化学物質詳細情報

chem_id:KKC00005
CAS RN®:7439-92-1
化学物質名(和名):鉛
化学物質名(英名):LEAD
分子式:PB
示性式:PB
SMILES:[Pb]
RTECS:OF7525000

構造式7439-92-1

化学物質名(別名)

物質名称 出典
環境分析法(その他) 他
鉛及びその化合物(鉛として) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
LEAD 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
Lead - elemental and inorganic compounds (as Pb);Lead - inorganic dusts and fumes (as Pb);Lead - and its compounds (as Pb);Lead - and its compounds [except alkyls] (as Pb) ACGIH許容濃度
Lead and compounds (inorganic) Integrated Risk Information System

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 青灰色の柔い金属(鉛) KIS-NET
分子量 207.21 KIS-NET
比重 11.34 KIS-NET
比重測定温度 20 deg C KIS-NET
蒸気圧 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 973 deg C KIS-NET
融点 327.43 deg C KIS-NET
沸点 1540 1740 deg C KIS-NET
燃焼性 熱や炎により発火,中程度の爆発 KIS-NET
混合危険性 NH4NO3,ClF3,H2O2,NaN3,Na2C2,Zr,アセチルニナトリウム,オキシダントとの混合不可。酸化剤と激しく反応し危険である。 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-公共用水域) 第十六条 LINK
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-地下水) 第十六条 LINK
環境基本法 環境基準(土壌) 第十六条 LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 230 鉛及びその化合物 LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 304 LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質 第370号第1Aの6又は7又は9 LINK
水質汚濁防止法 排出基準(健康項目) 第三条 鉛及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) 第十四条の二 鉛及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 鉛及びその化合物 LINK
水道法 水質基準 第四条 第二項 鉛及びその化合物 LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第二種特定有害物質 鉛及びその化合物 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 15144 101 1 160013 13 697725 11711 186968 kg/年
2011 全国 755 184 0 11 10 580399 11193 12142 kg/年
2012 全国 738 62 0 9 4 536642 807 kg/年
2013 全国 783 38 0 8 3 527144 6 836 kg/年
2014 全国 772 30 0 14 3 499473 6 823 kg/年
2015 全国 658 24 0 9 3 253441 6 698 kg/年
2016 全国 760 33 0 11 3 174004 4 806 kg/年
2017 全国 866 25 0 36 1 171107 4 932 kg/年
2018 全国 939 35 0 39 7 83514 3 1014 kg/年
2019 全国 983 34 0 91010 2 83805 3 92031 kg/年
2020 全国 761 28 0 18010 2 126835 2 18801 kg/年
2021 全国 840 31 0 73013 1 79353 2 73885 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 2 2 10 10 0.09 0.22 μg/g-wet 鉛及びその化合物(鉛として)
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 6 0 30 (0.05) μg/g-wet 鉛及びその化合物(鉛として)
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 1 6 6 0.32 0.44 μg/g-wet 鉛及びその化合物(鉛として)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 3 3 15 15 0.10 0.30 (0.05) μg/g-wet 鉛及びその化合物(鉛として)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 8 0 40 (0.05) μg/g-wet 鉛及びその化合物(鉛として)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 1 6 6 0.21 0.54 (0.05) μg/g-wet 鉛及びその化合物(鉛として)
1980 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 1 8 8 0.14 0.47 (0.05) μg/g-wet 鉛及びその化合物(鉛として)
1998 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質 7 4964 mg/L 基準値:0.01
1999 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質 7 4964 mg/L 基準値:0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 8 3500 mg/L 基準値:0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 1038 mg/L 基準値:0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 224 mg/L 基準値:0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 3440 mg/L 基準値:0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 997 mg/L 基準値:0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 253 mg/L 基準値:0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3477 mg/L 基準値:0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 2 983 mg/L 基準値:0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 256 mg/L 基準値:0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 5 3418 mg/L 基準値:0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 982 mg/L 基準値:0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 261 mg/L 基準値:0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3445 mg/L 基準値:0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 1 988 mg/L 基準値:0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 270 mg/L 基準値:0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 8 3389 mg/L 基準値:0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 970 mg/L 基準値:0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 268 mg/L 基準値:0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 6 3361 mg/L 基準値:0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 962 mg/L 基準値:0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 261 mg/L 基準値:0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3367 mg/L 基準値:0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 950 mg/L 基準値:0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 245 mg/L 基準値:0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3380 mg/L 基準値:0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 868 mg/L 基準値:0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 241 mg/L 基準値:0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 6 3377 mg/L 基準値:0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 856 mg/L 基準値:0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 238 mg/L 基準値:0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 10 3316 mg/L 基準値:0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 867 mg/L 基準値:0.01
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 267 mg/L 基準値:0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 5 3205 mg/L 基準値:0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 830 mg/L 基準値:0.01
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 269 mg/L 基準値:0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 6 3185 mg/L 基準値:0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 831 mg/L 基準値:0.01
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 267 mg/L 基準値:0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 2 3239 mg/L 基準値:0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 841 mg/L 基準値:0.01
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 266 mg/L 基準値:0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 2 3243 mg/L 基準値:0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 837 mg/L 基準値:0.01
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 261 mg/L 基準値:0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3216 mg/L 基準値:0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 846 mg/L 基準値:0.01
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 261 mg/L 基準値:0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 3207 mg/L 基準値:0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 848 mg/L 基準値:0.01
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 258 mg/L 基準値:0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3226 mg/L 基準値:0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 850 mg/L 基準値:0.01
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 2 262 mg/L 基準値:0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3179 mg/L 基準値:0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 809 mg/L 基準値:0.01
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 255 mg/L 基準値:0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 3137 mg/L 基準値:0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 774 mg/L 基準値:0.01
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 266 mg/L 基準値:0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3139 mg/L 基準値:0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 801 mg/L 基準値:0.01
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 265 mg/L 基準値:0.01

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 <鉛>…「別紙」に掲載された物質(元素物質等)で報告のあったもの 100000.00 1000000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 経口 TDL0 6 450 450 mg/kg
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 24 時間 10 10 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
IRIS B2 動物での充分な証拠があり、かつ疫学的研究から、人での発がん性の不十分な証拠があるか、または証拠が無い物質
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1977 IPCS EHC Lead (EHC 3, 1977) - LINK
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 23, Suppl.7/ 1987 - LINK
1989 IPCS EHC Lead: environmental aspects (EHC 85, 1989) - LINK
1995 IPCS EHC Inorganic lead (EHC 165, 1995) - LINK
2002 IPCS ICSC ICSC:0052 LEAD (Date of Peer Review: October 2002) - LINK
2004 EPA IRIS Lead and compounds (inorganic) ( last_significant_revision : 2004/07/08) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 158 - LINK
2010 環境省 化学物質の環境リスク評価 8巻 生態リスク(追加) NO3 A 「鉛及びその化合物」として LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書 (独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.9 鉛 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法(ポジティブリスト制度規制対象物質) 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団)」を参照してください LINK
水質汚濁に係る環境基準(人健康項目) 基準値 0.01mg/L 以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 基準値 0.01mg/L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 基準値 検液1Lにつき0.01mg以下であること。 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準(健康項目) 鉛及びその化合物 許容限度 0.1mg Pb/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) 鉛及びその化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 鉛及びその化合物 浄化基準 一リットルにつき鉛〇・〇一ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 鉛及びその化合物 鉛の量に関して、0.01mg/L以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 鉛及びその化合物 土壌含有量基準 土壌一キログラムにつき鉛百五十ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 鉛及びその化合物 土壌溶出量基準 検液一リットルにつき鉛〇・〇一ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 鉛及びその化合物 第二溶出量基準 検液一リットルにつき鉛〇・三ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 鉛及びその化合物 地下水基準 一リットルにつき鉛〇・〇一ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.05 mg/m3 ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
経口慢性クラス-2
吸入慢性クラス-1
作業環境クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1982 17 659 生物試料中の化学物質分析法の確立に関する研究 ◯セレン;ニッケル;亜鉛;カドミウム;ヒ素;メチル水銀;鉛;総水銀の分析法 生物
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10859 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7420: Lead - AA, Direct Aspiration
1986 99 10860 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7421: Lead - AA, Furnace Technique
1992 75 11194 環境庁告示第16号 水質汚濁に係る環境基準について(昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号)の一部改正 付表1 カドミウム、鉛及び六価クロムの測定方法
1998 46 1132 工場排水試験方法(JISK0102) 54 鉛(Pb) 土壌、水
1998 91 11292 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌、水
2000 80 1186 土壌の汚染に係る環境基準について(平成13年3月28日現在) 付表 1 カドミウム、全シアン、鉛、六価クロム、砒(ひ)素、総水銀、アルキル水銀、PCB及びセレンについて 土壌
2000 87 11213 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.2 鉛 5.2.1 電気加熱原子吸光法 底質
2000 87 11214 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.2 鉛 5.2.2 フレーム原子吸光法 底質
2000 87 11215 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.2 鉛 5.2.3 ICP質量分析法 底質
2000 87 11216 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.2 鉛 5.2.4 ICP発光分光分析法 底質
2005 107 11296 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2006/02) 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) 大気
2008 122 11730 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2010 124 11742 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2012 144 11919 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.2 鉛 5.2.1 フレーム原子吸光法 底質
2012 144 11920 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.2 鉛 5.2.2 電気加熱原子吸光法 底質
2012 144 11921 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.2 鉛 5.2.3 ICP 質量分析法 底質
2012 144 11922 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.2 鉛 5.2.4 ICP 発光分光分析法 底質
2013 138 11907 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類(PAHs)の測定方法(平成26年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) 大気
2018 147 12061 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気
2019 153 12313 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 鉛試験法(農産物) 食品
2023 157 12578 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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