化学物質詳細情報

テトラメチルチウラムジスルフィド
chem_id:KKC00031
CAS RN®:137-26-8
化学物質名（和名）:テトラメチルチウラムジスルフィド
化学物質名（英名）:TETRAMETHYLTHIURAMDISULFIDE
分子式:C6H12N2S4
示性式:((CH3)2NC(=S)S)2
SMILES:N(C(=S)SSC(N(C)C)=S)(C)C
RTECS:JO1400000

構造式137-26-8

化学物質名（別名）

物質名称 出典
チウラム 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
チウラム(チラム) 農薬取締法 ゴルフ場農薬
テトラメチルチウラムジスルフィド 環境分析法（水質） 他
テトラメチルチウラムジスルフィド(別名:チウラム又はチラム) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
テトラメチルチウラムジスルフィド(別名チウラム) 下水道法
テトラメチルチウラムジスルフイド(別名チウラム) 水質汚濁防止法　事故時措置（有害物質） 他
テトラメチルチウラムジスルフィド(別名チウラム又はチラム) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
ビス(ジメチルチオカルバモイル)ジスルフィド 農薬取締法 登録農薬保留基準-水産動植物
Disulfide, bis(dimethylthiocarbamoyl)- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
tetramethylthiuram disulfide 環境分析法（水質） 他
tetramethylthiuram disulfide; thiram 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
Tetramethylthiuram_disulfide JapanChallenge優先情報収集対象物質リスト
TETRAMETHYLTHIURAMDISULFIDE KIS-NET
Thiram ACGIH許容濃度 他
Thiuram 日本産業衛生学会
チラム 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
ビス(ジメチルカルバモイル)ジスルフィド 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 結晶，白色粉末又は粒状 KIS-NET
臭気 無臭 KIS-NET
分子量 240.41 240.44 KIS-NET
比重 1.26 1.4 KIS-NET
溶解度記述 不溶 KIS-NET
蒸気圧 20 20 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 129 129 deg C KIS-NET
融点 140 156 deg C KIS-NET
燃焼性 火災の危険性あり。 KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
熱分解性 水中加熱で分解し、ジメチルアミンと二硫化炭素を発生 KIS-NET
その他の化学反応 塩基性条件下で、還元剤の作用でジメチルジチオカルバミン酸塩を生成して分解する。 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 1.66 1.66 環境省_測定値
生物分解性 難分解性 METI_既存点検

用途

用途
殺菌剤
殺虫殺菌剤
忌避剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） 第十六条 チウラム LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-地下水） 第十六条 チウラム LINK
環境基本法 環境基準（土壌） 第十六条 チウラム LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 390 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） LINK
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 177 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） テトラメチルチウラムジスルフィド LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 204 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 268 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 チウラム LINK
農薬取締法 登録保留基準（水産動植物） 第３条第１項第６号 ビス（ジメチルチオカルバモイル）ジスルフィド LINK
農薬取締法 ゴルフ場農薬指針 チウラム（チラム） LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名：チウラム又はチラム） LINK
水質汚濁防止法 排出基準（健康項目） 第三条 チウラム LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 第十四条の二 テトラメチルチウラムジスルフイド（別名チウラム） LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 チウラム LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=62 チウラム LINK
下水道法 規制物質 第九条の四 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム） LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第三種特定有害物質 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 64 2679 0 0 0 38575 23 277893 280658 kg/年
2002 全国 81 2420 0 0 0 40570 16 243072 245588 kg/年
2003 全国 115 2787 0 0 0 46375 6367 226257 235526 kg/年
2004 全国 78 2808 0 0 0 41304 19930 205404 2750 230971 kg/年
2005 全国 70 2584 0 0 0 38595 2243 181795 6360 193052 kg/年
2006 全国 11 2924 0 0 0 43529 26042 179549 48 208573 kg/年
2007 全国 13 1101 0 0 0 38972 5495 162873 41 169523 kg/年
2008 全国 14 982 0 0 0 31464 2436 240050 49 243531 kg/年
2009 全国 13 794 0 0 0 38810 4998 299819 54 305678 kg/年
2010 全国 14 1197 0 0 0 35195 1209 257897 89 260406 kg/年
2011 全国 16 1095 0 0 0 35941 1490 246578 96 249274 kg/年
2012 全国 12 1050 0 0 0 36596 16901 231390 80 249431 kg/年
2013 全国 12 1030 0 0 0 32722 1506 214142 216689 kg/年
2014 全国 11 1023 0 0 0 25948 1476 218066 220575 kg/年
2015 全国 13 1187 0 0 0 57668 938 181158 183296 kg/年
2016 全国 16 996 0 0 0 28815 623 234681 236316 kg/年
2017 全国 27 906 0 0 0 25615 60 237271 238264 kg/年
2018 全国 22 914 0 0 0 30621 83 197167 198184 kg/年
2019 全国 19 945 0 0 0 24543 626 252264 253855 kg/年
2020 全国 7 952 0 0 0 18989 213 252250 253421 kg/年
2021 全国 6 991 0 0 0 29864 288 231856 233142 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 9 0 27 (0.9) μg/L
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 9 0 27 (0.02) μg/g-dry
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 10 0 30 (1) μg/L
1998 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 0 3676 mg/L 基準値：0.006
1999 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 0 3718 mg/L 基準値：0.006
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2790 mg/L 基準値：0.006
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 615 mg/L 基準値：0.006
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 158 mg/L 基準値：0.006
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2770 mg/L 基準値：0.006
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 609 mg/L 基準値：0.006
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 184 mg/L 基準値：0.006
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2815 mg/L 基準値：0.006
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 604 mg/L 基準値：0.006
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 185 mg/L 基準値：0.006
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2815 mg/L 基準値：0.006
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 601 mg/L 基準値：0.006
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 194 mg/L 基準値：0.006
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2853 mg/L 基準値：0.006
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 603 mg/L 基準値：0.006
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 202 mg/L 基準値：0.006
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2792 mg/L 基準値：0.006
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 599 mg/L 基準値：0.006
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 201 mg/L 基準値：0.006
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2751 mg/L 基準値：0.006
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 589 mg/L 基準値：0.006
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 201 mg/L 基準値：0.006
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2724 mg/L 基準値：0.006
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 600 mg/L 基準値：0.006
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.006
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2745 mg/L 基準値：0.006
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 542 mg/L 基準値：0.006
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 197 mg/L 基準値：0.006
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2705 mg/L 基準値：0.006
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 530 mg/L 基準値：0.006
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 201 mg/L 基準値：0.006
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2679 mg/L 基準値：0.006
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 532 mg/L 基準値：0.006
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 213 mg/L 基準値：0.006
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2611 mg/L 基準値：0.006
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 538 mg/L 基準値：0.006
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 217 mg/L 基準値：0.006
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2563 mg/L 基準値：0.006
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 482 mg/L 基準値：0.006
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 221 mg/L 基準値：0.006
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2641 mg/L 基準値：0.006
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 506 mg/L 基準値：0.006
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 221 mg/L 基準値：0.006
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2652 mg/L 基準値：0.006
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 496 mg/L 基準値：0.006
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 212 mg/L 基準値：0.006
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2602 mg/L 基準値：0.006
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 517 mg/L 基準値：0.006
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 214 mg/L 基準値：0.006
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2652 mg/L 基準値：0.006
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 502 mg/L 基準値：0.006
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 214 mg/L 基準値：0.006
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2616 mg/L 基準値：0.006
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 513 mg/L 基準値：0.006
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 214 mg/L 基準値：0.006
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2590 mg/L 基準値：0.006
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 492 mg/L 基準値：0.006
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 208 mg/L 基準値：0.006
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2555 mg/L 基準値：0.006
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 515 mg/L 基準値：0.006
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 193 mg/L 基準値：0.006
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2555 mg/L 基準値：0.006
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 503 mg/L 基準値：0.006
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 217 mg/L 基準値：0.006

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 94.99 tまたはkL
1963 全国 112.67 tまたはkL
1964 全国 148.44 tまたはkL
1965 全国 188.75 tまたはkL
1966 全国 102.87 tまたはkL
1967 全国 108.55 tまたはkL
1968 全国 156.32 tまたはkL
1969 全国 138.59 tまたはkL
1970 全国 131.38 tまたはkL
1971 全国 107.13 tまたはkL
1972 全国 97.41 tまたはkL
1973 全国 34.77 tまたはkL
1974 全国 187.99 tまたはkL
1975 全国 117.62 tまたはkL
1976 全国 185.07 tまたはkL
1977 全国 227.81 tまたはkL
1978 全国 254.31 tまたはkL
1979 全国 283.46 tまたはkL
1980 全国 323.27 tまたはkL
1981 全国 331.30 tまたはkL
1982 全国 309.72 tまたはkL
1983 全国 328.43 tまたはkL
1984 全国 361.93 tまたはkL
1985 全国 346.46 tまたはkL
1986 全国 357.84 tまたはkL
1987 全国 362.63 tまたはkL
1988 全国 454.12 tまたはkL
1989 全国 523.55 tまたはkL
1990 全国 424.66 tまたはkL
1991 全国 365.24 tまたはkL
1992 全国 361.16 tまたはkL
1993 全国 349.88 tまたはkL
1994 全国 348.67 tまたはkL
1995 全国 387.82 tまたはkL
1996 全国 415.23 tまたはkL
1997 全国 407.93 tまたはkL
1998 全国 355.60 tまたはkL
1999 全国 347.09 tまたはkL
2000 全国 347.42 tまたはkL
2001 全国 293.59 tまたはkL
2002 全国 243.96 tまたはkL
2003 全国 228.73 tまたはkL
2004 全国 205.79 tまたはkL
2005 全国 188.37 tまたはkL
2006 全国 181.32 tまたはkL
2007 全国 163.30 tまたはkL
2008 全国 226.19 tまたはkL
2009 全国 286.84 tまたはkL
2010 全国 259.91 tまたはkL
2011 全国 247.52 tまたはkL
2012 全国 231.83 tまたはkL
2013 全国 230.64 tまたはkL
2014 全国 234.18 tまたはkL
2015 全国 181.21 tまたはkL
2016 全国 270.36 tまたはkL
2017 全国 254.53 tまたはkL
2018 全国 235.54 tまたはkL
2019 全国 271.33 tまたはkL
2020 全国 293.83 tまたはkL
2021 全国 238.86 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2000 化審法監視物質告示 1099 1099
2001 化審法監視物質告示 1048 1048
2002 化審法監視物質告示 919 919
2003 化審法監視物質告示 1090 1090
2004 化審法監視物質告示 1104 1104
2005 化審法監視物質告示 1081 1081
2006 化審法監視物質告示 1075 1075
2007 化審法監視物質告示 1277 1277
2008 化審法監視物質告示 1171 1171
2009 化審法監視物質告示 939 939

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 人 経気道 TCL0 5 年 30 30
急性・慢性毒性 ラット 経口 TDL0 1 年 108 108 mg/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 EPA IRIS Thiram ( last_significant_revision : 1987/09/30) - LINK
1991 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 53/ 1991 - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0757 THIRAM (Date of Peer Review: April 2000) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO37 A LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
土壌の汚染に係る環境基準 チウラム 基準値 検液1Lにつき0.006mg以下であること。 LINK
水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） チウラム 基準値 0.006mg／L以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 チウラム 基準値 0.006mg／L以下 LINK
農薬取締法 登録農薬保留基準（水産動植物） ビス（ジメチルチオカルバモイル）ジスルフィド 基準値 10μg/L LINK
農薬取締法 ゴルフ場農薬指針 チウラム（チラム） 指針値 0.2mg/L LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） テトラメチルチウラムジスルフィド（別名：チウラム又はチラム） 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） チウラム 許容限度 0.06mg/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） テトラメチルチウラムジスルフイド（別名チウラム） 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 チウラム 浄化基準 一リットルにつき〇・〇〇六ミリグラム LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 チウラム 目標値 0.02mg/L　農薬類の目標値＝検出値と目標値の比の和として、１以下 LINK
下水道法 基準 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム） 規制値 一リットルにつき〇・〇六ミリグラム以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） 地下水基準 一リットルにつき〇・〇〇六ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） 第二溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇六ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 テトラメチルチウラムジスルフィド（別名チウラム又はチラム） 土壌溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇〇六ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 1.00 mg/m3 ACGIH
OEL 日本産業衛生学会
OEL 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-＊
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1985 22 790 化学物質分析法開発調査報告書（昭和59年度） ◯テトラメチルチウラムモノスルフィド;テトラメチルチウラムジスルフィドの分析法 水、底質
1992 75 11199 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表7 チウラムの測定方法 水
1998 91 11292 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌、水
1999 83 1145 水質汚濁に係る環境基準について（平成12年3月29日現在） 付表4 チウラムの測定方法 土壌、水
2000 80 1188 土壌の汚染に係る環境基準について（平成13年3月28日現在） 付表 3 有機燐(りん)、チウラム、シマジン及びチオベンカルブについて 土壌
2003 81 174 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件　第１号イの環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (7)チラム及びジラムの試験法 農作物
2008 112 11545 化学物質分析法開発調査報告書（平成19年度）【修正追記版】 ▲テトラメチルチウラムジスルフィド(別名:チウラム又はチラム)の分析法 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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