化学物質詳細情報

エチレン

chem_id:JPN00527

CAS RN®:74-85-1

化学物質名(和名):エチレン

化学物質名(英名):ETHYLENE

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化学物質名(別名)

物質名称 出典
エチレン KIS-NET 他
Ethene OECD_HPV_SIDS(SIDS:Screening Information Data Set)
ethylene 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
ethylene, pure 経済産業省-製造輸入量 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の気体 KIS-NET
臭気 甘い臭いと味,オレフィン臭 KIS-NET
その他特徴 水、アルコール、エーテルに可溶。熱、火炎にさらすと引火危険性が高い。火炎にさらすと中程度の爆発危険性。 KIS-NET
分子量 28.05 28.06 KIS-NET
比重 0.3 0.61 KIS-NET
比重測定温度 0 6 deg C KIS-NET
蒸気密度 0.98 0.98 KIS-NET
水溶性 135.25 135.25 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 可溶 KIS-NET
蒸気圧 8626 30833.2 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 -50 0 deg C KIS-NET
融点 -169.4 -169.15 deg C KIS-NET
沸点 -103.9 -102.4 deg C KIS-NET
臨界温度 9.2 9.2 KIS-NET
臨界圧力 49.77 49.77 KIS-NET
燃焼性 490℃で自然発火する。 KIS-NET
発火点 490 490 deg C KIS-NET
引火点 -136 -136 deg C KIS-NET
混合危険性 爆発的な反応の危険性(オゾン)、条件により爆発の可能性。 KIS-NET
爆発範囲 2.7 2.7 % KIS-NET
その他の化学反応 重合熱25.88kcal/mol。共重合定数Q0.015exp-0.20。ラジカル、カチオンおよび配位重合性。 KIS-NET

用途

用途
輸出
中間物
合成樹脂
燃料

注釈

(注) 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質(原体)が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。(例:殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない)

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ エチレン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 2 1 6 0.1 0.1 (0.05 ~5) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 2 3 6 0.0002 0.0006 (0.005) μg/g-dry

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0012 エチレン 1000000.00 10000000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 経気道 LCL0 5 950000 950000 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1994 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 60/ 1994 - LINK
1996 IPCS ICSC ICSC:0475 ETHYLENE (Date of Peer Review: March 1996) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 200.00 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1969-04-13 16:40:00 ポリエチレン製造工場圧縮機室爆発 5 ポリエチレン製造工場の2次エチレン昇圧機のパッキンが破損したので,その系統を停止し,パッキン交換作業に着手した。そのとき,大気ブロー弁,ベントガス回収バルブ共に閉にしてあったので,他の昇圧機のベント配管が昇圧して破裂し,そのときエチレン発火して爆発した。 バルブ間で蓄圧されるおそれのある場所に安全弁がなかった。バルブの開閉の確認をしなかった。 川崎・横浜コンビナート
1968-09-18 00:00:00 混合ガス(アセチレン,エチレン等)-爆発 3 6 分解炉に点火して操業開始したが,計器を作動している空気圧が低下して緊急遮断装置が自動的に作動し,圧縮機のガスはバイパスバルブで循環し,分解炉のガスはフレアスタックへ放出された。作業員2名が圧縮機のバルブの点検に行き,その後分解ガス圧縮機の近くからガス(アセチレン,エチレン等混合ガス)が噴出しているのを発見後,爆発した。 バルブの誤操作によるガス漏れと推定される。 富山県
1970-03-24 17:54:00 高圧分離器 270 停止中の高圧法ポリエチレン製造装置の操業再開準備のためテストを兼ねて系内のガスをエチレンガスと置換し,その後系内のエチレンガスの昇圧を行い80kg/cm2に達したとき,高圧分離器の上部カバーのガスケット面からガス洩れを生じ着火した。 エチレンの4回の昇降圧作業で断熱膨張でガス温度が低下し装置を冷却しガス洩れを生じた。 千葉コンビナート
1962-10-26 19:45:00 エチレン重合装置圧縮機火災 ポリエチレンプラントの液化エチレンを昇圧する一次昇圧機で,定常運転中メタルが磨耗して,メカニカルシールが破損,エチレンが漏洩して発火したが弁を閉止したので,30分後消えた。 メカニカルシールの磨耗 川崎・横浜コンビナート
1964-06-30 09:55:00 ポリエチレンプラント圧縮機出口配管弁爆発 3750 1 1 ポリエチレンプラントで1500気圧で定常運転中に,重合圧力の急上昇があり,緊急放出塔より分解生成物を放出した,同時に圧縮機出口弁が破損してエチレンを噴出,火災となった。火傷により死者1名,傷者1名を出した。 エチレンの異常分解反応 四日市コンビナート
1964-10-01 17:15:00 ナフサ分解炉火災 190 1 2 定常運転中,ナフサ分解炉5基のうち2基(C,D)が不調になったので,スチームラインのチェックバルブを取り替える作業を行った。スチームライン脱圧,ナフサ供給停止を確認した後,作業員2名(A,B)がチェックバルブの下流側のボルトを取り外したところ,配管中に滞留していたナフサが約100L流出し,Aの着衣がナフサに濡れ,床面にもナフサが流出した。これが発火して火災となり,消化活動により10分後鎮火した。 作業の着工許可体制が不十分であった。作業者にナフサの引火性についての知識がなかった。 岩国・大竹
1965-10-09 04:15:00 ポリエチレン製造設備高圧分離塔火災 ポリエチレン製造設備では,反応器を出たポリマーとエチレンは,つづいて高圧分離器に入り分離させる。この事故時は,まず反応器で分解反応が発生したので,全系を停止した。分離器と反応器間のバルブが閉まる前に触媒が分離器に流入し,数分後,分離器で分解反応発生温度上昇で温度計の銀ロー(mp710℃)がとけ,高温のエチレンが噴出して火災となった。 反応器と分離器との構造設計が不良であった。分離器内の分解反応のインターロックがなかった。 川崎・横浜コンビナート
1967-05-29 16:45:00 ポリエチレンプラント圧縮機吐出配管爆発 173760 53 ポリエチレン合成中,停電によりエチレン高圧圧縮機(ハイパー)が停止した。2時間後再スタートしたが,10分後,温度上昇のインターロックがかかり反応は停止した。間もなくハイパーバルブスタンド及び床下から白煙が出,間もなく黒煙に変わったので緊急遮断したが,床下で爆発が発生した。 高圧圧縮機のシリンダーの入り口バルブが破損し,吐出バルブにその破片がかみこみ,エチレンの再圧縮が起こり温度が上昇して分解した。圧縮機の構造・設計がよくなかった。(当時は配管内異常反応とされたが,45.1.10の事故により再検討されてこのようになった。) 岩国・大竹
1967-06-20 18:59:00 エチレン重合プラント製品分離槽 10 ポリエチレンの製品と未反応ガスを分離する製品分離槽の下流のグラスウールトラップがつまり,圧力が上昇したので,分離槽に設置された安全弁が作動したが,安全弁取付部分の支持が破損して,安全弁取付部配管が切損し,吹き出したガスが発火したが30分後に消えた。 グラスウール交換についてSOP不備,安全弁支持の設計不良 川崎・横浜コンビナート
1968-01-24 11:27:00 高圧法ポリエチレン製造装置反応器 18000 46 反応器の攪拌機回転軸が折損し,軸内の冷却水流路を通じてエチレンガスが反応器低部に漏洩した。ガス放出弁は自動的に開き大気に放出した。その時放出弁スタックに着火した。その30?40秒後に反応器低部の漏洩ガスに着火した。 スナップリングが外れて軸を磨耗折損させたためである。 千葉コンビナート
1970-01-02 20:02:00 ポリエチレンプラント圧縮機破損 850 高圧法ポリエチレンプラントの釣合対向型復動超高圧圧縮機(20,000Lb/H,3000kg/cm2)が定常運転中,鋳鋼製のクロスヘッドストラッドロッドが疲労破壊により破断し,噴出ガスが発火して火災となったが,緊急停止により直ちに鎮火した。 材料不良-クロスヘッド内部に鋳巣があった。製作時の検査が不良であった。 新居浜
1970-04-23 12:07:00 エチレン製造装置潤滑油タンク爆発 100 このエチレン製造装置は,タービンのトラブルで停止中であった。分解ガス圧縮機は停止していたが,ケーシング内に分解ガスが存在しているので,軸封のシールオイル系は運転していた。パージ用のN2は停止していたが,当日さらに加熱コイルも停止したところ,潤滑油に溶解していた分解ガスで,タンクの気相部が爆発限界に入り,タンク上方の高温部分から引火して爆発した。 潤滑油タンクに関するSOPが不備であった。タンクの構造が不良であった。 川崎・横浜コンビナート
1971-04-02 09:15:00 エタノール製造装置配管破裂 7600 1 エチレンの直接水和によるエタノール合成装置で,反応器の下流の触媒のりん酸をNaOHで中和後の流体の高圧配管に炭素鋼管(STPG38,SCH80)を使用していたが,腐食により肉厚が低下して破裂火災となった。 設計のとき環境条件の推定に誤りがあった。 川崎・横浜コンビナート
1971-05-18 20:59:00 スチームクラッキング装置,フレーカー室火災 2060 分解ナフサの軽質油留分(C3)を原料として重合精製して石油樹脂を製造し,溶解した樹脂を固化フレーク状にするフレーカーで,260℃に加熱されたパンと保温材との間に溶融した樹脂が入り,低温発火性の物質になり,定常運転中に発火して火災となった。 フレーカーの保温部分の構造設計不良。技術的に未知の点があった。 川崎・横浜コンビナート
1972-09-29 02:30:00 エタノールプラント反応器配管破損 800 エチレンの水和によるエタノールを製造する反応系で緊急停止作業を行ったとき,燃料停止まで時間がかかり異常に循環ガスの温度が上昇した。つぎに反応器内の窒素置換のためN2を導入したため,炉のチューブ内の高温ガス(エチレン)が反応器上部に送入され,そこで重合炭化して反応器を閉塞し,その高温高圧のため反応器上部の配管が破裂した。 加熱炉燃料油元パルプが不完全閉止であった,それを確認しないで作業をした。SOPが不備であった。 四日市コンビナート
1973-07-07 22:15:00 エチレンプラントアセチレン水添塔火災 614000 1 第2エチレンプラントで,プラント用空気ラインと誤って計装用空気バルブを閉めたためエチレンプラントが緊急停止した。気付いて元に戻したので正常に復した。エチレンプラントに第1エチレン装置より分解ガスを受け入れて再スタート準備中,アセチレン水添塔の温度が上昇し始めたので,エチレンガスを供給して,降温操作を行ったが,21時40分に水添塔は950℃に達し出口配管が破裂,大量のガスが噴出して火災となった。 誤操作で計器用空気ラインのバルブを閉じた。緊急停止の時,H2のバルブが完全に閉になっていなかったので,水添塔にH2が流入していて,再スタートの際,エチレンの水添反応が発生し,温度が上昇して更にエチレンの分解にまで進んだ。水添塔の温度検出等の計装が不備であった。 徳山・新南陽
1973-09-16 13:55:00 分解炉 78000 F社の動力プラントの電気事故で,コンビナート全域が停電した。エチレンプラント全停作業に入ったが分解炉への燃料停止がおくれたので,分解コイルを溶損した。 用役センターとの連絡不備のため作業長が誤判断し,分解炉の停止方法を誤った。これと停電時の保安設備および炉内異常検知装置の不備が重なった。 堺泉北コンビナート
1973-10-13 12:25:00 ポリエチレンプラント反応器火災 600 ポリエチレンプラントがスタートアップして1時間後,反応器の出口弁フランジのシール部よりガス漏れ着火し,この火災がフランジ締めつけボルトを加熱し,強度低下のため破断し,大量のガス漏れとなり火災となった。 バルブOリング工作不良。Oリングの検査不十分。 新居浜
1973-10-25 09:40:00 エチレン重合装置押出機ベントスタック火災 50 定修で,反応を停止し,製品受器に残ったレジンを押出機で押出した。その後,押出機入口の供給弁を作動させる計器用空気元弁を誤って閉めたので,内部で漏洩がおこり,押出機内の残留レジンがベントスタックに押し上げられ,そこに設置されているラプチャーディスクを破裂させ,噴出したエチレンとレジンが発火して,火災となった。 誤判断により,他の操作すべきバルブと取り違えて空気元弁を閉止した。手動供給弁も内部にスパナが入っていて,エチレンの噴出を止めることができなかった。 川崎・横浜コンビナート
1977-03-01 13:23:00 エチレン分解炉火災 100 10時20分分解炉にナフサ供給開始。12時ナフサドレンタンクの液位の上昇を確認,ポンプで液位を下げた。13時ブタンに切換え,13時15分にナフサ回収タンク付近のガス検知器作動。組長は炉のドレン弁のシート漏れと判断,処理を行っているとき,隣接炉のドレン弁ユニオン部から出火した。 ドレン線のユニオン継手部のねじ込み部が不十分であった。ドレン回収タンクの液位上昇について深い認識がなかった。ドレン弁の操作が悪いため,弁の閉止が不十分であった。ドレン系統の異状に対する基準がなかった。 川崎・横浜コンビナート
1977-03-28 16:30:00 脱プロパン塔配管火災(エチレン製造装置) 1 2 エチレン製造装置は当時停止状態にあった。事故当日内部に付着したポリマーを除去するため配管類を取り外し,作業場に搬入した。10Bバルブを開けようとしてバルブハンドルをまわしたところ,残留ガスが放出され,他の溶接の火によって引火し,炎上した。 取り外したバルブを修理するときの基準が明確でなかった。教育が十分でなかった。 川崎・横浜コンビナート
1977-06-12 04:35:00 エチレン重合設備緊急放出弁火災 ポリエチレンプラントの反応器で,分解反応が発生,緊急放出弁より放出されたガスが発火した。 圧縮機のレザパッキングが劣化し,これが分解反応の原因となった。 川崎・横浜コンビナート
1978-02-20 13:00:00 エチレン製造装置火災 分解炉のデコーキング作業中,隣接炉を作業中と錯覚し,切替バルブを開放したため,ベンドから分解ガスが大気中に放出され着火した。 再生作業系と運転系の炉を錯覚 川崎・横浜コンビナート
1978-06-05 14:19:00 エチレンプラント配管火災 900 ナフサの代替にC4(ブタン・ブチレン)分解を行うので新しくD分解炉に行く配管を設置し,N2パージしたのち分解炉入口部分に盲板を入れた。定修後D分解炉以外の分解炉をスタートし,C4を既設ラインに送ったが新設配管にも逆止弁を経て流入した。C4はN2をよく溶解し,盲板と逆止弁との間で液封になっていた。気温も上ったので管内は圧力が上昇し,配管途中のフランジ部分よりC4が漏洩して高温配管に触れ火災となった。 液封になるような構造設計であった。N2がC4成分によく溶けることについて未知であった。 新居浜
1979-02-12 12:13:00 スチームクラッキング装置,加熱炉漏洩 1 加熱炉のデコーキング作業の準備のため,空気配管の盲板抜きの作業を行ったとき,空気配管内へバルブのリークのためナフサが逆流していたことと,パージ作業の圧抜き確認が十分でなかったことのためナフサが霧状に噴出して,周囲の高温配管で着火し,火災となった。1名火傷した。 残圧がなく,危険がないと誤判断した。配管の形状が安全上適当でなかった。 川崎・横浜コンビナート
1979-10-15 14:25:00 逆火防止器破裂 4400 エチレン重合プラントの圧縮機とリアクターの間に設置してある逆火防止器が2,350kg/cm2の圧力下で運転中,突然脆性破壊により破裂し,エチレンが大気中に噴出し,破裂時の摩擦衝撃により発火爆発した。防爆壁内の爆発であったが,周辺に若干の被害があった。 製作時に発生した非金属介在物の起点として破壊が進行したので,材料が不良であった。 川崎・横浜コンビナート
1989-10-23 13:00:00 石油化学コンプレックス爆発・火災 23 314 テキサス州ヒューストン近くのパサデイにあるA社の石油化学コンプレックスで爆発火災事故が発生した。ポリエチレン製造プラントがほとんど破壊したがこのプラントは国内最大級のものである。爆発は,3回にわたって連続的に起こり,激しい勢いで黒煙を噴き上げた。また,周囲8kmにわたって金属片が飛び散った。事故発生場所はプラントの南側,No.6ループ式反応器の下部付近である。 爆発が発生する直前,反応器の下部と重合物分離管との間に締切バルブから内容物が大気中に放出されていたため炭化水素系ガスにより爆発火災を発生したとの説がある。 アメリカテキサス州

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 456 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ▲ブタジエン;エチレン;プロピレンの分析法 水、底質

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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