化学物質詳細情報
二酸化窒素
chem_id:KKT00004CAS RN®:10102-44-0
化学物質名（和名）:二酸化窒素
化学物質名（英名）:NITROGENDIOXIDE
分子式:NO2
示性式:NO2
SMILES:O=N=O
RTECS:QW9800000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| 二酸化窒素 | 環境分析法（その他） 他 |
| 二酸化窒素(NO2) | 環境基本法 環境基準（大気） |
| Exhaust gas - Nitrogen dioxide;Nitrogen dioxide | ACGIH許容濃度 |
| Nitrogen dioxide | 環境分析法（その他） 他 |
| NITROGENDIOXIDE | KIS-NET |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 固体は低温で無色，湿度が上がると黄色になる。液体は黄色，気体は赤かっ色 | KIS-NET | |||
| 臭気 | 刺激臭 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 46.01 | 46.01 | KIS-NET | ||
| 比重 | 1.49 | 1.49 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 0 | 0 | deg C | KIS-NET | |
| 蒸気圧 | 400 | 400 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 80 | 80 | deg C | KIS-NET | |
| 融点 | -9.3 | -9.3 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 21 | 21.3 | deg C | KIS-NET | |
| 混合危険性 | シクロヘキサン、Ｆ２、ホルムアルデヒド＋ニトロベンゼン、石油、トルエンと激しく反応する。 | KIS-NET | |||
| 熱分解性 | 熱に不安定 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET |
用途
該当データがありません。
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準（大気） | 第十六条 大気汚染に係る環境基準 | 二酸化窒素（ＮＯ２） | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 大気汚染防止法 | 特定物質 | 第十七条 第一項 | 二酸化窒素 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | 二酸化窒素 | LINK |
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
該当データがありません。
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
該当データがありません。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
| 急性・慢性毒性 | 人 | 経気道 | LCL0 | 1 | 分 | 200 | 200 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経気道 | LC50 | 4 | 時間 | 88 | 88 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | マウス | 経気道 | LC50 | 10 | 分 | 1000 | 1000 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | ウサギ | 経気道 | LC50 | 15 | 分 | 315 | 315 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | モルモット | 経気道 | LC50 | 1 | 時間 | 30 | 30 | ppm |
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| ACGIH | A4 | 発がん性物質として分類できない物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1994 | EPA | IRIS | Nitrogen dioxide ( last_significant_revision : 1994/09/01) | - | LINK | |
| 2003 | IPCS | ICSC | ICSC:0930 NITROGEN DIOXIDE (Date of Peer Review: September 2003) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 大気汚染に係る環境基準 | 二酸化窒素（ＮＯ２） | 環境基準 １時間値の１日平均値が0.04ppmから0.06ppmまでのゾーン内又はそれ以下であること。(53. 7.11告示) | LINK |
| 大気汚染防止法 排出基準等（特定物質） | 二酸化窒素 | 事故時における措置を規定 事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 3.00 | ppm | ACGIH |
| OEL | 日本産業衛生学会 | ||
| OEL | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1982-12-27 | 00:00:00 | 過酸化チッソの漏洩 | 重合防止剤製造プラントでクロロプレンモノマーの重合防止剤を調整するため、過酸化チッソシリンダーとその蒸発器をステンレス製チューブで接続し、シリンダーバルブを開放した際、チューブ内にたまっていた雨水と過酸化チッソが反応してチューブが破裂、過酸化チッソが大気に拡散した。 | 点検の不備 | 川崎市 | |||
| 1984-06-27 | 00:00:00 | 二酸化窒素ガスの発生 | 硝酸貯槽タンクの内張り塩化ビニルにクラックが発生し、漏洩した硝酸がタンク材質の鉄板と反応し、二酸化窒素ガスが発生した。 | 廃棄物運送業者の不法投棄 | 新潟県 | |||
| 1985-10-22 | 00:00:00 | 二酸化窒素ガスの発生 | ゴムライニングを施してある鉄製硝酸貯槽のゴムライニングのピンホールが原因で硝酸と鉄が反応し、黄色の二酸化窒素ガスが発生した。 | 管理体制に問題があった。 | 新潟県 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 水噴霧 |
| 避難を検討する |
| 希釈する |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1997 | 43 | 1123 | 大気中の窒素酸化物自動計測器（JISB7953） | オゾンを用いる化学発光法 | 大気 |
| 1997 | 43 | 1122 | 大気中の窒素酸化物自動計測器（JISB7953） | ザルツマン試薬を用いる吸光光度法 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。