香酸（１２０ｋｇ）が噴き出し、引火して爆発した。付近住民への被害は特に発生しなかった。 作業員の誤操作 京都府
1990-09-04 19:24:00 ２－フェニルインドール火災 2 1 アニリンにオメガＣＰＩを滴下した反応液を晶出機にて冷却し晶出した２－フェニルインドールを遠心分離機にて固液分離し，結晶をベンゼンで洗浄し２ＰＩ（２－フェニルインドール）を架台の乾燥皿に移し終わったところで，機械を止め遠心分離機に残っている結晶を手で掻き取る為，マンホールを開け体を乗り入れ樹脂でできているヘラで１?２回掻き取ったところでバアーンという音がし架台の方から火災になった。 機械的，電気的トラブルは異常がなく，考えられることは，静電気による引火と思われるので引き続き原因究明中。 茨城県北茨城市
1991-01-17 14:15:00 セラミックス基板製造所爆発 694 2 1 Ａ棟のセラミックス基板製造所で爆発が起こり，作業中の従業員２名が死亡，１名が火傷を負った。この爆発により乾燥機が壊れ，鉄板屋根が破損した。セラミックス粉末（窒素アルミ，ボンド類の混合）とベンゼンを１トンのステンレス容器に入れて攪拌混合した後，液体窒素を吹き付け凍結して造ったセラミックス粒子をステンレス製シャベルでトレイに移し替える手作業中に爆発した。 液体酸素が局部的に生成しベンゼンの存在により液体酸素爆薬が形成され，原料移し替え時の摩擦や衝撃により引火したものと推定される。 岐阜県

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 465 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;o-ジイソプロピルベンゼン;m-ジイソプロピルベンゼン;ベンゼン;α-メチルスチレン;β-メチルスチレン;m-メチルスチレン;p-メチルスチレンの分析法 水、底質
1984 92 10710 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA602: Toluene, Dichlorobenzene, 1,3 & 1,2 & 1,4
1984 92 10722 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA624: Purgeables
1985 22 775 化学物質分析法開発調査報告書（昭和59年度） ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、底質
1986 99 10748 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020A: AROMATIC VOLATILE ORGANICS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10884 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8020: Aromatic Volatile Organics
1987 24 843 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、生物、底質
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1992 75 11196 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第1 パージ・トラップ・ガスクロマトグラフ質量分析法 水
1992 75 11197 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第2 ヘッドスペース・ガスクロマトグラフ質量分析法 水
1992 75 11198 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第3 パージ・トラップ・ガスクロマトグラフ法 水
1995 47 1139 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 土壌、水
1995 47 1140 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 土壌、水
1995 47 1142 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.3.2 水素炎イオン化検出器(FID)を用いたパージ・トラップ-ガスクロマトグラフ法 土壌、水
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1996 54 1196 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（1997/02） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
1997 44 1124 排ガス中のベンゼン分析方法（JISK0088) キャニスター若しくは捕集管により採取した試料をガスクロマトグラフ質量分析計により測定する方法 大気
1997 51 1191 排出ガス中の指定物質の測定方法マニュアル（1997/04） 水素炎イオン化検出器又は質量分析計を検出器とするガスクロマトグラフ法 大気
1998 91 11292 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌、水
2000 80 1187 土壌の汚染に係る環境基準について（平成13年3月28日現在） 付表 2 ジクロロメタン、四塩化炭素、1,2-ジクロロエタン、1,1-ジクロロエチレン、シス-1,2-ジクロロエチレン、1,1,1-トリクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、1,3-ジクロロプロペン及びベンゼンについて 土壌
2000 87 11265 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.1 パージトラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2000 87 11266 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2008 123 11734 排出ガス中の指定物質の測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 排出ガス中のテトラクロロエチレン、トリクロロエチレン及びベンゼンの測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 125 11745 排出ガス中の指定物質の測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 排出ガス中のテトラクロロエチレン、トリクロロエチレン及びベンゼンの測定方法 大気
2012 144 11977 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2012 144 11978 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2018 148 12065 排出ガス中の指定物質の測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 排出ガス中のテトラクロロエチレン、トリクロロエチレン及びベンゼンの測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気
2023 158 12582 排出ガス中の指定物質の測定方法マニュアル （令和5年5月改訂） 排出ガス中のテトラクロロエチレン、トリクロロエチレン及びベンゼンの測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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