化学物質詳細情報

1,4-ジオキサン
chem_id:KKC00044
CAS RN®:123-91-1
化学物質名(和名):1,4-ジオキサン
化学物質名(英名):1,4-DIOXANE
分子式:C4H8O2
示性式:
SMILES:O(CCOC1)C1
RTECS:JG8225000

構造式123-91-1

化学物質名(別名)

物質名称 出典
1,4-ジオキサン 環境分析法(その他) 他
一・四―ジオキサン 下水道法 他
1,4-Dioxane 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
Dioxane logP実測値(文献調査)-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体 KIS-NET
臭気 淡い香気,快い臭気 KIS-NET
その他特徴 吸湿性 KIS-NET
分子量 88.11 88.12 KIS-NET
比重 1.03 1.03 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.03 3.03 KIS-NET
溶解度記述 水に可溶 KIS-NET
蒸気圧 30 40 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 25.2 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 -0.42 -0.27 KIS-NET
融点 11 12 deg C KIS-NET
沸点 101 101.6 deg C KIS-NET
燃焼性 火気厳禁、可燃性、熱や火災にさらされると引火の危険。火炎にさらされると爆発の危険。 KIS-NET
発火点 180 180 deg C KIS-NET
引火点 12.2 12.2 deg C KIS-NET
混合危険性 三酸化イオウとは条件により激しい分解。水素、ニッケルとは210℃以上で爆発的反応。Agclo4と激しく反応。 KIS-NET
混合発火危険性程度 デカボランとは条件により発火。 KIS-NET
爆発範囲 1.9 1.9 % KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
代謝性 動物実験によれば、健康な皮膚からも中毒量のジオキサンが吸収され得る。蒸気を吸入すれば、呼吸器からも体内に侵入する。体内の代謝については、詳しくはわかっていない。 KIS-NET
酸アルカリ分解性 酸やアルカリ,弱い酸化剤とはほとんど反応しないが、強酸,強酸化剤では高温で開環を伴い分解する。 KIS-NET
その他の化学反応 空気中に無水のものを放置すると爆発性の過酸化物を生じる。 KIS-NET
酸塩基安定性  酸に安定でアルカリに不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 -0.42 -0.42 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-公共用水域) 第十六条 1,4-ジオキサン LINK
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-地下水) 第十六条 1,4-ジオキサン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 93 1,4-ジオキサン LINK
環境基本法 環境基準(土壌) 第十六条 1,4-ジオキサン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 8 1,4-ジオキサン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ 1,4-ジオキサン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 1,4-ジオキサン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) 1,4-ジオキサン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 80 1,4-ジオキサン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 113 一・四―ジオキサン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 150 一・四―ジオキサン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 1,4-ジオキサン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 1,4-ジオキサン LINK
水質汚濁防止法 排出基準(健康項目) 第三条 一・四―ジオキサン LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) 第十四条の二 一・四―ジオキサン LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 一・四―ジオキサン LINK
水道法 水質基準 第四条 第二項 1,4-ジオキサン LINK
下水道法 規制物質 第九条の四 一・四―ジオキサン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 159834 23200 0 0 12746 2368341 73359 256394 kg/年
2002 全国 183587 64303 0 0 7673 3244339 57005 304895 kg/年
2003 全国 194663 80362 0 0 12808 4059320 13715 288739 kg/年
2004 全国 279043 66946 0 0 12264 4668021 3450 349440 kg/年
2005 全国 93119 91301 0 0 15112 4837901 2537 186957 kg/年
2006 全国 86243 78305 0 0 11744 1418302 5851 170399 kg/年
2007 全国 87533 66769 0 0 12743 1644611 18674 172976 kg/年
2008 全国 48046 62909 0 0 19204 1240957 35566 146521 kg/年
2009 全国 46437 76629 0 0 11995 1393955 65446 188512 kg/年
2010 全国 38119 67968 0 0 21228 1019444 195060 301146 kg/年
2011 全国 51151 62321 0 0 7209 989106 208130 321602 kg/年
2012 全国 74390 50204 0 0 6303 866273 87416 212009 kg/年
2013 全国 77163 48528 0 0 5580 774274 2460 128150 kg/年
2014 全国 54352 41279 0 0 4472 806712 1891 97522 kg/年
2015 全国 36933 40860 0 1 4204 690095 1783 79576 kg/年
2016 全国 40158 39139 0 1 3576 784649 1426 80723 kg/年
2017 全国 42230 33579 0 1 4647 634513 1329 77140 kg/年
2018 全国 40049 32296 0 1 4625 658333 3349 75695 kg/年
2019 全国 47366 34538 0 0 4344 693609 3761 85665 kg/年
2020 全国 40397 31051 0 0 2175 862399 3541 74989 kg/年
2021 全国 46683 33292 0 0 154 1045370 4769 84744 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 15 0 60 (100) μg/L
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 4 0 20 (0.4) μg/g-dry
1989 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 15 26 43 78 0.12 15 (0.02~1) μg/L
1989 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 9 26 27 78 0.0004 0.034 (0.001~0.02) μg/g-dry
1990 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 21 32 62 96 0.11 35 (0.1) μg/L
1990 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 13 32 29 94 0.005 0.0312 (0.005) μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 22 32 66 96 0.1 8.8 (0.1) μg/L
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 5 32 12 96 0.004 0.024 (0.004) μg/g-dry
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 21 33 61 99 0.1 19 (0.1) μg/L
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 2 34 6 102 0.018 0.047 (0.01) μg/g-dry
1993 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 25 34 67 102 0.1 13 (0.1) μg/L
1993 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 7 31 15 93 0.004 0.018 (0.004) μg/g-dry
1994 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 22 32 60 96 0.08 15 (0.08) μg/L
1994 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 7 30 13 90 0.005 0.0076 (0.005) μg/g-dry
1995 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 22 35 64 105 0.11 7.6 (0.1) μg/L
1995 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 4 34 9 102 0.007 0.074 (0.0065) μg/g-dry
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 24 35 68 105 0.09 9.02 (0.08) μg/L
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 2 36 5 108 0.015 0.030 (0.01) μg/g-dry
1997 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 24 34 70 102 0.09 42.8 (0.08) μg/L
1997 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 35 3 105 0.011 0.041 (0.01) μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 24 35 63 103 0.08 5.3 (0.08) μg/L
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 2 36 5 108 0.016 0.051 (0.01) μg/g-dry
1999 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 25 35 71 105 0.08 46 (0.08) μg/L
1999 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 33 1 99 0.0094 0.0094 (0.008) μg/g-dry
2000 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 22 33 60 98 0.08 160 (0.08) μg/L
2000 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 9 12 22 34 15 1200 (6.8) ng/m3
2000 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 31 1 93 0.010 0.010 (0.008) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 3 59 <0.4 5.7 0.42 <0.4 検出下限値 0.4 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 11 <0.4 <0.4 <0.4 <0.4 検出下限値 0.4 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 6 <0.4 <0.4 <0.4 <0.4 検出下限値 0.4 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 15 <0.4 <0.4 <0.4 <0.4 検出下限値 0.4 μg/L
2001 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 16 33 45 99 0.09 8.0 (0.08) μg/L
2001 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 33 3 99 0.014 0.030 (0.010) μg/g-dry
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 2 25 <1 3.4 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 1 10 <1 1.4 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 5 <1 <1 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 2 10 <1 3.1 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(河川) 0 10 <0.0045 <0.0045 <0.0045 <0.0045 検出下限値 0.0045 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(海水) 0 10 <0.0045 <0.0045 <0.0045 <0.0045 検出下限値 0.0045 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(湖沼) 0 4 <0.0045 <0.009 <0.009 <0.009 検出下限値 0.0045~0.009 μg/g
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 1 41 <1.6 4.1 <1.6 <1.6 検出下限値 1.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 1 33 <5 15 <5 <5 定量下限値 5 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 12 <1.6 <1.6 <1.6 <1.6 検出下限値 1.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 7 <5 <5 <5 <5 定量下限値 5 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 7 <1.6 <1.6 <1.6 <1.6 検出下限値 1.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 1 <5 <5 <5 <5 定量下限値 5 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 4 <1.6 <1.6 <1.6 <1.6 検出下限値 1.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 3 <5 <5 <5 <5 定量下限値 5 μg/L
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 602 mg/L 基準値:0.05
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 90 mg/L 基準値:0.05
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 35 mg/L 基準値:0.05
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 2 2325 mg/L 基準値:0.05
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 450 mg/L 基準値:0.05
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 188 mg/L 基準値:0.05
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2495 mg/L 基準値:0.05
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 642 mg/L 基準値:0.05
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 199 mg/L 基準値:0.05
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2471 mg/L 基準値:0.05
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 557 mg/L 基準値:0.05
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 192 mg/L 基準値:0.05
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2596 mg/L 基準値:0.05
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 581 mg/L 基準値:0.05
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 210 mg/L 基準値:0.05
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2564 mg/L 基準値:0.05
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 600 mg/L 基準値:0.05
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 209 mg/L 基準値:0.05
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2574 mg/L 基準値:0.05
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 588 mg/L 基準値:0.05
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 212 mg/L 基準値:0.05
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2541 mg/L 基準値:0.05
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 591 mg/L 基準値:0.05
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 192 mg/L 基準値:0.05
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2548 mg/L 基準値:0.05
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 605 mg/L 基準値:0.05
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 213 mg/L 基準値:0.05
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2558 mg/L 基準値:0.05
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 584 mg/L 基準値:0.05
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 207 mg/L 基準値:0.05
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2521 mg/L 基準値:0.05
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 573 mg/L 基準値:0.05
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 194 mg/L 基準値:0.05
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2525 mg/L 基準値:0.05
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 587 mg/L 基準値:0.05
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 214 mg/L 基準値:0.05

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
1987 化審法監視物質告示 8677.1 8677.1
1988 化審法監視物質告示 10058.7 10058.7
1989 化審法監視物質告示 11218.4 11218.4
1990 化審法監視物質告示 12675.7 12675.7
1991 化審法監視物質告示 10029.9 10029.9
1992 化審法監視物質告示 9327.8 9327.8
1993 化審法監視物質告示 4646.3 4646.3
1994 化審法監視物質告示 5179.1 5179.1
1995 化審法監視物質告示 4817 4817
1996 化審法監視物質告示 5954 5954
1997 化審法監視物質告示 5333 5333
1998 化審法監視物質告示 4294 4294
1999 化審法監視物質告示 5095 5095
2000 化審法監視物質告示 4405 4405
2001 化審法監視物質告示 4833 4833
2002 化審法監視物質告示 5800 5800
2003 化審法監視物質告示 3929 3929
2004 化審法監視物質告示 6091 6091
2005 化審法監視物質告示 6629 6629
2006 化審法監視物質告示 6862 6862
2007 化審法監視物質告示 7217 7217
2008 化審法監視物質告示 5292 5292
2009 化審法監視物質告示 5313 5313

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 2 時間 46 46 g/m3
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 2 時間 65 65 g/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence  (possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
7 1,4-ジオキサン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1000 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 580 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 1000 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン 魚類急性毒性試験 21日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
7 1,4-ジオキサン 魚類急性毒性試験 21日間 無影響濃度 魚類 NOEC 100 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1988 EPA IRIS 1,4-Dioxane ( last_significant_revision : 1988/08/22) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 11, Suppl. 7, 71/ 1999 - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 健康リスク NO9 B LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク NO9 C LINK
2004 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.13 1,4-ジオキサン (公表・更新年月 : 2004/09) - LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.13 1,4-ジオキサン (最終公開日 : 2005.05 / 評価指針Version : 1) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28517-2 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 110 - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#038 / Priority List#2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 IPCS ICSC ICSC:0041 1,4-DIOXANE (Date of Peer Review: November 2008) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書 (独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.2 1,4‐ジオキサン - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R11
EU 67/548/EEC Risk Phrases R19
EU 67/548/EEC Risk Phrases R36/37
EU 67/548/EEC Risk Phrases R40
EU 67/548/EEC Risk Phrases R66
EU 67/548/EEC Safety Phrases S16
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S36/37
EU 67/548/EEC Safety Phrases S46
EU 67/548/EEC Safety Phrases S9

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準(人健康項目) 1,4-ジオキサン 基準値 0.05mg/L以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 1,4-ジオキサン 基準値 0.05mg/L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 1,4-ジオキサン 基準値 検液1Lにつき0.05mg以下であること。 LINK
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) 1,4-ジオキサン 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) 1,4-ジオキサン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準(健康項目) 1,4-ジオキサン 許容限度 0.5mg/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) 一・四―ジオキサン 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 一・四―ジオキサン 浄化基準 一リットルにつき〇・〇五ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 1,4-ジオキサン 0.05mg/L以下 LINK
下水道法 基準 一・四―ジオキサン 規制値 一リットルにつき〇・五ミリグラム以下 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 20.00 ppm ACGIH
OEL 10 ppm 日本産業衛生学会
OEL 36 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1990-07-12 16:33:00 反応釜内の爆発事故 43 染料中間物製造ライン(オレンジ73Aカップラー合成工程)の合成釜にジオキサン(4-1)とシアノエチル、ヒドロキシエチルアニリン(4-3)を仕込み、作業終了後、爆発を起こし、コンデンサーラインの排出配管約50cmが取付部より脱落、胴釜に付随する温度計の破損及びマンホールパッキンが焼損し、天井部分に噴出したジオキサンシアノエチルヒドロキシエチルアニリンが若干燃焼したもの。 屋外にあるジオキサンタンクから仕込む配管内でポンプで加圧されたジオキサンが流動帯電し、静電気が発生、釜内に噴出される際に壁面及び先に仕込まれたシアノエチルシドロキシエチルアニリンと衝突、接触により帯電量が増加し、釜内にあったSUS製ノズル(塩化ベンゾイル用)との間で火花放電が起こり、滞留していた爆発限界に達していたジオキサンガスに着火し、気相爆発したものと推定される。 和歌山市
1992-06-12 11:35:00 医薬品中間体試作設備の小爆発事故 1 2 E.D.P(医薬品中間原料)試作中、混合調整器にE.D.P(有機加工品、非危険物)100kgとジオキサン100kgを投入、85℃で撹拌作業後、晶析器内に張り込んだジオキサン200リットル中に2時間30分かけて点滴下、撹拌結晶作業中撹拌状態が悪くなったので撹拌機の回転を調整していたら晶析器内で、ジオキサンの蒸気が爆発、火炎がマンホールパッキン部分より噴出し、付近にいた作業員2名が火傷した。 E.D.P(医薬品中間体原料)のジオキサン溶媒による精製作業中、晶析槽で窒素シール下でE.D.Pスラリーをジオキサンで溶解する撹拌作業を開始したが、マンホールを開放してのサンプリングにより、槽内がジオキサンの爆発燃焼範囲となり、撹拌作業時の摩擦により発生した静電気火花により着火爆発したものである。なお、作業員は静電気防止用作業服及び作業靴を着用、設備にはアースが設置され、窒素シールが行われていた。 山口県新南陽市
1993-07-26 10:23:00 ジオキサンの入っている溶解槽に粉体を投入中の爆発 780 0 2 医薬品製造の一工程で、ジオキサン(2000リットル)の入っている溶解槽に医薬品原料の粉体(エパレルスタット)を投入中、排出用ダクト付近で静電気放電が原因と思われる爆発事故が発生し作業員2名が火傷したものである。 ジオキサンの入っている溶解槽に医薬品原料の粉体(エパレルスタット:ポリプロピレン製袋200kg入)を投入していたところ、排出用ダクト(投入口より70cmの位置)付近で静電気放電が起こり爆発したものである。 富山県上市町

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1990 27 922 化学物質分析法開発調査報告書(平成元年度) ◯ジオキサンの分析法 水、底質
2000 4 376 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) 水、底質
2000 4 377 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 水溶性物質の分析法(活性炭抽出法) 水、底質
2000 37 1099 化学物質分析法開発調査報告書(平成11年度) ◯ジオキサンの分析法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11736 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気
2012 144 11999 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.12 1,4-ジオキサン 底質
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2018 147 12053 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12570 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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