化学物質詳細情報

セレン

chem_id:KKC00035

CAS RN®:7782-49-2

化学物質名（和名）:セレン

化学物質名（英名）:SELENIUM

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
セレン 環境分析法（その他） 他
セレン及びその化合物(セレンとして) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
金属セレン NEDO-有害性評価書　NITE&CERI
selenium 環境分析法（その他） 他
Selenium - Elemental / Metal;Selenium - Compounds (as Se);Selenium - Inorganic compounds (as Se) ACGIH許容濃度
Selenium and Compounds Integrated Risk Information System
Selenium and compounds (as Se, except SeH2 and SeF6) 日本産業衛生学会
Selenium and selenium compounds 国際がん研究機関（IARC：International Agency for Research on Cancer）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 灰色の固体 KIS-NET
分子量 78.96 78.96 KIS-NET
比重 4.81 4.81 KIS-NET
溶解度記述 不溶 KIS-NET
蒸気圧 1 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 356 356 deg C KIS-NET
融点 170 217 deg C KIS-NET
沸点 690 690 deg C KIS-NET
混合危険性 各種カーバイド、金属、ハロゲンとはげしく反応する。 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） 第十六条 セレン LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-地下水） 第十六条 セレン LINK
環境基本法 環境基準（土壌） 第十六条 セレン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 178 セレン及びその化合物 LINK
毒劇法 毒物_法 別表第１第１６号 セレン LINK
水質汚濁防止法 排出基準（健康項目） 第三条 セレン及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 第十四条の二 セレン及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 セレン及びその化合物 LINK
水道法 水質基準 第四条　第二項 セレン及びその化合物 LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第二種特定有害物質 セレン及びその化合物 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 4 4 20 20 0.04 0.30 μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 4 4 20 20 0.14 0.87 μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 4 12 12 60 0.06 0.17 (0.1～40) μg/L セレン及びその化合物（セレンとして）
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 8 12 36 60 0.02 0.190 (1.3) μg/g-dry セレン及びその化合物（セレンとして）
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 2 2 10 10 0.31 0.50 μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 6 6 30 30 0.22 0.89 μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 1 6 6 0.30 0.49 μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 3 3 15 15 0.23 0.56 (0.01) μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 8 8 40 40 0.19 1.58 (0.01) μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 1 6 6 0.44 0.52 (0.05) μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 1 8 8 0.49 0.69 (0.05) μg/g-wet セレン及びその化合物（セレンとして）
1998 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 0 3618 mg/L 基準値：0.01
1999 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 0 3646 mg/L 基準値：0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2734 mg/L 基準値：0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 693 mg/L 基準値：0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 146 mg/L 基準値：0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2704 mg/L 基準値：0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 681 mg/L 基準値：0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 168 mg/L 基準値：0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2751 mg/L 基準値：0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 671 mg/L 基準値：0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 172 mg/L 基準値：0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2784 mg/L 基準値：0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 672 mg/L 基準値：0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 178 mg/L 基準値：0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2797 mg/L 基準値：0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 677 mg/L 基準値：0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 187 mg/L 基準値：0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2783 mg/L 基準値：0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 661 mg/L 基準値：0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 188 mg/L 基準値：0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2759 mg/L 基準値：0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 661 mg/L 基準値：0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 197 mg/L 基準値：0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2731 mg/L 基準値：0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 665 mg/L 基準値：0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 188 mg/L 基準値：0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2732 mg/L 基準値：0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 590 mg/L 基準値：0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 188 mg/L 基準値：0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2717 mg/L 基準値：0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 586 mg/L 基準値：0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 193 mg/L 基準値：0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2693 mg/L 基準値：0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 584 mg/L 基準値：0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 205 mg/L 基準値：0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2653 mg/L 基準値：0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 588 mg/L 基準値：0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 212 mg/L 基準値：0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2557 mg/L 基準値：0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 551 mg/L 基準値：0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 213 mg/L 基準値：0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2683 mg/L 基準値：0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 565 mg/L 基準値：0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 210 mg/L 基準値：0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2659 mg/L 基準値：0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 554 mg/L 基準値：0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 203 mg/L 基準値：0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2644 mg/L 基準値：0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 574 mg/L 基準値：0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 205 mg/L 基準値：0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2670 mg/L 基準値：0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 561 mg/L 基準値：0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 205 mg/L 基準値：0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2669 mg/L 基準値：0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 572 mg/L 基準値：0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 209 mg/L 基準値：0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2622 mg/L 基準値：0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 548 mg/L 基準値：0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 200 mg/L 基準値：0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2599 mg/L 基準値：0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 557 mg/L 基準値：0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 195 mg/L 基準値：0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2610 mg/L 基準値：0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 549 mg/L 基準値：0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 209 mg/L 基準値：0.01
2021 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2556 mg/L 基準値：0.01
2021 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 554 mg/L 基準値：0.01
2021 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.01

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LDL0 8 時間 33 33 mg/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS D 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1986 IPCS EHC Selenium (EHC 58, 1986) - LINK
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 9, Suppl. 7/ 1987 - LINK
1991 EPA IRIS Selenium and Compounds ( last_significant_revision : 1991/06/01) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.128 セレン及びその化合物 （最終公開日 : 2008.11 / 評価指針Version : 2) - LINK
2008 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.128 セレン及びその化合物 (公表・更新年月 : 2008/08) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2009 IPCS ICSC ICSC:0072 SELENIUM (Date of Peer Review: November 2009) - LINK
2016 環境省 化学物質の環境リスク評価 14巻 健康リスク NO9 B2 「セレン及びその化合物」として LINK
2016 環境省 化学物質の環境リスク評価 14巻 生態リスク NO9 A 「セレン及びその化合物」として LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） セレン 基準値 0.01mg／L 以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 セレン 基準値 0.01mg／L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 セレン 基準値 検液1Lにつき0.01mg以下であること。 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） セレン及びその化合物 許容限度 0.1mg Se/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） セレン及びその化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 セレン及びその化合物 浄化基準 一リットルにつきセレン〇・〇一ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 セレン及びその化合物 セレンの量に関して、0.01mg/L以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 セレン及びその化合物 地下水基準 一リットルにつきセレン〇・〇一ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 セレン及びその化合物 第二溶出量基準 検液一リットルにつきセレン〇・三ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 セレン及びその化合物 土壌含有量基準 土壌一キログラムにつきセレン百五十ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 セレン及びその化合物 土壌溶出量基準 検液一リットルにつきセレン〇・〇一ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.20 mg/m3 ACGIH
TLV 0.20 mg/m3 ACGIH
OEL 0.1 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1974 7 398 化学物質環境調査分析方法（昭和49年度） ▲セレンの分析法 水、生物、底質
1982 17 659 生物試料中の化学物質分析法の確立に関する研究 ◯セレン;ニッケル;亜鉛;カドミウム;ヒ素;メチル水銀;鉛;総水銀の分析法 生物
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10871 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7740: Selenium - AA, Furnace Technique
1986 99 10872 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7741: Atomic Absorption, (AA) Gaseous Hydride
1992 75 11195 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表2 砒 ひ 素及びセレンの測定方法 水
1998 46 1148 工場排水試験方法（JISK0102） 67.2 水素化合物発生原子吸光法 土壌、水
1998 46 1149 工場排水試験方法（JISK0102） 67.3 水素化合物発生ICP発光分光分析法 土壌、水
1998 91 11292 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌、水
2000 80 1186 土壌の汚染に係る環境基準について（平成13年3月28日現在） 付表 1 カドミウム、全シアン、鉛、六価クロム、砒(ひ)素、総水銀、アルキル水銀、PCB及びセレンについて 土壌
2000 87 11245 底質調査方法（平成13年3月） 金属 5.10 セレン 5.10.1 水素化合物発生原子吸光法 底質
2000 87 11246 底質調査方法（平成13年3月） 金属 5.10 セレン 5.10.2 水素化合物発生ICP発光分析法 底質
2000 87 11247 底質調査方法（平成13年3月） 金属 5.10 セレン 5.10.3 電気加熱原子吸光法 底質
2002 86 11206 環境省告示第19号　土壌汚染対策法施行規則（平成十四年環境省令第二十九号）第五条第四項第二号の規定に基づき、環境大臣が定める土壌含有量調査に係る測定方法 付表 1 (1) カドミウム及びその化合物、水銀及びその化合物、セレン及びその化合物、鉛及びその化合物、ひ砒素及びその化合物、ふっ素及びその化合物及びほう素及びその化合物 土壌
2005 107 11296 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2006/02） 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) 大気
2008 122 11730 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2010 124 11742 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2012 144 11950 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.10 セレン 5.10.1 水素化物発生原子吸光法 底質
2012 144 11951 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.10 セレン 5.10.2 ICP 質量分析法 底質
2012 144 11952 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.10 セレン 5.10.3 水素化物発生ICP 発光分光分析法 底質
2013 138 11907 大気粉じん中の重金属類の測定方法（多元素同時測定方法）・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類（PAHs）の測定方法（平成26年3月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) 大気
2018 147 12061 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気
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注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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