化学物質詳細情報

四塩化炭素
chem_id:KKC00019
CAS RN®:56-23-5
化学物質名（和名）:四塩化炭素
化学物質名（英名）:CARBONTETRACHLORIDE
分子式:CCL4
示性式:CCL4
SMILES:C(Cl)(Cl)(Cl)Cl
RTECS:FG4900000

構造式56-23-5

化学物質名（別名）

物質名称 出典
4塩化炭素 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
四塩化炭素 環境分析法（その他） 他
Carbon tetrachloride 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
Carbon_tetrachloride JapanChallenge優先情報収集対象物質リスト
CARBONTETRACHLORIDE KIS-NET
Methane, tetrachloro- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
tetrachloromethane ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA） 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体で重い。 KIS-NET
臭気 エーテル臭 KIS-NET
その他特徴 揮発性 KIS-NET
分子量 153.81 153.84 KIS-NET
比重 1.58 1.59 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
水溶性 500 800 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に難溶 KIS-NET
蒸気圧 89.55 100 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 23 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 2.62 2.83 KIS-NET
融点 -23 -22.6 deg C KIS-NET
沸点 76.7 76.8 deg C KIS-NET
燃焼性 不燃性 KIS-NET
混合危険性 金属元素と接触すると爆発的に反応する（アルミニウム，マグネシウム，亜鉛，カリウム，ナトリウム，ナトリウム，カリウム合金）。 KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
代謝性 サルに吸入させた場合１／３が体内に摂取され、その半量が未変化のまま呼気中に約１８００時間を要して排出される。投与量の１１％はＣＯ２として１８時間内に呼出される。人体実験により経皮的にも吸収されることが確認されている。 KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解しホスゲンの毒性の高いガスを発する。 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 2.64 2.64 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） 第十六条 四塩化炭素 LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-地下水） 第十六条 四塩化炭素 LINK
環境基本法 環境基準（土壌） 第十六条 四塩化炭素 LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種特定化学物質（改正前） 3 四塩化炭素 LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ 四塩化炭素 LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） テトラクロロメタン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） 四塩化炭素 LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法第二種特定化学物質 3 四塩化炭素 LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 112 四塩化炭素 LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 149 四塩化炭素 LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第２６号 ４塩化炭素 LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第３８号 ４塩化炭素 LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 四塩化炭素 LINK
水質汚濁防止法 排出基準（健康項目） 第三条 四塩化炭素 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 第十四条の二 四塩化炭素 LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 四塩化炭素 LINK
水道法 水質基準 第四条　第二項 四塩化炭素 LINK
下水道法 規制物質 第九条の四 四塩化炭素 LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第一種特定有害物質 四塩化炭素 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 71897 590 0 0 109 150512 72486 kg/年
2002 全国 65652 642 0 0 23 130577 66294 kg/年
2003 全国 45917 659 0 0 6 165536 46575 kg/年
2004 全国 21588 597 0 0 0 210939 22186 kg/年
2005 全国 7018 558 0 0 12 243790 7575 kg/年
2006 全国 15325 588 0 0 10 227411 15913 kg/年
2007 全国 8752 265 0 0 20 411255 9017 kg/年
2008 全国 5864 237 0 0 42 228877 6102 kg/年
2009 全国 6305 210 0 0 33 170187 6516 kg/年
2010 全国 7113 258 0 0 28 391196 7371 kg/年
2011 全国 6545 285 0 0 4 198390 6829 kg/年
2012 全国 6769 491 0 0 13 325008 7259 kg/年
2013 全国 6820 501 0 0 14 289472 7320 kg/年
2014 全国 5616 291 0 0 0 289711 5907 kg/年
2015 全国 6477 362 0 0 0 260489 6839 kg/年
2016 全国 7083 310 0 0 0 197161 7393 kg/年
2017 全国 10546 283 0 0 0 222564 8 10836 kg/年
2018 全国 6424 266 0 0 0 194732 12 6703 kg/年
2019 全国 1343 286 0 0 0 99089 9 1638 kg/年
2020 全国 1655 282 0 0 0 68879 9 1945 kg/年
2021 全国 1009 339 0 0 0 64843 10 1358 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 雨水 1 7 2 18 0.0102 0.0105 (0.00002～0.0005) ppm
1974 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 12 0 60 (0.02～0.5) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 雨水 11 53 17 108 0.022 3.6 (0.02～0.3) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 25 75 105 375 0.02 1.3 (0.01～0.3) μg/L
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 15 16 42 45 40 790 (1～30) ng/m3
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 24 24 122 131 22 760 (1～30) ng/m3
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 12 12 108 108 19 950 (2.5～30) ng/m3
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 4 17 9 51 0.0031 0.004 (0.001～0.25) μg/L
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（温） 7 7 15 15 33 1800 (0.5～300) ng/m3
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（寒） 7 7 15 15 110 1500 (0.5～300) ng/m3
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 4 17 6 51 0.0001 0.0004 (0.00002～0.004) μg/g-dry
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 12 12 33 35 29 2500 (1～250) ng/m3
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 24 24 49 1400 (20) ng/m3
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 70 72 55 1200 (20) ng/m3
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 8 0 72 (0.2) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 20 20 137 137 28 2900 (25) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 27 27 110 2000 (10) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 80 81 70 3100 (10) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 3 9 10 81 0.3 1.3 (0.2) μg/g-wet
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 21 21 144 144 30 2000 (25) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 27 27 55 1400 (25) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 81 81 41 2200 (25) ng/m3
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 3 9 11 81 0.2 6.4 (0.2) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 23 23 158 158 55 1900 (25) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 27 27 270 1200 (4) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 81 81 110 5700 (4) ng/m3
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 3 9 5 81 0.4 4.2 (0.2) μg/g-wet
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 28 28 115 115 140 1700 (1) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 24 24 42 1200 (20) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 77 77 62 1400 (20) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 1 9 1 81 0.2 0.2 (0.2) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 28 28 111 111 42 1400 (1) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 25 27 60 1100 (7) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 79 81 160 12000 (100) ng/m3
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 1 9 5 81 0.2 1.0 (0.2) μg/g-wet
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 29 29 111 111 37 1480 (2) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 9 30 36 15 1100 (10) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 7 9 62 81 104 980 (100) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 2 9 2 81 0.2 0.3 (0.2) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 31 32 120 126 15 2520 (10) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 35 35 230 1540 (10) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 79 79 53 5010 (5) ng/m3
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 1 9 5 81 0.23 0.58 (0.2) μg/g-wet
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 34 34 128 128 12 2400 (10) ng/m3
1998 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 0 3721 mg/L 基準値：0.002
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 9 9 36 36 340 1100 (10) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 9 9 81 81 190 5600 (10) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 1 9 1 81 0.7 0.7 (0.2) μg/g-wet
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 33 33 130 130 240 2100 (10) ng/m3
1999 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質 0 3801 mg/L 基準値：0.002
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 32 32 410 790 (10) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 72 72 260 990 (10) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 食事 0 8 0 72 (0.2) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 30 30 119 119 250 1700 (10) ng/m3
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2846 mg/L 基準値：0.002
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 696 mg/L 基準値：0.002
2000 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 157 mg/L 基準値：0.002
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 8 8 30 30 130 830 (1.2)
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 8 8 72 72 150 1100 (1) ng/m3
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 30 30 117 117 130 1200 (10) ng/m3
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2795 mg/L 基準値：0.002
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 686 mg/L 基準値：0.002
2001 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 178 mg/L 基準値：0.002
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 屋外空気 7 7 26 26 130 860 (10)
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 室内空気 7 7 57 57 190 1700 (10) ng/m3
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 30 30 115 115 130 2300 (10) ng/m3
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2826 mg/L 基準値：0.002
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 673 mg/L 基準値：0.002
2002 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 181 mg/L 基準値：0.002
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2821 mg/L 基準値：0.002
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 680 mg/L 基準値：0.002
2003 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 185 mg/L 基準値：0.002
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2842 mg/L 基準値：0.002
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 672 mg/L 基準値：0.002
2004 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 195 mg/L 基準値：0.002
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2790 mg/L 基準値：0.002
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 662 mg/L 基準値：0.002
2005 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 198 mg/L 基準値：0.002
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2776 mg/L 基準値：0.002
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 646 mg/L 基準値：0.002
2006 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 201 mg/L 基準値：0.002
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2767 mg/L 基準値：0.002
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 623 mg/L 基準値：0.002
2007 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.002
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2759 mg/L 基準値：0.002
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 550 mg/L 基準値：0.002
2008 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 185 mg/L 基準値：0.002
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2730 mg/L 基準値：0.002
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 553 mg/L 基準値：0.002
2009 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.002
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2701 mg/L 基準値：0.002
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 556 mg/L 基準値：0.002
2010 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 202 mg/L 基準値：0.002
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2630 mg/L 基準値：0.002
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 562 mg/L 基準値：0.002
2011 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 214 mg/L 基準値：0.002
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2594 mg/L 基準値：0.002
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 505 mg/L 基準値：0.002
2012 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 209 mg/L 基準値：0.002
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2657 mg/L 基準値：0.002
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 529 mg/L 基準値：0.002
2013 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 215 mg/L 基準値：0.002
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2677 mg/L 基準値：0.002
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 513 mg/L 基準値：0.002
2014 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 200 mg/L 基準値：0.002
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2613 mg/L 基準値：0.002
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 541 mg/L 基準値：0.002
2015 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 209 mg/L 基準値：0.002
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2639 mg/L 基準値：0.002
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 522 mg/L 基準値：0.002
2016 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 202 mg/L 基準値：0.002
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2629 mg/L 基準値：0.002
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 529 mg/L 基準値：0.002
2017 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 211 mg/L 基準値：0.002
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2598 mg/L 基準値：0.002
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 506 mg/L 基準値：0.002
2018 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 196 mg/L 基準値：0.002
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2568 mg/L 基準値：0.002
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 530 mg/L 基準値：0.002
2019 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 198 mg/L 基準値：0.002
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（河川） 0 2603 mg/L 基準値：0.002
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（海水） 0 518 mg/L 基準値：0.002
2020 全国 公共用水域の水質測定（環境省） 水質（湖沼） 0 204 mg/L 基準値：0.002

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2003 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 6420 6420
2004 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 6777 6777
2005 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 9932 9932
2006 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 8199 8199
2007 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 6248 6248
2008 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 5353 5353
2009 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 3611 3611
2010 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 6403 6403
2011 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 5675 5675
2012 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 5656 5656
2013 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 5647 5647
2014 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 6851 6851
2015 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 6735 6735
2016 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 8138 8138
2017 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 9608 9608
2018 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 11319 11319
2019 化学物質の製造輸入数量 2-38 四塩化炭素 15010 15010

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 8000 8000 ppm
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 8 時間 9526 9526 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence 　(possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A2 ヒトに対して発がん性が疑われる物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
14 四塩化炭素 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.46 ㎎/L
14 四塩化炭素 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.12 ㎎/L
14 四塩化炭素 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.89 ㎎/L
14 四塩化炭素 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.38 ㎎/L
14 四塩化炭素 ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 8.1 ㎎/L
14 四塩化炭素 ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 1.8 ㎎/L
14 四塩化炭素 ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.49 ㎎/L
14 四塩化炭素 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 7.6 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1999 IPCS EHC Carbon Tetrachloride (EHC 208, 1999) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 20, Suppl. 7, 71/ 1999 - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0024 CARBON TETRACHLORIDE (Date of Peer Review: April 2000) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO26 C LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28179-7 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 44 - LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.67 四塩化炭素 （最終公開日 : 2008.08 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.67 四塩化炭素 (公表・更新年月 : 2008/08) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 EPA IRIS Carbon tetrachloride ( last_significant_revision : 2010/03/31) - LINK
2017 環境省 化学物質の環境リスク評価 15巻 健康リスク NO6 B1(大気)、B2(室内) LINK
2017 環境省 化学物質の環境リスク評価 15巻 生態リスク NO6 B1 LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） 四塩化炭素 基準値 0.002mg／L以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 四塩化炭素 基準値 0.002mg／L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 四塩化炭素 基準値 検液1Lにつき0.002mg以下であること。 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） 四塩化炭素 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） 四塩化炭素 許容限度 0.02mg/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 四塩化炭素 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 四塩化炭素 浄化基準 一リットルにつき〇・〇〇二ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 四塩化炭素 0.002mg/L以下 LINK
下水道法 基準 四塩化炭素 規制値 一リットルにつき〇・〇二ミリグラム以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 四塩化炭素 土壌溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇〇二ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 四塩化炭素 第二溶出量基準 検液一リットルにつき〇・〇二ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 四塩化炭素 地下水基準 一リットルにつき〇・〇〇二ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 5.00 ppm ACGIH
OEL 5 ppm 日本産業衛生学会
OEL 31 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
経口慢性クラス-2
吸入慢性クラス-3
オゾンクラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1974 7 404 化学物質環境調査分析方法（昭和49年度） ▲四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 水
1975 8 419 化学物質環境調査分析方法（昭和50年度） ▲四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 水、生物、底質
1981 14 651 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1981 14 652 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1981 15 653 大気中化学物質分析法の検討（昭和56年度） ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1981 16 654 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度）-大阪府 ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1983 19 707 大気中化学物質分析法開発調査報告書（昭和57年度） ◯四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタンの分析法 大気
1984 92 10709 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA601: Purgeable Halocarbons
1984 92 10722 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA624: Purgeables
1986 99 10743 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8010: Halogenated Volatile Organics
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1988 95 10833 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA502.1: Volatile Halogenated Organic Compounds in Water
1991 28 944 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレンの分析法 食品
1991 28 949 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1992 75 11196 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第1 パージ・トラップ・ガスクロマトグラフ質量分析法 水
1992 75 11197 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第2 ヘッドスペース・ガスクロマトグラフ質量分析法 水
1992 75 11198 環境庁告示第16号　水質汚濁に係る環境基準について（昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号）の一部改正 付表6の第3 パージ・トラップ・ガスクロマトグラフ法 水
1995 47 1139 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 土壌、水
1995 47 1140 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 土壌、水
1995 47 1141 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.3.1 電子捕獲検出器(ECD)を用いたパージ・トラップ-ガスクロマトグラフ法 土壌、水
1995 47 1143 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.4.1 電子捕獲検出器(ECD)を用いたヘッドスペース-ガスクロマトグラフ法 土壌、水
1995 47 1144 用水・排水中の揮発性有機化合物試験方法（JISK0125） 5.5 溶媒抽出・ガスクロマトグラフ法 土壌、水
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1998 35 1067 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 大気
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
1998 91 11292 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌、水
2000 80 1187 土壌の汚染に係る環境基準について（平成13年3月28日現在） 付表 2 ジクロロメタン、四塩化炭素、1,2-ジクロロエタン、1,1-ジクロロエチレン、シス-1,2-ジクロロエチレン、1,1,1-トリクロロエタン、1,1,2-トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、1,3-ジクロロプロペン及びベンゼンについて 土壌
2000 87 11265 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.1 パージトラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2000 87 11266 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC)6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2001 38 1112 化学物質分析法開発調査報告書（平成12年度） ◯四塩化炭素;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタン;1,2-ジクロロエタン;1,2-ジクロロプロパンの分析法 大気
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2012 144 11977 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.1 パージ・トラップ-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2012 144 11978 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.1 揮発性有機化合物(VOC) 6.1.2 ヘッドスペース-ガスクロマトグラフ質量分析法 底質
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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