化学物質詳細情報

ナトリウム

chem_id:DOK00980

CAS RN®:7440-23-5

化学物質名(和名):ナトリウム

化学物質名(英名):SODIUM

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化学物質名(別名)

物質名称 出典
ナトリウム 環境分析法(その他) 他
SODIUM KIS-NET 他
Sodium (Na) 環境分析法(その他) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 銀白色の軟かい金属。軽い。 KIS-NET
その他特徴 展性。可鍛性。切断面はすぐ酸化して銀白色より灰色に変わる。 KIS-NET
分子量 22.99 22.99 KIS-NET
比重 0.97 0.97 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水を強く分解 KIS-NET
蒸気圧 1.2 1.2 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 400 400 deg C KIS-NET
融点 97.7 97.81 deg C KIS-NET
沸点 880 881.4 deg C KIS-NET
燃焼性 融点以上に熱すると黄色い炎を出して燃える。水との接触により発火する。加熱したナトリウムは空気中で自発的に発火する。 KIS-NET
発火点 115 115 deg C KIS-NET
引火点 115 115 deg C KIS-NET
混合危険性 酸化性物質とは激しく爆発的に反応する。 KIS-NET
混合発火危険性程度 フッ素、塩素、酸素、フッ化水素、スチームなどと反応し発火する。 KIS-NET
加水分解性 水を強く分解し、多量の水素を発生、空気と接触し爆発する。 KIS-NET
熱分解性 熱に不安定 KIS-NET
その他の化学反応 長時間空気にふれると爆発性の過酸化ナトリウムを生成する。 KIS-NET
水安定性    不安定 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET

用途

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環境基準

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法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
毒劇法 劇物_法 別表第2第62号 ナトリウム LINK
水道法 水質基準 第四条 第二項 ナトリウム及びその化合物 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

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PRTR制度

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環境中濃度測定値

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農薬出荷量

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製造輸入量

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急性・慢性試験値

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発がん性評価

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生態毒性

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リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2006 IPCS ICSC ICSC:0717 SODIUM (Date of Peer Review: April 2006) - LINK

分類と表示

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基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水道水質基準 水質基準 ナトリウム及びその化合物 ナトリウムの量に関して、200mg/L以下 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

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PRTR対象物質選定基準

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事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1970-11-29 01:10:00 ポリブタジエン製造施設初期重合室 5050 1 初期重合反応槽の洗浄作業で反応槽内にある洗浄液(少量の微粒金属ナトリウムを含むテトラヒドロフラン)を加水分解槽へ抜取る際,誤操作によりサンプリング用のバルブを開いたため洗浄液が床面へ流出し,流出した洗浄液が発火し,洗浄液300Lが火災となった。 洗浄液(テトラヒドロフラン)中の微粒金属Naが水分で発火し,洗浄液に引火した。 千葉コンビナート
1984-07-22 14:52:00 反応器に残っていたメタノールに着火し爆燃 0 1 合成課香料係青葉アルコール製造工程で1工程終了後,NO.2反応器の残査を取り除くために12時よりメタノールを仕込み14時にメタノール洗浄を終りドレーン配管より抜いた。その後作業員が反応器のマンホールを開け水ホースで洗浄中14時52分反応器に残っていたメタノールに金属ナトリウムと水の反応熱で着火,マンホールから瞬間的に吹き出たため作業員が両腕,首,顔に火傷をしたもの。 1工程終了後のメタノールによる洗浄作業終了後のメタノール蒸気を完全に除去するための窒素置換が完全でなかったためメタノール蒸気が反応器に残っており,その後の水洗浄の際に僅かに残っていた未反応の金属ナトリウムと水の反応熱により着火。 新潟県上越市
1985-04-10 08:50:00 ナトリウム機器構造第2試験施設におけるナトリウム漏洩 65 0 0 ナトリウム熱衝撃試験装置を用いて試験中,ナトリウム配管部からのナトリウム微少漏洩により保温材表面から白煙が生じているのを運転員が発見し,ナトリウム弁を閉じ,予熱ヒーターを断とし冷却を開始するとともに発煙部を密閉し,アルゴンガスを注入して窒息消煙を行った。原因は,ナトリウム配管部からの漏洩と推定される。なお,この漏洩による人身への影響は全くなく,また外部への影響もなかった。 本設備を製作直後,配管等を酸洗液で洗浄した際,二重管の間に酸洗液が残り,これが溶接箇所を腐蝕させ,さらに高温のナトリウムが繰り返し通過したので,熱応力を受け微少の穴があき,ここからナトリウムが漏洩し,空気中の水分と反応し発煙したもの。 茨城県
1993-05-01 10:17:00 大学研究室の薬品蒸留中の火災 1 0 0 大学の化学系研究室の実験室において、各種実験の前段階として実験に使用する有機溶媒を蒸留精製する無水溶媒蒸留装置から出火したものである。 蒸留装置は、テトラヒドロフラン500ml、ベンゾフェノン5g、金属ナトリウム約5gを三首フラスコにいれ、アルゴン気流下で65℃まで加熱し、蒸留する装置である。当日は、冷却水の循環が不十分であり、またフラスコ内のテトラヒドロフランの内容量が少なかったことから、蒸留装置内部が規定温度以上に過熱され、蒸気圧が高くなり、フラスコのガラス栓が飛び、金属ナトリウムが空気中に飛散して発火し溶媒に引火した。 東京都八王子市
1993-09-06 11:10:00 金属ナトリウムの移動タンク貯蔵所への充填中の噴出 1 0 1 120℃?130℃の高純度金属ナトリウムを屋外タンク貯蔵所から窒素圧によりタンクローリー(移動タンク貯蔵所)へ充填する作業はローリー1台当たり2回に分けて行われているが、2回目の充填作業時に界面検知の電極棒のブザーが鳴らず、所用時間を計測していた作業員が不審に思い手動弁を閉めて電極棒の差し込んであるフランジを点検しようとした瞬間フランジが吹き飛び、噴出した金属ナトリウムで作業員が熱傷を負った。 2回目の充填作業時に使用した電極棒の内部で断線があり、作業員がブザーの鳴らないことを不審に思った時タンクローリー内に気相部は存在していなかったと推定される。また作業マニュアルで規定されている充填開始前の当該電極棒の通電試験を怠っており、且つ、電極棒のフランジへの取付の際ボルト締めを行っていなかったため過充填となり、圧力の逃げ場の無くなった金属ナトリウムが噴出したものと推定される。 新潟県中郷村

事故時処理内容

事故時処理内容
粉末消化剤(ドライケミカル)のみ
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1982 93 10778 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA200.7: Trace Element (Metals) - ICP
1982 93 10786 Methods for Chemical Analysis of Water and Wastes (EPA 600/4-79-020) EPA273.1: Sodium - AA, Direct Aspiration
1986 99 10834 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA6010: Inductively Coupled Plasma (ICP)
1986 99 10875 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA7770: Sodium - AA, Direct Aspiration
2005 107 11296 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2006/02) 大気中の重金属類の多元素同時測定方法 (フィルタ採取-圧力容器分解-誘導結合プラズマ質量分析法) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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