化学物質詳細情報

１，２－ジクロロエタン

chem_id:KKC00021

CAS RN®:107-06-2

化学物質名（和名）:１，２－ジクロロエタン

化学物質名（英名）:1,2-DICHLOROETHANE

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
1 ,2-ジクロロエタン 大気汚染防止法　揮発性有機化合物（VOC）
1,2-Dichloroethane 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
1,2-ジクロロエタン 環境分析法（その他） 他
EDC 農薬取締法 農薬出荷量と原体・商品・登録・失効情報（農薬要覧/農林水産消費安全技術センターHP）、農薬の農作物等における残留基準（環境省HP)
一・二―ジクロロエタン 下水道法 他
二塩化エチレン 食品衛生法（ポジティブリスト）
1,2-Dichloroethane (Ethylene Dichloride) NTP（米国毒性プログラム)
Dichloroethane, 1,2- EHCs
Ethane, 1,2-dichloro- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
ETHYLENE DICHLORIDE ACGIH許容濃度 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体 KIS-NET
臭気 ここちよい香り，クロロホルム臭 KIS-NET
その他特徴 危険物，甘味 KIS-NET
分子量 98.96 98.97 KIS-NET
比重 1.25 1.25 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.35 3.42 KIS-NET
水溶性 8690 8690 KIS-NET
水溶性測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に難溶 KIS-NET
蒸気圧 61 100 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 29.4 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 1.48 1.48 KIS-NET
融点 -40 -35.3 deg C KIS-NET
沸点 83 84 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、炎、酸化剤にさらすと発火の危険性あり。炎にさらすと蒸気には中程度の爆発性がある。室温で容易に引火する。 KIS-NET
発火点 413 413 deg C KIS-NET
引火点 13 13 deg C KIS-NET
爆発範囲 6.21 6.21 % KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
代謝性 蒸気は呼吸器から容易に吸収され、経皮吸収もある。経皮吸収による全身中毒は知られていない。ウサギの投与実験では、大部分は未変化体として呼気中に排出され、尿中の代謝物としてはシュウ酸が考えられいる。 KIS-NET
酸アルカリ分解性 安定 KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解し、ホスゲンの毒性の強いガスを発する。 KIS-NET
その他の化学反応 酸化剤と激しく反応して塩化ビニルとＨＣＬを発する。 KIS-NET
酸塩基安定性　 安定 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 2.11 2.11 環境省_測定値
生物分解性 難分解性 METI_既存点検

用途

用途
殺虫剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） 第十六条 1,2-ジクロロエタン LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-地下水） 第十六条 1,2-ジクロロエタン LINK
環境基本法 環境基準（土壌） 第十六条 １，２－ジクロロエタン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 5 １，２－ジクロロエタン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ １，２－ジクロロエタン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） １，２－ジクロロエタン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） １，２－ジクロロエタン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 11 １，２－ジクロロエタン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 116 一・二―ジクロロエタン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 157 一・二―ジクロロエタン LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ 二塩化エチレン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 1 ,2-ジクロロエタン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 ※優先取組物質 1,2-ジクロロエタン LINK
水質汚濁防止法 排出基準（健康項目） 第三条 一・二―ジクロロエタン LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 第十四条の二 一・二―ジクロロエタン LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 一・二―ジクロロエタン LINK
水道法 水質管理目標設定項目 5 1,2-ジクロロエタン LINK
下水道法 規制物質 第九条の四 一・二―ジクロロエタン LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第一種特定有害物質 一・二―ジクロロエタン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 984610 10879 0 0 19 1533629 10458 1005947 kg/年
2002 全国 940779 5680 0 0 54 1119972 20299 966757 kg/年
2003 全国 716771 5053 0 0 81 1171341 39816 761640 kg/年
2004 全国 596253 4778 0 0 129 892543 1610 602641 kg/年
2005 全国 470068 4528 0 0 15 1566844 8445 483040 kg/年
2006 全国 289155 4171 0 0 21 1204572 10315 303640 kg/年
2007 全国 353417 2686 0 0 180 1037302 594 356698 kg/年
2008 全国 278860 3051 0 0 9 1118042 2040 283952 kg/年
2009 全国 270777 2672 0 0 10 1281611 5772 279221 kg/年
2010 全国 270406 2578 1 0 9 1438039 2358 275343 kg/年
2011 全国 222043 15843 0 0 8 1057452 2284 240171 kg/年
2012 全国 196751 1879 0 0 6 926537 2941 201572 kg/年
2013 全国 202609 2054 0 0 6 770560 2780 207443 kg/年
2014 全国 183869 2147 0 0 6 811869 2948 188965 kg/年
2015 全国 185383 2132 0 0 6 685028 3260 190775 kg/年
2016 全国 189867 1983 0 0 6 708121 3330 195179 kg/年
2017 全国 178101 2283 0 0 7 955855 2563 182947 kg/年
2018 全国 181311 2134 0 0 6 671799 2725 186169 kg/年
2019 全国 143429 2407 0 0 6 571168 2340 148175 kg/年
2020 全国 136360 2123 0 0 11 563184 2492 140975 kg/年
2021 全国 171052 2415 0 0 12 703086 3802 177268 kg/年
2022 全国 125875 2177 1 0 9 538786 2710 0 0 0 130763 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 205 mg/L 基準値：0.004
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 2 0 10 (8.7) μg/g-wet
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 13 0 60 (40～200) μg/L
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 11 0 40 (1.0～3.4) μg/g-dry
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 2 16 6 45 60 10000 (3～10,000) ng/m3
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 3 15 18 81 13 870 (13～7,000) ng/m3
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 10 26 30 78 0.03 2.5 (0.02) μg/L
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 11 12 60 73 10 6600 (10) ng/m3
1987 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 3 21 6 63 0.00052 0.00065 (0.0005) μg/g-dry
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 25 47 66 141 0.02 3.4 (0.02) μg/L
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 8 12 39 68 45 2200 (40) ng/m3
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 3 42 5 126 0.00062 0.0028 (0.0005) μg/g-dry
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 17 26 50 78 0.002 0.87 (0.001～0.04) μg/L
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 9 13 22 37 29 1500 (3.3～130) ng/m3
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 15 26 38 78 0.00003 0.0029 (0.00001～0.0005) μg/g-dry
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 18 30 48 90 0.012 0.81 (0.01) μg/L
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 16 19 48 58 11 3600 (10) ng/m3
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 32 1 96 0.0027 0.0027 (0.0005) μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 18 32 54 96 0.01 2.2 (0.01) μg/L
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 18 20 52 60 12 860 (10) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 33 1 99 0.0005 0.0005 (0.0005) μg/g-dry
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 14 34 39 102 0.013 3.4 (0.01) μg/L
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 19 21 55 62 5.9 3800 (4) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 5 33 11 99 0.0004 0.0007 (0.0004) μg/g-dry
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 23 26 69 80 4 2700 (4) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 24 24 14 410 (10) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 71 71 6 1200 (6) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 9 0 81 (1.5) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 25 26 73 80 7.6 1100 (4.6) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 24 24 15 1800 (0.1) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 70 70 8.1 1700 (0.1) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 9 0 81 (2.5) μg/g-wet
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 22 26 66 79 15 1800 (4) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 7 8 22 25 5 390 (5) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 73 78 4.5 370 (2.9) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 1 9 2 81 5.4 6.3 (1) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 26 29 77 89 5 2300 (5) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 9 26 27 10 1200 (5) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 73 79 13 1850 (8) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 1 9 3 81 1.6 1.9 (1) μg/g-wet
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 31 32 96 97 10 2700 (5) ng/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 14 184 168 1171 0.050 0.94 0.21 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 3 45 36 274 0.050 0.16 0.10 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 10 65 120 440 0.040 4.1 0.95 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 27 294 324 1885 0.040 4.1 0.47 μg/m3
1998 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 1 3644 mg/L 基準値：0.004
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 28 28 22 1200 (4) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 73 73 11 410 (10) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 9 0 81 (1) μg/g-wet
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 32 32 102 102 4.8 1200 (4) ng/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 153 212 1836 2224 0.025 2.6 0.21 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 32 48 384 509 0.020 0.60 0.20 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 54 69 648 742 0.025 3.4 0.43 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 239 329 2868 3475 0.020 3.4 0.26 μg/m3
1999 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 1 3754 mg/L 基準値：0.004
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 27 27 1.6 540 (1.2) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 71 72 9.2 410 (5) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 8 0 72 (1) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 31 31 101 101 1.6 1100 (1.2) ng/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 171 220 2053 2367 0.010 2.0 0.16 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 36 50 432 535 0.010 0.33 0.15 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 59 72 708 801 0.010 1.6 0.23 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 266 342 3193 3703 0.010 2.0 0.17 μg/m3
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 5 2816 mg/L 基準値：0.004
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 696 mg/L 基準値：0.004
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 149 mg/L 基準値：0.004
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 26 26 9.0 380 (1.2)
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 70 70 2 1100 (1) ng/m3
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 29 29 84 84 8.1 380 (1.2) ng/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 175 216 2100 2371 0.017 2.1 0.17 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 41 53 492 577 0.043 0.37 0.13 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 56 66 672 742 0.023 2.7 0.35 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 272 335 3264 3690 0.017 2.7 0.20 μg/m3
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2770 mg/L 基準値：0.004
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 686 mg/L 基準値：0.004
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 171 mg/L 基準値：0.004
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 7 7 24 24 9.3 430 (0.9)
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 7 7 52 54 9.1 300 (6.4) ng/m3
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 28 28 97 98 2.3 620 (0.9) ng/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 173 227 2077 2441 0.0055 1.1 0.11 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 42 53 504 586 0.019 0.29 0.100 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 50 69 600 712 0.031 1.9 0.22 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 265 349 3181 3739 0.0055 1.9 0.13 μg/m3
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2801 mg/L 基準値：0.004
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 673 mg/L 基準値：0.004
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 174 mg/L 基準値：0.004
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 197 228 2364 2557 0.017 1.3 0.10 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 52 56 624 661 0.017 0.25 0.099 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 61 72 732 793 0.016 1.2 0.20 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 310 356 3720 4011 0.016 1.3 0.12 μg/m3
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2800 mg/L 基準値：0.004
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 680 mg/L 基準値：0.004
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 179 mg/L 基準値：0.004
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 215 233 2580 2706 0.0075 0.96 0.10 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 63 684 750 0.0075 0.25 0.097 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 66 71 792 812 0.018 4.4 0.27 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 338 367 4056 4268 0.0075 4.4 0.13 μg/m3
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2825 mg/L 基準値：0.004
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 672 mg/L 基準値：0.004
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 188 mg/L 基準値：0.004
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 206 229 2472 2620 0.0045 1.5 0.12 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 59 66 708 772 0.0075 0.33 0.11 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 68 71 816 838 0.0047 1.5 0.20 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 333 366 3996 4230 0.0045 1.5 0.13 μg/m3
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 2 2786 mg/L 基準値：0.004
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 662 mg/L 基準値：0.004
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 190 mg/L 基準値：0.004
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 224 249 2688 2823 0.0045 0.74 0.11 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 72 75 864 880 0.0075 0.40 0.11 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 77 79 924 939 0.026 2.7 0.23 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 373 403 4476 4642 0.0045 2.7 0.13 μg/m3
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 2 2771 mg/L 基準値：0.004
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 646 mg/L 基準値：0.004
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 193 mg/L 基準値：0.004
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 219 247 2628 2814 0.0045 1.7 0.13 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 73 77 876 902 0.0075 0.44 0.13 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 73 76 876 902 0.036 4.6 0.25 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 365 400 4380 4618 0.0045 4.6 0.15 μg/m3
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2782 mg/L 基準値：0.004
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 651 mg/L 基準値：0.004
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.004
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 222 249 2664 2861 0.0045 1.7 0.12 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 71 82 852 943 0.0075 0.61 0.13 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 85 936 1002 0.036 7.1 0.28 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 371 416 4452 4806 0.0045 7.1 0.15 μg/m3
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2789 mg/L 基準値：0.004
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 590 mg/L 基準値：0.004
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 185 mg/L 基準値：0.004
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 225 247 2700 2848 0.0045 1.0 0.13 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 71 78 852 902 0.018 0.86 0.14 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 80 82 960 979 0.038 1.8 0.24 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 376 407 4512 4729 0.0045 1.8 0.16 μg/m3
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2745 mg/L 基準値：0.004
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 585 mg/L 基準値：0.004
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 195 mg/L 基準値：0.004
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 221 245 2652 2820 0.0045 1.2 0.13 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 67 75 804 867 0.0075 0.30 0.14 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 82 900 976 0.064 4.1 0.32 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 363 402 4356 4663 0.0045 4.1 0.17 μg/m3
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 2 2727 mg/L 基準値：0.004
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 580 mg/L 基準値：0.004
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 201 mg/L 基準値：0.004
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 213 243 2556 2778 0.0045 0.71 0.14 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 66 76 792 875 0.0075 0.79 0.15 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 79 85 948 1003 0.056 1.2 0.21 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 358 404 4296 4656 0.0045 1.2 0.16 μg/m3
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2663 mg/L 基準値：0.004
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 602 mg/L 基準値：0.004
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 215 mg/L 基準値：0.004
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 200 234 2400 2624 0.058 0.45 0.14 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 64 74 768 834 0.075 0.29 0.14 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 72 79 864 918 0.066 3.5 0.32 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 336 387 4032 4376 0.058 3.5 0.18 μg/m3
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2624 mg/L 基準値：0.004
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 538 mg/L 基準値：0.004
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 211 mg/L 基準値：0.004
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 209 235 2508 2675 0.058 0.92 0.15 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 65 73 780 836 0.069 0.37 0.15 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 73 80 876 938 0.069 1.8 0.24 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 347 388 4164 4449 0.058 1.8 0.17 μg/m3
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2686 mg/L 基準値：0.004
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 562 mg/L 基準値：0.004
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 218 mg/L 基準値：0.004
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 206 228 2472 2601 0.052 1.1 0.16 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 65 74 780 835 0.054 0.30 0.15 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 78 908 936 0.051 1.2 0.21 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 346 380 4160 4372 0.051 1.2 0.17 μg/m3
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2689 mg/L 基準値：0.004
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 546 mg/L 基準値：0.004
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 202 mg/L 基準値：0.004
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 239 270 2868 3072 0.033 0.66 0.15 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 62 684 714 0.071 0.30 0.14 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 55 56 660 671 0.086 8.2 0.48 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 351 388 4212 4457 0.033 8.2 0.20 μg/m3
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2659 mg/L 基準値：0.004
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 566 mg/L 基準値：0.004
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 211 mg/L 基準値：0.004
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 225 268 2700 2972 0.034 0.50 0.15 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 68 684 774 0.061 0.31 0.14 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 55 57 660 671 0.081 5.9 0.38 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 337 393 4044 4417 0.034 5.9 0.19 μg/m3
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2668 mg/L 基準値：0.004
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 563 mg/L 基準値：0.004
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 239 273 2868 3084 0.030 0.36 0.12 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 66 673 746 0.058 0.22 0.13 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 0.14 0.14 0.14 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 48 564 566 0.060 4.3 0.33 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 344 388 4129 4420 0.030 4.3 0.15 μg/m3
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2656 mg/L 基準値：0.004
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 562 mg/L 基準値：0.004
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 213 mg/L 基準値：0.004
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 236 266 2832 3004 0.068 0.47 0.14 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 62 69 744 786 0.074 0.36 0.15 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.10 0.17 0.15 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 44 46 528 541 0.077 7.5 0.43 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 345 384 4140 4367 0.068 7.5 0.18 μg/m3
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2613 mg/L 基準値：0.004
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 539 mg/L 基準値：0.004
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 198 mg/L 基準値：0.004
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 234 265 2808 3017 0.030 0.45 0.16 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 58 64 696 733 0.069 0.42 0.16 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 5 5 60 60 0.15 0.37 0.20 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 42 43 504 506 0.11 5.6 0.41 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 339 377 4068 4316 0.030 5.6 0.19 μg/m3
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2567 mg/L 基準値：0.004
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 557 mg/L 基準値：0.004
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 202 mg/L 基準値：0.004
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 232 262 2785 2985 0.036 0.53 0.14 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 57 64 684 739 0.050 0.28 0.14 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 0.12 0.36 0.20 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 42 43 504 506 0.097 0.95 0.22 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 334 372 4009 4266 0.036 0.95 0.15 μg/m3
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2635 mg/L 基準値：0.004
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 541 mg/L 基準値：0.004
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 206 mg/L 基準値：0.004
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 235 261 2820 2973 0.017 0.56 0.14 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 58 64 696 731 0.060 0.27 0.14 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 5 5 60 60 0.11 0.30 0.19 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 37 40 444 447 0.10 4.0 0.33 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 335 370 4020 4211 0.017 4.0 0.16 μg/m3
2021 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 1 2558 mg/L 基準値：0.004
2021 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 555 mg/L 基準値：0.004
2021 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 202 mg/L 基準値：0.004
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 240 261 2880 2993 0.030 0.62 0.12 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 56 62 672 703 0.071 0.27 0.13 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 6 6 72 72 0.072 0.37 0.16 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 38 39 456 458 0.071 2.8 0.27 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 340 368 4080 4226 0.030 2.8 0.14 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1969 全国 243.92 tまたはkL
1970 全国 479.44 tまたはkL
1971 全国 800.4 tまたはkL
1972 全国 860 tまたはkL
1973 全国 740.7740014648438 tまたはkL
1974 全国 786.1959997558594 tまたはkL
1975 全国 575.08 tまたはkL
1976 全国 669.76 tまたはkL
1977 全国 595.2680000305176 tまたはkL
1978 全国 620.7480000305176 tまたはkL
1979 全国 777.48 tまたはkL
1980 全国 762.72 tまたはkL
1981 全国 313.12 tまたはkL
1982 全国 309.32 tまたはkL
1983 全国 306.84 tまたはkL
1984 全国 314.72 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
1987 化審法監視物質告示 714149.3 714149.3
1988 化審法監視物質告示 799480.8 799480.8
1989 化審法監視物質告示 859884.8 859884.8
1990 化審法監視物質告示 960582.1 960582.1
1991 化審法監視物質告示 872076.9 872076.9
1992 化審法監視物質告示 913544.6 913544.6
1993 化審法監視物質告示 881733.9 881733.9
1994 化審法監視物質告示 1098978.1 1098978.1
1995 化審法監視物質告示 1238926 1238926
1996 化審法監視物質告示 1192385 1192385
1997 化審法監視物質告示 1034878 1034878
1998 化審法監視物質告示 1088706 1088706
1999 化審法監視物質告示 979422 979422
2000 化審法監視物質告示 928631 928631
2001 化審法監視物質告示 847454 847454
2002 化審法監視物質告示 792214 792214
2003 化審法監視物質告示 796298 796298
2004 化審法監視物質告示 797206 797206
2005 化審法監視物質告示 538318 538318
2006 化審法監視物質告示 461911 461911
2007 化審法監視物質告示 397472 397472
2008 化審法監視物質告示 335835 335835
2009 化審法監視物質告示 418264 418264

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 7 時間 1000 1000 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LCL0 2 時間 5000 5000 mg/m3
急性・慢性毒性 ウサギ 経気道 LCL0 7 時間 3000 3000 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
IRIS B2 動物での充分な証拠があり、かつ疫学的研究から、人での発がん性の不十分な証拠があるか、または証拠が無い物質
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence 　(possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1995 1,2-ジクロロエタン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 230 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 55 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 130 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 66 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 99 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 3.6 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 1.0 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >130 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >76 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン 魚類急性毒性試験 21日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >79 ㎎/L
1995 1,2-ジクロロエタン 魚類急性毒性試験 21日間 無影響濃度 魚類 NOEC 41 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0693-6 -
1987 IPCS EHC Dichloroethane, 1,2- (EHC 62, 1987, 1st edition) - LINK
1991 EPA IRIS 1,2-Dichloroethane ( last_significant_revision : 1991/01/01) - LINK
1995 IPCS EHC Dichloroethane, 1,2- (EHC 176, 1995, 2nd edition) - LINK
1995 IPCS ICSC ICSC:0250 1,2-DICHLOROETHANE (Date of Peer Review: March 1995) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 20, Suppl. 7, 71/ 1999 - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 健康リスク NO10 B LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク NO10 B LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 発がん性（定量的） NO3 A LINK
2004 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.3 １，２－ジクロロエタン (公表・更新年月 : 2004/09) - LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.3 １，２－ジクロロエタン （最終公開日 : 2005.05 / 評価指針Version : 1) - LINK
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 90 - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） 二塩化エチレン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK
水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） 1,2-ジクロロエタン 基準値 0.004mg／L以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 1,2-ジクロロエタン 基準値 0.004mg／L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 １，２－ジクロロエタン 基準値 検液1Lにつき0.004mg以下であること。 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） 1 ,2-ジクロロエタン 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） 1,2-ジクロロエタン 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
大気汚染防止法 指針 1,2-ジクロロエタン 年平均値 1.6μｇ／ｍ３ 以下 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） 1,2-ジクロロエタン 許容限度 0.04mg/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 一・二―ジクロロエタン 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 一・二―ジクロロエタン 浄化基準 一リットルにつき〇・〇〇四ミリグラム LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 1,2-ジクロロエタン 0.004mg/L以下 LINK
下水道法 基準 一・二―ジクロロエタン 規制値 一リットルにつき〇・〇四ミリグラム以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 一・二―ジクロロエタン 第二溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇四ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 一・二―ジクロロエタン 土壌溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇〇四ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 一・二―ジクロロエタン 地下水基準 一リットルにつき〇・〇〇四ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 10.00 ppm ACGIH
OEL 10 ppm 日本産業衛生学会
OEL 40 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1973-08-18 00:00:00 二塩化エタン－火災 塩化ビニル製造工場内の二塩化エタンから塩化ビニルモノマー精製の工程中，配管パッキング面より二塩化エタンが漏洩し発火した。 二塩化エタン製造設備の冷凍機が故障したため，係員が直ちに停止操作を行ったが，急激に原料を減少させすぎたため，分解炉の配管温度が上昇し，このためパッキングに歪が生じ，原料（二塩化エタン）が漏洩し，これが着火温度以上に上昇したため発火したものと思われる。 徳島県
1976-03-04 00:00:00 二酸化エチレン－火災 塩化ビニル製造装置の運転開始のため，クエンチ塔へ二塩化エチレン液を送入していたところ，過剰に送入した液が閉め忘れていた弁から溢れてバーナーの火が引火した。 液面計の作動機能及び弁の開閉状態の確認不十分による。 岡山県

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1984 92 10709 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA601: Purgeable Halocarbons
1984 92 10722 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA624: Purgeables
1986 99 10743 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8010: Halogenated Volatile Organics
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1987 24 848 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ◯1,1-ジクロロエタン;trans-1,2-ジクロロエチレン;cis-1,2-ジクロロエチレン;1,2-ジクロロエタンの分析法 水、底質
1987 24 857 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ◯1,1-ジクロロエタン;trans-1,2-ジクロロエチレン;cis-1,2-ジクロロエチレン;1,2-ジクロロエタンの分析法 大気
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1988 95 10833 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA502.1: Volatile Halogenated Organic Compounds in Water
1990 27 921 化学物質分析法開発調査報告書（平成元年度） ◯1,2-ジクロロエタン;1,2-ジクロロプロパンの分析法 水、底質
1990 27 929 化学物質分析法開発調査報告書（平成元年度） ◯1,2-ジクロロエタン;1,2-ジクロロプロパンの分析法 大気
1991 28 950 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ◯1,2-ジクロロエタン;1,2-ジクロロプロパンの分析法 大気
1992 75 11196 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第1 パージ・トラップ・ガスクロマトグラフ質量分析法 水
1992 75 11197 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第2 ヘッドスペース・ガスクロマトグラフ質量分析法 水
1992 75 11198 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第3 パージ・トラップ・ガスクロマトグラフ法 水
1995 32 1027 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） ◯1,2-ジクロロエタン;1,2-ジクロロプロパンの分析法 大気
1995 47 1139 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 土壌、水
1995 47 1140 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 土壌、水
1995 47 1141 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.3.1 電子捕獲検出器(ECD)を用いたパージ・トラップ-ガスクロマトグラフ法 土壌、水
1995 47 1142 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.3.2 水素炎イオン化検出器(FID)を用いたパージ・トラップ-ガスクロマトグラフ法 土壌、水
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1996 54 1196 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（1997/02） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
1998 91 11292 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌、水
2000 80 1187 土壌の汚染に係る環境基準について（平成13年3月28日現在） 付表 2 ジクロロメタン、四塩化炭素、1,2-ジクロロエタン、1,1-ジクロロエチレン、シス-1,2-ジクロロエチレン、1,1,1-トリクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、1,3-ジクロロプロペン及びベンゼンについて 土壌
2000 87 11265 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.1 パージトラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2000 87 11266 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2001 38 1112 化学物質分析法開発調査報告書（平成12年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタン;1,2-ジクロロエタン;1,2-ジクロロプロパンの分析法 大気
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2012 144 11977 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2012 144 11978 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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