化学物質詳細情報
１，２－ジクロロエチレン
chem_id:KKC00023CAS RN®:540-59-0
化学物質名（和名）:１，２－ジクロロエチレン
化学物質名（英名）:1,2-DICHLOROETHYLENE
分子式:C2H2CL2
示性式:CHCL=CHCL
SMILES:C(=CCl)Cl
RTECS:KV9360000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| 1,2-ジクロロエチレン | 環境分析法（大気） 他 |
| 1,2-ジクロロエチレン類 | 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） |
| Dichloroethane, 1,2- | 国際簡潔評価文書（Concise International Chemical Assessment Documents (CICADs)） 他 |
| シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレン | 水道法 水質基準 |
| 一・二―ジクロロエチレン | 土壌汚染対策法 他 |
| 1,2-Dichloroethylene | KIS-NET 他 |
| 1,2-Dichloroethylene, sym-isomer | ACGIH許容濃度 |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 無色の液体。 | KIS-NET | |||
| オクタノール／水分配係数 | 1.86 | 2.06 | KIS-NET |
用途
該当データがありません。
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） | 第十六条 | シス-1,2-ジクロロエチレン | LINK |
| 環境基本法 | 環境基準（水質-健康項目-地下水） | 第十六条 | 1,2-ジクロロエチレン | LINK |
| 環境基本法 | 環境基準 要監視項目（水質-健康項目-公共用水域） | トランス－１，２－ジクロロエチレン | LINK | |
| 環境基本法 | 環境基準（土壌） | 第十六条 | １，２－ジクロロエチレン | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 水質汚濁防止法 | 排出基準（健康項目） | 第三条 | シス―一・二―ジクロロエチレン | LINK |
| 水質汚濁防止法 | 事故時措置（有害物質） | 第十四条の二 | 一・二―ジクロロエチレン | LINK |
| 水質汚濁防止法 | 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 | 第十四条の三 第一項 | 一・二―ジクロロエチレン | LINK |
| 水道法 | 水質基準 | 第四条 第二項 | シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレン | LINK |
| 土壌汚染対策法 | 特定有害物質 | 第二条第一項 ※第一種特定有害物質 | 一・二―ジクロロエチレン | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | 1,2-ジクロロエチレン | LINK |
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1987 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 7 | 12 | 19 | 73 | 10 | 160 | (10) | ng/m3 |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
該当データがありません。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1998 | IPCS | CICADS | (CICADS 1, 1998) | - | LINK | |
| 2003 | IPCS | ICSC | ICSC:0436 1,2-DICHLOROETHYLENE (Date of Peer Review: May 2003) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） | シス-1,2-ジクロロエチレン | 基準値 0.04mg／L 以下 | LINK |
| 地下水の水質汚濁に係る環境基準 | 1,2-ジクロロエチレン | 基準値 0.04mg／L 以下 | LINK |
| 水質汚濁に係る環境基準 要監視項目（人健康項目-公共用水域） | トランス－１，２－ジクロロエチレン | 指針値 0.04mg/l以下 | LINK |
| 土壌の汚染に係る環境基準 | １，２－ジクロロエチレン | 基準値 検液1Lにつき0.04mg以下であること。 | LINK |
| 水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） | シス-1,2-ジクロロエチレン | 許容限度 0.4mg/L | LINK |
| 水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） | 一・二―ジクロロエチレン | 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています | LINK |
| 水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 | 一・二―ジクロロエチレン | 浄化基準 一リットルにつきシス―一・二―ジクロロエチレン及びトランス―一・二―ジクロロエチレンの合計量〇・〇四ミリグラム | LINK |
| 水道水質基準 水質基準 | シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレン | 0.04mg/L以下 | LINK |
| 土壌汚染対策法 基準 | 一・二―ジクロロエチレン | 地下水基準 一リットルにつき〇・〇四ミリグラム以下であること。 | LINK |
| 土壌汚染対策法 基準 | 一・二―ジクロロエチレン | 第二溶出量基準 検液一リットルにつき〇・四ミリグラム以下であること。 | LINK |
| 土壌汚染対策法 基準 | 一・二―ジクロロエチレン | 土壌溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇四ミリグラム以下であること。 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 200.00 | ppm | ACGIH |
| OEL | 150 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 590 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
該当データがありません。
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 泡 |
| 避難を検討する |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 2008 | 122 | 11727 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2010 | 124 | 11735 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2018 | 147 | 12052 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。