化学物質詳細情報

アジポニトリル
chem_id:BNT00663
CAS RN®:111-69-3
化学物質名（和名）:アジポニトリル
化学物質名（英名）:ADIPONITRILE
分子式:C6H8N2
示性式:CN(CH2)4CN
SMILES:N#CCCCCC#N
RTECS:AV2625000

構造式111-69-3

化学物質名（別名）

物質名称 出典
アジポニトリル 環境分析法（水質） 他
ヘキサンジニトリル 化審法 既存点検 分解性蓄積性
adiponitrile 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
Dicyanobutane OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 水のように無色の液体 KIS-NET
臭気 ほとんど無臭 KIS-NET
分子量 108.14 108.16 KIS-NET
比重 0.96 0.96 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.73 3.73 KIS-NET
溶解度記述 微溶 KIS-NET
オクタノール／水分配係数 -0.32 -0.32 KIS-NET
融点 2.3 2.3 deg C KIS-NET
沸点 295 295 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、火炎に曝すと中程度の引火危険性。消火には泡沫、ＣＯ２、粉末消火剤を使用。 KIS-NET
引火点 93 93 deg C KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、強い毒性のガスを発生 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
その他の化学反応 酸化性物質と反応 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

該当データがありません。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） アジポニトリル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 10 アジポニトリル LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第３２号 アジポニトリル LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 0 0 0 0 1700 0 0 0 kg/年
2002 全国 0 0 0 0 0 8400 0 kg/年
2003 全国 0 0 0 0 0 19000 0 kg/年
2004 全国 0 0 0 0 0 1400 0 kg/年
2005 全国 0 0 0 0 0 4000 0 kg/年
2006 全国 0 0 0 0 0 4000 0 kg/年
2007 全国 0 0 0 0 0 48 0 kg/年
2008 全国 0 0 0 0 0 17 0 kg/年
2009 全国 0 0 0 0 0 2 0 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 7 0 21 (10) μg/L
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 7 0 21 (0.1～0.3) μg/g-dry

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 1710 1710 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IRIS D 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 EPA IRIS Adiponitrile ( last_significant_revision : 1991/02/01) - LINK
1995 IPCS ICSC ICSC:0211 ADIPONITRILE (Date of Peer Review: March 1995) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 2.00 ppm ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス4

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1987-08-31 17:02:00 電解槽で電気分解中に発生した火災 72 0 0 ナイロン６６糸及び樹脂の原料であるＡＨ塩（ヘキサメチレンジアミン，アジペート（非危険物））を製造する工場である。火災の発生したところは、アクリロニトリル（ＡＮ第１石油類）と食塩水の混合液を電気分解して，ＡＨ塩の中間原料であるアジポニトリル（ＡＤＮ第３石油類）を製造する電解室で，当日稼働中の１２基の内の１基の電解槽から出火し、電解槽設備の一部の電槽枠と樹脂室の保護カーテンを焼損した。 電解槽電装枠は樹脂製で、この枠内にクラックが生じ、電解液がクラックを通り金属製ブラケットボルトに接触したため、絶縁破壊によるスパークが連続的に発生した。このためブラケットボルト部が発熱し、樹脂製ブラケットのネジ山が溶融して穴が拡大し、この穴から電解液と可燃性ガスが外部に流出した。この可燃性ガスにスパーク火花が引火し、出火した。 静岡市

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 451 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ◯アジポニトリルの分析法 水、底質
2000 4 376 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) 水、底質

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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