化学物質詳細情報

ホウ素
chem_id:KKC00042
CAS RN®:7440-42-8
化学物質名(和名):ホウ素
化学物質名(英名):BORON
分子式:B
示性式:B
SMILES:B
RTECS:ED7350000

構造式7440-42-8

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ほう酸 農薬取締法 農薬出荷量と原体・商品・登録・失効情報(農薬要覧/農林水産消費安全技術センターHP)、農薬の農作物等における残留基準(環境省HP)
ほう素 環境分析法(その他) 他
単体ほう素 NEDO-有害性評価書 NITE&CERI
boron 環境分析法(その他) 他
Boron and Compounds Integrated Risk Information System

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 単斜晶系の結晶又は黄色~褐色の無晶形粉末。黒灰色金属光沢をもつ固体。 KIS-NET
その他特徴 不活発 KIS-NET
分子量 10.81 KIS-NET
比重 3.33 KIS-NET
比重測定温度 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
融点 2150 2300 deg C KIS-NET
沸点 2550 deg C KIS-NET
燃焼性 空気に曝したり、化学反応により粉塵の形で中等度の火災を起こす。 KIS-NET
熱分解性 常温で安定、700℃以上で酸化 KIS-NET

用途

用途
殺虫剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-公共用水域) 第十六条 ほう素 LINK
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-地下水) 第十六条 ほう素 LINK
環境基本法 環境基準(土壌) 第十六条 ほう素 LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 304 ほう素及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 排出基準(健康項目) 第三条 ほう素及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) 第十四条の二 ほう素及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 ほう素及びその化合物 LINK
水道法 水質基準 第四条 第二項 ホウ素及びその化合物 LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第二種特定有害物質 ほう素及びその化合物 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1999 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質 1 1861 mg/L 基準値:1
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2622 mg/L 基準値:1
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 160 mg/L 基準値:1
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 2593 mg/L 基準値:1
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 178 mg/L 基準値:1
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 2 2549 mg/L 基準値:1
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 183 mg/L 基準値:1
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2631 mg/L 基準値:1
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 202 mg/L 基準値:1
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2661 mg/L 基準値:1
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 202 mg/L 基準値:1
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2605 mg/L 基準値:1
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 199 mg/L 基準値:1
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2615 mg/L 基準値:1
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 202 mg/L 基準値:1
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2615 mg/L 基準値:1
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 211 mg/L 基準値:1
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 2646 mg/L 基準値:1
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 201 mg/L 基準値:1
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2630 mg/L 基準値:1
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 220 mg/L 基準値:1
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2618 mg/L 基準値:1
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 219 mg/L 基準値:1
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2631 mg/L 基準値:1
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 234 mg/L 基準値:1
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2623 mg/L 基準値:1
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 230 mg/L 基準値:1
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2555 mg/L 基準値:1
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 224 mg/L 基準値:1
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2566 mg/L 基準値:1
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 216 mg/L 基準値:1
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2555 mg/L 基準値:1
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 226 mg/L 基準値:1
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 2 2574 mg/L 基準値:1
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 215 mg/L 基準値:1
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2581 mg/L 基準値:1
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 223 mg/L 基準値:1
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 2524 mg/L 基準値:1
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 215 mg/L 基準値:1
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2418 mg/L 基準値:1
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 0 mg/L 基準値:1
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 173 mg/L 基準値:1
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 2504 mg/L 基準値:1
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 0 mg/L 基準値:1
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 218 mg/L 基準値:1

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 0.06 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 <ホウ素>…「別紙」に掲載された物質(元素物質等)で報告のあったもの 1000.00 10000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1998 IPCS EHC Boron (EHC 204, 1998) - LINK
2004 EPA IRIS Boron and Compounds ( last_significant_revision : 2004/08/05) - LINK
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 生態リスク(追加) NO8 A 「ほう素及びその化合物」として LINK
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.127 ほう素及びその化合物 (最終公開日 : 2008.12 / 評価指針Version : 2) - LINK
2008 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.127 ほう素及びその化合物 (公表・更新年月 : 2008/03) - LINK
2016 環境省 化学物質の環境リスク評価 14巻 健康リスク NO14 C 「ほう素及びその化合物」として LINK
2016 環境省 化学物質の環境リスク評価 14巻 生態リスク NO14 B1 「ほう素及びその化合物」として LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準(人健康項目) ほう素 基準値 1mg/L 以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 ほう素 基準値 1mg/L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 ほう素 基準値 検液1Lにつき1mg以下であること。 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準(健康項目) ほう素及びその化合物 許容限度 海域以外の公共用水域に排出されるもの:10mg B/L、海域に排出されるもの:230mg B/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) ほう素及びその化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 ほう素及びその化合物 浄化基準 一リットルにつきほう素一ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 ホウ素及びその化合物 ホウ素の量に関して、1.0mg/L以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 ほう素及びその化合物 地下水基準 一リットルにつきほう素一ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ほう素及びその化合物 土壌溶出量基準 検液一リットルにつきほう素一ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ほう素及びその化合物 第二溶出量基準 検液一リットルにつきほう素三十ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ほう素及びその化合物 土壌含有量基準 土壌一キログラムにつきほう素四千ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1998 46 1156 工場排水試験方法(JISK0102) 47.1 メチレンブルー吸光光度法 土壌、水
1998 46 1157 工場排水試験方法(JISK0102) 47.3 ICP発光分光分析法 土壌、水
1998 76 11203 環境庁告示第14号 水質汚濁に係る環境基準について(昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号)の一部改正 付表7 ほうその測定方法
1999 83 1158 水質汚濁に係る環境基準について(平成12年3月29日現在) 付表7 ほうその測定方法 土壌、水
2000 87 11257 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.13 ほう素 5.13.1 ICP発光分光分析法 底質
2000 80 1189 土壌の汚染に係る環境基準について(平成13年3月28日現在) 付表 4 ふっ素及びほう素について 土壌
2000 87 11258 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.13 ほう素 5.13.2 炭酸ナトリウム融解-メチレンブルー吸光光度法 底質
2000 87 11259 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.13 ほう素 5.13.3 ICP質量分析法 底質
2012 144 11965 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.13 ほう素 5.13.3 ICP 発光分光分析法 底質
2010 124 11744 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のほう素化合物の測定方法 大気
2012 144 11963 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.13 ほう素 5.13.1 炭酸ナトリウム融解-メチレンブルー吸光光度法 底質
2012 144 11964 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.13 ほう素 5.13.2 ICP 質量分析法 底質
2018 147 12063 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のほう素化合物の測定方法 大気
2023 157 12580 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のほう素化合物の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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