化学物質詳細情報

カドミウム
chem_id:KKC00001
CAS RN®:7440-43-9
化学物質名(和名):カドミウム
化学物質名(英名):CADMIUM
分子式:CD
示性式:CD
SMILES:[Cd]
RTECS:EU9800000

構造式7440-43-9

化学物質名(別名)

物質名称 出典
Inorganic cadmium compounds Canadian Environmental Protection Act (CEPA) 他
カドミウム 環境分析法(その他) 他
カドミウム及びその化合物(カドミウムとして) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
cadmium 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
Cadmium - Dust & salts (as Cd);Cadmium - Metal & compounds (as Cd);Cadmium - Metal & Compounds - Dust (as Cd);Cadmium - Metal & Compounds - Fume (as Cd);Cadmium - Metal & Inorganic compounds (as Cd);Cadmium & Inorganic compounds - Dust (as Cd);Cadmium & Inorganic compounds - Fume (as Cd);Cadmium - Water-soluble compounds ACGIH許容濃度
Cadmium and cadmium compounds 国際がん研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)
Cadmium and compounds (as Cd) 日本産業衛生学会

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 銀白色の軟らかい金属 KIS-NET
その他特徴 強い耐食性 KIS-NET
分子量 112.4 KIS-NET
比重 8.65 KIS-NET
融点 321 deg C KIS-NET
沸点 764 768 deg C KIS-NET
燃焼性 カドミウムのちりは中程度に火燃性であり、かつ熱、火災、酸化剤、金属HN3、Zn、Se、Teとの化学反応により爆発性あり。 KIS-NET
熱分解性 強く加熱されるとCdの毒性ガスを発生 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-公共用水域) 第十六条 カドミウム LINK
環境基本法 環境基準(水質-健康項目-地下水) 第十六条 カドミウム LINK
環境基本法 環境基準(土壌) 第十六条 カドミウム LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 60 ※特定第一種 カドミウム及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 排出基準(健康項目) 第三条 カドミウム及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) 第十四条の二 カドミウム及びその化合物 LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 第十四条の三 第一項 カドミウム及びその化合物 LINK
水道法 水質基準 第四条 第二項 カドミウム及びその化合物 LINK
土壌汚染対策法 特定有害物質 第二条第一項 ※第二種特定有害物質 カドミウム及びその化合物 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 2 2 10 10 0.09 0.31 μg/g-wet カドミウム及びその化合物(カドミウムとして)
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 2 6 9 30 0.01 0.03 (0.01) μg/g-wet カドミウム及びその化合物(カドミウムとして)
1978 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 1 6 6 0.02 0.02 μg/g-wet カドミウム及びその化合物(カドミウムとして)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 3 3 15 15 0.16 0.68 (0.01) μg/g-wet カドミウム及びその化合物(カドミウムとして)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 8 0 40 (0.01) μg/g-wet カドミウム及びその化合物(カドミウムとして)
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 1 6 6 0.08 0.12 (0.01) μg/g-wet カドミウム及びその化合物(カドミウムとして)
1980 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 1 1 8 8 0.01 0.02 (0.01) μg/g-wet カドミウム及びその化合物(カドミウムとして)
1998 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質 0 4879 mg/L 基準値:0.01
1999 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質 0 4877 mg/L 基準値:0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 3393 mg/L 基準値:0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 1030 mg/L 基準値:0.01
2000 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 224 mg/L 基準値:0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3335 mg/L 基準値:0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 993 mg/L 基準値:0.01
2001 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 253 mg/L 基準値:0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3372 mg/L 基準値:0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 985 mg/L 基準値:0.01
2002 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 256 mg/L 基準値:0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3343 mg/L 基準値:0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 984 mg/L 基準値:0.01
2003 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 261 mg/L 基準値:0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3334 mg/L 基準値:0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 983 mg/L 基準値:0.01
2004 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 270 mg/L 基準値:0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3297 mg/L 基準値:0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 955 mg/L 基準値:0.01
2005 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 268 mg/L 基準値:0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3218 mg/L 基準値:0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 945 mg/L 基準値:0.01
2006 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 261 mg/L 基準値:0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3220 mg/L 基準値:0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 935 mg/L 基準値:0.01
2007 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 245 mg/L 基準値:0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3223 mg/L 基準値:0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 846 mg/L 基準値:0.01
2008 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 241 mg/L 基準値:0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 0 3237 mg/L 基準値:0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 840 mg/L 基準値:0.01
2009 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 237 mg/L 基準値:0.01
2009 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 38 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2009 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 3 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2009 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 4 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2009 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 2 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 1 3176 mg/L 基準値:0.003
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 848 mg/L 基準値:0.003
2010 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 265 mg/L 基準値:0.003
2010 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 2 41 <0.1 0.3 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2010 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 2 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2010 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 1 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2010 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 3 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 定量下限値 0.1 μg/L
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 5 3048 mg/L 基準値:0.003
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 848 mg/L 基準値:0.003
2011 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 267 mg/L 基準値:0.003
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 7 2996 mg/L 基準値:0.003
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 817 mg/L 基準値:0.003
2012 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 267 mg/L 基準値:0.003
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3082 mg/L 基準値:0.003
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 823 mg/L 基準値:0.003
2013 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 266 mg/L 基準値:0.003
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 3102 mg/L 基準値:0.003
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 818 mg/L 基準値:0.003
2014 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 261 mg/L 基準値:0.003
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3085 mg/L 基準値:0.003
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 828 mg/L 基準値:0.003
2015 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 261 mg/L 基準値:0.003
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 3086 mg/L 基準値:0.003
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 829 mg/L 基準値:0.003
2016 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 258 mg/L 基準値:0.003
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 3104 mg/L 基準値:0.003
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 832 mg/L 基準値:0.003
2017 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 262 mg/L 基準値:0.003
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 5 3073 mg/L 基準値:0.003
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 787 mg/L 基準値:0.003
2018 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 1 254 mg/L 基準値:0.003
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 4 3046 mg/L 基準値:0.003
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 745 mg/L 基準値:0.003
2019 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 262 mg/L 基準値:0.003
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(河川) 3 3027 mg/L 基準値:0.003
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(海水) 0 781 mg/L 基準値:0.003
2020 全国 公共用水域の水質測定(環境省) 水質(湖沼) 0 265 mg/L 基準値:0.003

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 <カドミウム>…「別紙」に掲載された物質(元素物質等)で報告のあったもの 100.00 1000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 1 Carcinogenic to humans
IRIS B1 疫学的研究から限定された人への影響を示す物質
NTP A Known To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 1 carcinogenic to humans
ACGIH A2 ヒトに対して発がん性が疑われる物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 EPA IRIS Cadmium ( last_significant_revision : 1991/01/01) - LINK
1992 IPCS EHC Cadmium - environmental aspects (EHC 135, 1992) - LINK
1992 IPCS EHC Cadmium (EHC 134, 1992) - LINK
1993 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 58/ 1993 - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2005 IPCS ICSC ICSC:0020 CADMIUM (Date of Peer Review: April 2005) - LINK
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 42 - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 ECB EU_RAR ECB#303 / Priority List#3 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書 (独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.13 カドミウム - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準(人健康項目) カドミウム 基準値 0.003mg/L 以下 LINK
地下水の水質汚濁に係る環境基準 カドミウム 基準値 0.003mg/L 以下 LINK
土壌の汚染に係る環境基準 カドミウム 基準値 検液1Lにつき0.003mg以下であり、かつ、農用地においては、米1kgにつき0.4㎎以下であること。 LINK
水質汚濁防止法 一般排出基準(健康項目) カドミウム及びその化合物 許容限度 0.03mg Cd/L LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(有害物質) カドミウム及びその化合物 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水質汚濁防止法 地下水の水質の浄化に係る措置命令等 カドミウム及びその化合物 浄化基準 一リットルにつきカドミウム〇・〇〇三ミリグラム LINK
水道水質基準 水質基準 カドミウム及びその化合物 カドミウムの量に関して、0.003mg/L以下 LINK
土壌汚染対策法 基準 カドミウム及びその化合物 第二溶出量基準 検液一リットルにつきカドミウム〇・〇九ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 カドミウム及びその化合物 地下水基準 一リットルにつきカドミウム〇・〇〇三ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 カドミウム及びその化合物 土壌含有量基準 土壌一キログラムにつきカドミウム四十五ミリグラム以下であること。 LINK
土壌汚染対策法 基準 カドミウム及びその化合物 土壌溶出量基準 検液一リットルにつきカドミウム〇・〇〇三ミリグラム以下であること。 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.01 mg/m3 ACGIH
TLV 0.002 mg/m3 ACGIH
OEL 0.05 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1985-04-28 00:00:00 カドミウム含有廃液の流出 廃乾電池作業場からカドミウムを含む廃液が約28m離れた農業用水路の湧水を汚染し続けていた。この農業用水を使用していた水田約2.2haがカドミウムによって汚染された。事故発生日は、発生源確認日を意味する。 補修工事の不注意 神奈川県藤沢市

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1982 17 659 生物試料中の化学物質分析法の確立に関する研究 ◯セレン;ニッケル;亜鉛;カドミウム;ヒ素;メチル水銀;鉛;総水銀の分析法 生物
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10844 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7130: Cadmium - AA, Direct Aspiration
1986 99 10845 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7131: Atomic Absorption, (AA) Furnace Technique
1992 75 11194 環境庁告示第16号 水質汚濁に係る環境基準について(昭和四十六年十二月環境庁告示第五十九号)の一部改正 付表1 カドミウム、鉛及び六価クロムの測定方法
1998 46 1126 工場排水試験方法(JISK0102) 55 カドミウム(Cd) 土壌、水
1998 91 11292 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針の概要 土壌、水
2000 77 1176 農用地土壌汚染対策地域の指定要件に係るカドミウムの量の検定の方法を定める省令(平成12年6月1日現在) 農用地土壌汚染対策地域の指定要件に係るカドミウムの量の検定の方法を定める省令(昭和46年6月24日 農林省令第47号に)に定める方法 土壌
2000 80 1186 土壌の汚染に係る環境基準について(平成13年3月28日現在) 付表 1 カドミウム、全シアン、鉛、六価クロム、砒(ひ)素、総水銀、アルキル水銀、PCB及びセレンについて 土壌
2000 87 11209 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.1 電気加熱原子吸光法 底質
2000 87 11210 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.2 フレーム原子吸光法 底質
2000 87 11211 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.3 ICP質量分析法 底質
2000 87 11212 底質調査方法(平成13年3月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.4 ICP発光分光分析法 底質
2002 86 11206 環境省告示第19号 土壌汚染対策法施行規則(平成十四年環境省令第二十九号)第五条第四項第二号の規定に基づき、環境大臣が定める土壌含有量調査に係る測定方法 付表 1 (1) カドミウム及びその化合物、水銀及びその化合物、セレン及びその化合物、鉛及びその化合物、ひ砒素及びその化合物、ふっ素及びその化合物及びほう素及びその化合物 土壌
2005 107 11296 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2006/02) 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) 大気
2008 122 11730 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2010 119 11659 要調査項目等調査マニュアル(平成22年度版) 低濃度のカドミウム分析のための前処理方法
2010 124 11742 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法 大気
2012 144 11915 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.1 フレーム原子吸光法 底質
2012 144 11916 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.2 電気加熱原子吸光法 底質
2012 144 11917 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.3 ICP 質量分析法 底質
2012 144 11918 底質調査方法(平成24年8月) 金属 5.1 カドミウム 5.1.4 ICP 発光分光分析法 底質
2013 138 11907 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)・大気粉じん中のベンゾ[a]ピレン等の多環芳香族炭化水素類(PAHs)の測定方法(平成26年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法)(平成26年3月改訂) 大気
2018 147 12061 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気
2023 157 12578 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気粉じん中の重金属類の測定方法(多元素同時測定方法) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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