化学物質詳細情報

一酸化炭素
chem_id:KKT00002
CAS RN®:630-08-0
化学物質名(和名):一酸化炭素
化学物質名(英名):CARBONMONOXIDE
分子式:CO
示性式:CO
SMILES:O#C
RTECS:FG3500000

構造式630-08-0

化学物質名(別名)

物質名称 出典
carbon monoxide 環境分析法(その他) 他
Carbon monoxide;Exhaust gas - Carbon monoxide ACGIH許容濃度
CARBONMONOXIDE KIS-NET
一酸化炭素 環境分析法(その他) 他
一酸化炭素(CO) 環境基本法 環境基準(大気)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色のガス KIS-NET
臭気 無臭 KIS-NET
その他特徴 猛毒、還元性をもつ。無味 KIS-NET
分子量 28 28.01 KIS-NET
比重 1.25 1.25 KIS-NET
比重測定温度 0 0 deg C KIS-NET
融点 -207 -205 deg C KIS-NET
沸点 -192.2 -191.3 deg C KIS-NET
燃焼性 青色の焔を発して燃え、炭酸ガスとなる。火炎に曝すと、引火危険性あり。熱、火炎に曝すと、激しい爆発の危険性あり。 KIS-NET
発火点 608.9 608.9 deg C KIS-NET
混合発火危険性程度 空気との混合ガスは火源があれば広範囲の混合割合で容易に爆発。火気厳禁 KIS-NET
爆発範囲 12.5 12.5 % KIS-NET
その他の化学反応 金属と反応して金属カーボニルをつくる。 KIS-NET

用途

用途
中間物
その他無機化学製品
燃料
その他

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準(大気) 第十六条 大気汚染に係る環境基準 一酸化炭素(CO) LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
大気汚染防止法 特定物質 第十七条 第一項 一酸化炭素 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

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PRTR制度

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環境中濃度測定値

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農薬出荷量

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製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 1-0168 一酸化炭素 10000000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

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発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1979 IPCS EHC Carbon monoxide (EHC 13, 1979, 1st edition) - LINK
1999 IPCS EHC Carbon monoxide (EHC 213, 1999, 2nd edition) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2007 IPCS ICSC ICSC:0023 CARBON MONOXIDE (Date of Peer Review: April 2007) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染に係る環境基準 一酸化炭素(CO) 環境基準 1時間値の1日平均値が10ppm 以下であり、かつ、1時間値の8時間平均値が20ppm 以下であること。(48.5.8告示) LINK
大気汚染防止法 排出基準等(特定物質) 一酸化炭素 事故時における措置を規定 事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 25.00 ppm ACGIH
OEL 50 ppm 日本産業衛生学会
OEL 57 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1998 40 1115 大気中の一酸化炭素自動計測器(JISB7951) 非分散型赤外分析計を用いる方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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