化学物質詳細情報

フッ素
chem_id:KKC00040
CAS RN®:7782-41-4
化学物質名（和名）:フッ素
化学物質名（英名）:FLUORINE
分子式:F2
示性式:F2
SMILES:FF
RTECS:LM6475000

構造式7782-41-4

化学物質名（別名）

物質名称 出典
ふっ素 環境分析法（その他） 他
フッ素及びその化合物(フッ素として) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
Fluorine 環境分析法（その他） 他
Fluorine (soluble fluoride) Integrated Risk Information System

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 常温では黄緑色の気体。液体は淡黄色であるが低温になるにつれて無色に近づく。 KIS-NET
臭気 常温で特異臭，塩素様の臭気 KIS-NET
その他特徴 化学的には塩素よりも活性に富む。腐食性が強い。 KIS-NET
分子量 38 38 KIS-NET
比重 1.31 1.54 KIS-NET
蒸気密度 1.69 1.69 KIS-NET
融点 -223 -217.9 deg C KIS-NET
沸点 -188 -187 deg C KIS-NET
燃焼性 引火と爆発の危険性。 KIS-NET
混合危険性 水や蒸気とは、熱く有毒な、腐食性ガスを発する。 KIS-NET
混合発火危険性程度 ハイドロカーボン類や無機水素化物とは常温以下で激しく反応し爆発することがある。常温でも酸化性物質と反応して発火する。水素、無定形二酸化ケイ素と接触すれば爆発する。 KIS-NET
熱分解性 熱に不安定 KIS-NET
その他の化学反応 水素と爆発的に化合しフッ化水素をつくる。 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） 第十六条 ふっ素 LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-地下水） 第十六条 ふっ素 LINK
環境基本法 環境基準（土壌） 第十六条 ふっ素 LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
水質汚濁防止法 排出基準（健康項目） 第三条 ふつ素及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 第十四条の二 ふつ素及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 ふつ素及びその化合物 LINK
水道法 水質基準 第四条　第二項 フッ素及びその化合物 LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第二種特定有害物質 ふっ素及びその化合物 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 7 7 32 35 0.14 113 μg/g-wet フッ素及びその化合物（フッ素として）
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 5 15 24 0.28 7.0 μg/g-wet フッ素及びその化合物（フッ素として）
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 6 12 30 60 1.0 700 μg/L フッ素及びその化合物（フッ素として）
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 12 12 59 59 28.1 188 μg/g-dry フッ素及びその化合物（フッ素として）
1999 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 11 2259 mg/L 基準値：0.8
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 11 2851 mg/L 基準値：0.8
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 197 mg/L 基準値：0.8
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 8 2778 mg/L 基準値：0.8
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 195 mg/L 基準値：0.8
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 12 2798 mg/L 基準値：0.8
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 197 mg/L 基準値：0.8
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 9 2770 mg/L 基準値：0.8
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 207 mg/L 基準値：0.8
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 11 2795 mg/L 基準値：0.8
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 212 mg/L 基準値：0.8
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 14 2721 mg/L 基準値：0.8
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 205 mg/L 基準値：0.8
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 7 2720 mg/L 基準値：0.8
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 212 mg/L 基準値：0.8
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 11 2771 mg/L 基準値：0.8
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 224 mg/L 基準値：0.8
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 12 2786 mg/L 基準値：0.8
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 214 mg/L 基準値：0.8
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 15 2755 mg/L 基準値：0.8
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 228 mg/L 基準値：0.8
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 13 2733 mg/L 基準値：0.8
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 235 mg/L 基準値：0.8
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 15 2705 mg/L 基準値：0.8
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 239 mg/L 基準値：0.8
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 11 2643 mg/L 基準値：0.8
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 231 mg/L 基準値：0.8
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 14 2685 mg/L 基準値：0.8
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 234 mg/L 基準値：0.8
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 17 2690 mg/L 基準値：0.8
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 226 mg/L 基準値：0.8
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 14 2654 mg/L 基準値：0.8
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 233 mg/L 基準値：0.8
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 15 2694 mg/L 基準値：0.8
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 223 mg/L 基準値：0.8
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 14 2688 mg/L 基準値：0.8
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 232 mg/L 基準値：0.8
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 15 2635 mg/L 基準値：0.8
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 224 mg/L 基準値：0.8
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 14 2540 mg/L 基準値：0.8
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 0 mg/L 基準値：0.8
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 1 185 mg/L 基準値：0.8
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 16 2612 mg/L 基準値：0.8
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 0 mg/L 基準値：0.8
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 1 228 mg/L 基準値：0.8

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 人 経気道 TCL0 5 分 25 25 mg/m3
急性・慢性毒性 人 その他 TCL0 5 分 25 25 mg/kg

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1984 IPCS EHC Fluorine and fluorides (EHC 36, 1984) - LINK
1987 EPA IRIS Fluorine (soluble fluoride) ( last_significant_revision : 1987/01/31) - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0046 FLUORINE (Date of Peer Review: October 2001) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） ふっ素 基準値 0.8mg／L 以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 ふっ素 基準値 0.8mg／L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 ふっ素 基準値 検液1Lにつき0.8mg以下であること。 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） ふっ素及びその化合物 許容限度 海域以外の公共用水域に排出されるもの：8mg F/L、海域に排出されるもの：15mg F/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） ふつ素及びその化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 ふつ素及びその化合物 浄化基準 一リットルにつきふつ素〇・八ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 フッ素及びその化合物 フッ素の量に関して、0.8mg/L以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 ふっ素及びその化合物 土壌溶出量基準 検液一リットルにつきふっ素〇・八ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ふっ素及びその化合物 第二溶出量基準 検液一リットルにつきふっ素二十四ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ふっ素及びその化合物 地下水基準 一リットルにつきふっ素〇・八ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 ふっ素及びその化合物 土壌含有量基準 土壌一キログラムにつきふっ素四千ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 1.00 ppm ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1984-06-27 00:00:00 テフロン屑焼却によるフッ化水素及びフッ素の発生 テフロン切削屑を敷地内の焼却炉で焼却したためフッ化水素及びフッ素が発生した。付近住民数人が喉の痛みなどを訴えた。また、２０アールの水稲、野菜、庭木などが黄褐変した。発生した量はフッ化水素約５ｋｇ，フッ素約９ｋｇ（テフロン１５ｋｇの燃焼）であった。 従業員の教育不徹底 新潟県糸魚川市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1974 7 402 化学物質環境調査分析方法（昭和49年度） ▲フッ素の分析法 水、生物、底質
1998 46 1154 工場排水試験方法（JISK0102） 34.1 ランタン-アリザリンコンプレキソン吸光光度法 土壌、水
1998 76 11202 環境庁告示第14号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6 ふつ素の測定方法 水
1999 83 1155 水質汚濁に係る環境基準について（平成12年3月29日現在） 付表6 ふつ素の測定方法 土壌、水
2000 80 1189 土壌の汚染に係る環境基準について（平成13年3月28日現在） 付表 4 ふっ素及びほう素について 土壌

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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