化学物質詳細情報

クロム
chem_id:KKC00009
CAS RN®:7440-47-3
化学物質名（和名）:クロム
化学物質名（英名）:Chromium
分子式:CR
示性式:CR
SMILES:[Cr]
RTECS:GB4200000

構造式7440-47-3

化学物質名（別名）

物質名称 出典
クロム 環境分析法（その他） 他
クロム及びその化合物 下水道法 他
chromium 環境分析法（その他） 他
Chromium - Metal;Chromium - Inorganic compounds (as Cr);Chromium (II) compounds (as Cr);Chromium (III) compounds (as Cr);Chromium (III) inorganic compounds (as Cr);Chromium (VI) compounds (as Cr);Chromium (VI) compounds - Insoluble (as Cr);Chromium (VI) compounds - Water soluble (as Cr);Chromium (VI) inorganic compounds - Insoluble (as Cr);Chromium (VI) inorganic compounds - Water soluble (as Cr);Chromium - Soluble chomic, chromous salts (as Cr) ACGIH許容濃度
Chromium and compounds (as Cr) 日本産業衛生学会
Chromium,metallic 国際がん研究機関（IARC：International Agency for Research on Cancer）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 銀白色の光沢ある金属 KIS-NET
分子量 52 KIS-NET
比重 7.1 KIS-NET
融点 1905 deg C KIS-NET
沸点 2200 deg C KIS-NET
燃焼性 爆発範囲２５０ｇ／ｍ３。微粉状のクロムには火気を近づけない。粉末は空気中で自然発火。 KIS-NET
混合危険性 酸化作用のある物質との混合不可 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-公共用水域） 第十六条 六価クロム LINK
環境基本法 環境基準（水質-健康項目-地下水） 第十六条 六価クロム LINK
環境基本法 環境基準（土壌） 第十六条 六価クロム LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 68 クロム及び三価クロム化合物 LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 クロム及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 排出基準（健康項目） 第三条 六価クロム化合物 LINK
水質汚濁防止法 排出基準（生活環境項目） 第三条 クロム含有量 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 第十四条の二 六価クロム化合物 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 第十四条の二 クロム及びその化合物（六価クロム化合物を除く。） LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 六価クロム化合物 LINK
水道法 水質基準 第四条　第二項 六価クロム化合物 LINK
下水道法 規制物質 第九条の四 クロム及びその化合物 LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第二種特定有害物質 六価クロム化合物 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 11 147 132 925 0.90 33 8.9
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 1 23 12 140 12 12 12
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 3 39 36 253 11 27 21
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 15 209 180 1318 0.90 33 12
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 130 178 1560 1838 0.43 29 5.7
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 21 31 252 321 2.3 49 11
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 41 55 492 590 1.00 78 16
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 192 264 2304 2749 0.43 78 8.5
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 139 183 1668 1941 0.43 28 4.9
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 26 33 312 355 1.6 140 13
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 47 56 564 619 1.2 110 14
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 212 272 2544 2915 0.43 140 7.8
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 140 184 1680 1956 0.82 30 5.6
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 25 34 300 352 2.6 77 12
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 46 55 552 611 0.87 66 11
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 211 273 2532 2919 0.82 77 7.6
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 147 186 1765 2010 0.086 29 5.6
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 25 30 300 338 2.2 100 12
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 45 57 540 628 0.91 47 10
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 217 273 2605 2976 0.086 100 7.3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 152 190 1824 2059 0.26 31 5.0
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 30 34 360 397 1.2 80 10
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 49 58 588 644 0.92 110 13
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 231 282 2772 3100 0.26 110 7.5
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 169 196 2028 2205 0.31 34 4.8
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 31 37 372 424 1.6 120 13
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 53 63 636 712 0.62 98 14
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 253 296 3036 3341 0.31 120 7.8
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 170 198 2040 2218 0.21 33 5.3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 32 39 384 432 0.90 94 11
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 58 65 696 738 0.28 90 15
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 260 302 3120 3388 0.21 94 8.2
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 188 218 2256 2434 0.50 37 5.2
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 42 48 504 553 1.8 81 10
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 64 71 768 810 0.81 51 10
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 294 337 3528 3797 0.50 81 7.0
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 176 215 2112 2352 0.30 32 5.1
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 37 44 444 487 0.76 48 9.4
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 63 74 756 831 0.49 67 11
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 276 333 3312 3670 0.30 67 7.1
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 175 215 2100 2370 0.14 40 4.9
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 38 44 456 498 0.90 92 10
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 68 71 816 835 0.43 48 11
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 281 330 3372 3703 0.14 92 6.0
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 167 205 2004 2232 0.50 26 4.6
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 37 43 444 486 1.9 63 8.6
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 65 69 780 810 0.61 36 9.3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 269 317 3228 3528 0.50 63 6.3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 165 205 1980 2221 0.58 20 4.1
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 36 41 432 456 1.8 78 9.0
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 67 72 804 838 0.64 25 6.3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 268 318 3216 3515 0.58 78 5.3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 167 203 2004 2239 0.36 37 4.1
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 32 39 384 437 1.0 93 9.7
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 64 70 768 816 0.94 34 7.5
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 263 312 3156 3492 0.36 93 5.6
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 159 200 1908 2156 0.60 16 4.1
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 31 38 372 407 1.6 51 7.7
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 54 61 648 699 1.1 35 9.1
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 244 299 2928 3262 0.60 51 5.7
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 168 203 2016 2205 0.28 70 4.3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 33 39 396 426 1.1 49 7.4
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 56 62 672 706 1.2 29 7.0
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 257 304 3084 3337 0.28 70 5.3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 164 200 1968 2188 0.38 30 4.0
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 32 39 384 418 2.1 47 8.1
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 56 61 672 715 1.4 43 6.7
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 252 300 3024 3321 0.38 47 5.1
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 190 228 2280 2500 0.46 30 4.9
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 30 36 360 392 1.2 29 5.3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 45 45 45
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 39 43 468 495 0.96 27 6.1
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 260 308 3120 3399 0.46 45 5.3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 192 232 2304 2520 0.19 27 3.9
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 37 43 444 476 1.4 27 5.4
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 1 1 12 12 43 43 43
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 37 41 444 458 0.35 35 7.5
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 267 317 3204 3466 0.19 43 4.8
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 195 236 2353 2576 0.12 50 3.7
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 36 43 432 473 1.1 12 4.5
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 14 40 27
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 33 35 396 402 1.1 32 7.7
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 266 316 3205 3475 0.12 50 4.5
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 200 236 2412 2599 0.30 50 3.9
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 36 43 432 472 1.2 14 4.3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 4 4 48 48 2.3 39 23
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 32 37 384 408 1.8 28 7.3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 272 320 3276 3527 0.30 50 4.6
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 198 238 2388 2621 0.26 23 3.8
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 34 42 408 459 1.3 14 4.7
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 2.7 42 21
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 29 34 348 379 0.63 44 8.7
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 264 317 3180 3495 0.26 44 4.7
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 199 238 2401 2620 0.077 45 4.0
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 35 42 420 456 1.1 12 4.2
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 15 38 26
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 35 39 420 440 0.78 32 6.1
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 271 321 3265 3540 0.077 45 4.5
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 199 238 2388 2608 0.19 24 3.4
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 33 43 396 449 1.2 11 3.6
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 17 23 20
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 32 38 384 407 1.1 26 6.7
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 266 321 3192 3488 0.19 26 3.9
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 199 237 2388 2611 0.051 27 3.7
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 32 39 384 416 1.6 13 4.4
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 3 3 36 36 2.4 26 14
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 32 37 384 413 0.81 24 7.4
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 266 316 3192 3476 0.051 27 4.3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 <クロム>…「別紙」に掲載された物質（元素物質等）で報告のあったもの 10000.00 100000.00

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 静脈内注射 TDL0 6 週 2160 2160 ug/kg
急性・慢性毒性 ラット 体内埋め込 TDL0 6 週 1200 1200 ug/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
ACGIH A1 ヒトに対して発がん性が確認された物質
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1988 IPCS EHC Chromium (EHC 61, 1988) - LINK
1990 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 49/ 1990 - LINK
2004 IPCS ICSC ICSC:0029 CHROMIUM (Date of Peer Review: October 2004) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書　（独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.21 六価クロム - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準（人健康項目） 六価クロム 基準値 0.02mg／L 以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 六価クロム 基準値 0.02mg／L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 六価クロム 基準値 検液1Lにつき0.05mg以下であること。 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） クロム及びその化合物 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（健康項目） 六価クロム化合物 許容限度 0.5mg Cr(VI)/L LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準（生活環境項目） クロム含有量 許容限度 2mg/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（有害物質） 六価クロム化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） クロム及びその化合物（六価クロム化合物を除く。） 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 六価クロム化合物 浄化基準 一リットルにつき六価クロム〇・〇五ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 六価クロム化合物 六価クロムの量に関して、0.02mg/L以下 LINK
下水道法 基準 クロム及びその化合物 規制値 一リットルにつきクロム二ミリグラム以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 六価クロム化合物 地下水基準 一リットルにつき六価クロム〇・〇五ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 0.05 mg/m3 ACGIH
TLV 0.50 mg/m3 ACGIH
TLV 0.50 mg/m3 ACGIH
TLV 0.01 mg/m3 ACGIH
OEL 1 mg/m3 日本産業衛生学会
OEL 2 ppm 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

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事故事例

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事故時処理内容

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環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10847 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7190: Chromium - AA, Direct Aspiration
1986 99 10848 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7191: Chromium - AA, Furnace Technique
1986 99 10851 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7197: Chromium, Hexavalent - Chelation Extraction
1986 99 10852 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7198: Chromium, Hexavalent - Diff. Pulse Polarography
1997 52 1193 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（1997/08） 大気中のベリリウム、マンガン及びクロムの測定方法 大気
2000 87 11252 底質調査方法（平成13年3月） 金属 5.12 クロム 5.12.1.1 ICP発光分光分析法 底質
2000 87 11253 底質調査方法（平成13年3月） 金属 5.12 クロム 5.12.1.2 ICP質量分析法 底質
2000 87 11254 底質調査方法（平成13年3月） 金属 5.12 クロム 5.12.1.3 電気加熱原子吸光法 底質
2000 87 11255 底質調査方法（平成13年3月） 金属 5.12 クロム 5.12.1.4 アルカリ融解-吸光光度法 底質
2005 107 11296 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2006/02） 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) 大気
2008 122 11730 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2010 124 11742 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2012 144 11956 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.12 クロム 5.12.1 クロム(酸抽出) 5.12.1.1 電気加熱原子吸光法 底質
2012 144 11957 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.12 クロム 5.12.1 クロム(酸抽出) 5.12.1.2 ICP 質量分析法 底質
2012 144 11958 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.12 クロム 5.12.1 クロム(酸抽出) 5.12.1.3 ICP 発光分光分析法 底質
2012 144 11959 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.12 クロム 5.12.2 総クロム(全分解) 5.12.2.1 アルカリ融解-吸光光度法 底質
2012 144 11960 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.12 クロム 5.12.2 総クロム(全分解) 5.12.2.2 ICP 質量分析法 底質
2012 144 11961 底質調査方法（平成24年8月） 金属 5.12 クロム 5.12.2 総クロム(全分解) 5.12.2.3 ICP 発光分光分析法 底質
2013 138 11907 大気粉じん中の重金属類の測定方法（多元素同時測定方法）・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類（PAHs）の測定方法（平成26年3月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) 大気
2018 147 12061 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気
2018 147 12064 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気粉じん中のクロムの形態別測定方法 大気
2023 157 12578 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気粉じん中の重金属類の測定方法（多元素同時測定方法） 大気
2023 157 12581 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気粉じん中のクロムの形態別測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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