化学物質詳細情報
金属亜鉛
chem_id:KKS00014
CAS RN®:7440-66-6
化学物質名(和名):金属亜鉛
化学物質名(英名):ZINC
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化学物質名(別名)
物質名称 | 出典 |
---|---|
Releases from primary and secondary zinc smelters and zinc refineries | Canadian Environmental Protection Act (CEPA) 他 |
亜鉛 | 環境分析法(その他) 他 |
亜鉛及びその化合物(亜鉛として) | 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査) |
金属亜鉛 | NEDO-有害性評価書 NITE&CERI |
zinc | 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他 |
Zinc and Compounds | Integrated Risk Information System |
ZINC POWDER | ICSC(International Chemical Safety Cards) |
物性情報
物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
---|---|---|---|---|---|
外観 | 銀白色の粉末状,青白色の光沢のある金属 | KIS-NET | |||
分子量 | 65.37 | 65.38 | KIS-NET | ||
比重 | 7.14 | 7.14 | KIS-NET | ||
比重測定温度 | 25 | 25 | deg C | KIS-NET | |
溶解度記述 | 水に不溶 | KIS-NET | |||
蒸気圧 | 1 | 1 | hPa | KIS-NET | |
蒸気圧測定温度 | 487 | 487 | deg C | KIS-NET | |
融点 | 419.5 | 419.8 | deg C | KIS-NET | |
沸点 | 907 | 908 | deg C | KIS-NET | |
燃焼性 | 空気中で加熱すると容易に燃焼。着火には高熱を要するが、いったん着火すると激しく燃焼する。 | KIS-NET | |||
混合危険性 | カドニウム、アンチモン、ヒ素、鉛により、やっかいなことが起る。 | KIS-NET | |||
混合発火危険性程度 | 加熱、衝撃、軽い摩擦で爆発の危険性。 | KIS-NET | |||
加水分解性 | 高温では水と反応して水素を発生する | KIS-NET | |||
酸アルカリ分解性 | 酸や水酸化アルカリと反応して水素を発生し、これが爆発することがある。 | KIS-NET | |||
熱分解性 | 熱に不安定 | KIS-NET | |||
水安定性 | 安定 | KIS-NET | |||
酸塩基安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
熱安定性 | 不安定 | KIS-NET |
用途
該当データがありません。
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
---|---|---|---|---|
環境基本法 | 環境基準(水質-生活環境項目) | 第十六条 | 全亜鉛 | LINK |
注釈
(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。注釈
(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1978 | 全国 | 化学物質と環境(環境省) | 貝類 | 2 | 2 | 10 | 10 | 20.4 | 30.4 | μg/g-wet | 亜鉛及びその化合物(亜鉛として) | |||
1978 | 全国 | 化学物質と環境(環境省) | 魚類 | 6 | 6 | 30 | 30 | 2.87 | 7.37 | μg/g-wet | 亜鉛及びその化合物(亜鉛として) | |||
1978 | 全国 | 化学物質と環境(環境省) | 鳥類 | 1 | 1 | 6 | 6 | 8.54 | 9.38 | μg/g-wet | 亜鉛及びその化合物(亜鉛として) | |||
1979 | 全国 | 化学物質と環境(環境省) | 貝類 | 3 | 3 | 15 | 15 | 15.7 | 43.0 | (0.05) | μg/g-wet | 亜鉛及びその化合物(亜鉛として) | ||
1979 | 全国 | 化学物質と環境(環境省) | 魚類 | 8 | 8 | 40 | 40 | 3.24 | 8.88 | (0.05) | μg/g-wet | 亜鉛及びその化合物(亜鉛として) | ||
1979 | 全国 | 化学物質と環境(環境省) | 鳥類 | 1 | 1 | 6 | 6 | 8.54 | 9.24 | (0.05) | μg/g-wet | 亜鉛及びその化合物(亜鉛として) | ||
1980 | 全国 | 化学物質と環境(環境省) | 鳥類 | 1 | 1 | 8 | 8 | 7.29 | 9.59 | (0.05) | μg/g-wet | 亜鉛及びその化合物(亜鉛として) |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)
(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。
(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数:基準を超えた地点数
調査地点数:全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
該当データがありません。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
---|---|---|---|
IRIS | D | 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質 |
注釈
(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
---|---|---|---|---|---|---|
1994 | IPCS | ICSC | ICSC:1205 ZINC POWDER (Date of Peer Review: October 1994) | - | LINK | |
2005 | EPA | IRIS | Zinc and Compounds ( last_significant_revision : 2005/08/03) | - | LINK | |
2008 | CEPA | Priority Substances List | PSL2 | - | ||
2008 | ECB | EU_RAR | ECB#072 / Priority List#2 | - | ||
2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
2008 | NEDO | 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) | 評価書No.131 亜鉛の水溶性化合物 (最終公開日 : 2008.09 / 評価指針Version : 2) | - | LINK | |
2008 | NEDO | 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) | 評価書No.131 亜鉛の水溶性化合物 (公表・更新年月 : 2008/11) | - | LINK |
分類と表示
規制名称 | 種別 | 名称 |
---|---|---|
EU 67/548/EEC | Risk Phrases | R15 |
EU 67/548/EEC | Risk Phrases | R17 |
EU 67/548/EEC | Safety Phrases | S2 |
EU 67/548/EEC | Safety Phrases | S43 |
EU 67/548/EEC | Safety Phrases | S7/8 |
基準値等
基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
---|---|---|---|
水質汚濁防止法 一般排出基準(生活環境項目) | 亜鉛含有量 | 許容限度 2mg/L | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (2) 湖沼(天然湖沼及び貯水量が1,000万立方メートル以上であり、かつ、水の滞留時間が4日間以上である人工湖) 生物特A 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (1) 河川(湖沼を除く。) 生物A 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (1) 河川(湖沼を除く。) 生物特A 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (1) 河川(湖沼を除く。) 生物B 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (1) 河川(湖沼を除く。) 生物特B 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (2) 湖沼(天然湖沼及び貯水量が1,000万立方メートル以上であり、かつ、水の滞留時間が4日間以上である人工湖) 生物B 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (2) 湖沼(天然湖沼及び貯水量が1,000万立方メートル以上であり、かつ、水の滞留時間が4日間以上である人工湖) 生物特B 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 2 海域 生物A 基準値 0.02mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 2 海域 生物特A 基準値 0.01mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁に係る環境基準(生活環境項目) | 全亜鉛 | 1 河川 (2) 湖沼(天然湖沼及び貯水量が1,000万立方メートル以上であり、かつ、水の滞留時間が4日間以上である人工湖) 生物A 基準値 0.03mg/l 以下 | LINK |
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) | 亜鉛及びその化合物 | 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています | LINK |
水道水質基準 水質基準 | 亜鉛及びその化合物 | 亜鉛の量に関して、1.0mg/L以下 | LINK |
注釈
(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
該当データがありません。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1992-03-12 | 09:40:00 | 亜鉛末撹拌運転中のミキサー内で発生した火災 | 346 | 午前8時から通常通り撹拌器を運転し、包装作業を行っていたが、9時40分頃突然火災が発生し延焼した。装置を緊急停止し、ABC粉末消化器を用いて消火作業を行った。なお、設備にはアースが設置されていたが、従業員は非帯電防止服であった。撹拌機の平常時の温度・圧力:60?70℃、常圧。撹拌機の事故時の温度・圧力:100℃以上(推定)、常圧。 | 撹拌機底板に固化された亜鉛末片と撹拌羽の回転摩擦により固化された固化亜鉛末片に発熱が生じ、撹拌中の亜鉛末に着火したものと推定される。 | 福島県いわき市 |
事故時処理内容
事故時処理内容 |
---|
粉末消化剤(ドライケミカル)のみ |
防止堤で囲む |
環境分析法
年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
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1982 | 17 | 659 | 生物試料中の化学物質分析法の確立に関する研究 | ◯セレン;ニッケル;亜鉛;カドミウム;ヒ素;メチル水銀;鉛;総水銀の分析法 | 生物 |
1982 | 93 | 10778 | Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) | EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP | |
1986 | 99 | 10834 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP) | |
1986 | 99 | 10881 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA7950: Zinc - AA, Direct Aspiration | |
1986 | 99 | 10882 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA7951: Zinc - AA, Furnace Technique | |
2000 | 4 | 373 | 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 | 金属類の分析法 | 水、生物、底質 |
2000 | 87 | 11221 | 底質調査方法(平成13年3月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.1 フレーム原子吸光法 | 底質 |
2000 | 87 | 11222 | 底質調査方法(平成13年3月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.2 ICP発光分光分析法 | 底質 |
2000 | 87 | 11223 | 底質調査方法(平成13年3月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.3 ICP質量分析法 | 底質 |
2000 | 87 | 11224 | 底質調査方法(平成13年3月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.4 電気加熱原子吸光法 | 底質 |
2005 | 107 | 11296 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2006/02) | 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) | 大気 |
2008 | 122 | 11730 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) | 大気粉じん中の重金属類の測定方法 | 大気 |
2010 | 124 | 11742 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) | 大気粉じん中の重金属類の測定方法 | 大気 |
2012 | 144 | 11927 | 底質調査方法(平成24年8月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.1 フレーム原子吸光法 | 底質 |
2012 | 144 | 11928 | 底質調査方法(平成24年8月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.2 電気加熱原子吸光法 | 底質 |
2012 | 144 | 11929 | 底質調査方法(平成24年8月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.3 ICP 質量分析法 | 底質 |
2012 | 144 | 11930 | 底質調査方法(平成24年8月) | 金属 5.4 亜鉛 5.4.4 ICP 発光分光分析法 | 底質 |
2013 | 138 | 11907 | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類(PAHs)の測定方法(平成26年3月改訂) | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) | 大気 |
2018 | 147 | 12061 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) | 大気 |
2023 | 157 | 12578 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) | 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) | 大気 |
注釈
(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。