16のヘッドライン指標で日本の持続可能性の状態を示します。
信号機と同様の色で、日本が注意すべき点が示されています。
SusBB指標は、「人々」「経済」「環境」「社会」の状態という4つの観点から積み木状に表現されており、横幅が狭い部分ほど、日本が望ましい状態から乖離していることを示しています。
指標の説明 | 「満足している」と「まあ満足している」の割合 |
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出典 | 国民生活に関する世論調査 |
備考 | 年次によって若干文章が異なる |
指標の説明 | 余暇時間を「テレビ等」「休養・くつろぎ」「趣味・娯楽」「スポーツ」「交際・付き合い」の合計とした場合の余暇時間。ゆとりのある生活を示す指標として選定した。 |
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出典 | 総務省「社会生活基本調査」 |
備考 | 1976年から5年おきのデータ。性別・年齢・配偶者の有無・子どもの有無・教育水準の構成比変化による余暇時間の変化も含まれる。 |
指標の説明 | 平均寿命から日常生活に制限のある平均期間を除いた期間。男女のそれぞれの健康寿命の平均値を示した。 |
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出典 | 厚生労働科学研究「健康寿命のページ」(http://toukei.umin.jp/kenkoujyumyou/#qa2)の「健康寿命の算定結果(平成22年)」、平成30年版高齢社会白書より。男女のそれぞれの健康寿命の平均を算出した。 |
備考 | 2001年から3年おきのデータ。 |
指標の説明 | 等価可処分所得(世帯の可処分所得を世帯人員の平方根で割って調整した所得)の中央値の半分に満たない世帯員の割合。 |
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出典 | 平成25年国民生活基礎調査の概況(http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa13/dl/03.pdf)、平成28年 国民生活基礎調査の概況 |
備考 | 1985年から3年おきのデータ。1994年の値は兵庫県を除く。 |
指標の説明 | 労働力人口に占める完全失業者の割合。就職を希望しているのに失業している人の多さを示す指標。 |
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出典 | 総務省統計局「労働力調査(基本集計) 平成26年(2014年)11月分結果」 |
備考 | 労働力人口とは、15才以上人口のうち就業者と完全失業者数の合計を指す。完全失業者とは、仕事に就いておらず、仕事があればすぐ就くことができる者で、仕事を探す活動をしていた者を指す。 |
指標の説明 | GDPは国民総生産。国内で算出された付加価値の総額を表す。 |
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出典 | 内閣府「国民経済計算(GDP統計)」より |
備考 | 2005年度基準の実質値。 |
指標の説明 | 民間が保有する金融資産と非金融資産の合計額を人口で除した値 |
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出典 | 民間総資産額は内閣府「 国民経済計算」 |
備考 | 年末値。1969年~1980年は1990年基準、1981年~2000年は2000年基準、2001年~2012年は2005年基準。 → 2011年基準のデータ(1994-2018)を使用。 |
指標の説明 | 国内に存在する生産された資本(Produced Capita)の貨幣価値を人口当たりの値にしたもの |
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出典 | UNEP (2018) 『Inclusive Wealth Report 2018』におけるProduced Capitalの値 |
備考 | 有形な固定資本を計上しており、金融資本は含まれない。 |
指標の説明 | 中央政府と地方自治体の債務(借金)の相対的大きさを示す指標。政府債務残高は国際比較できるようにSNAに基づいて算出された「一般政府総債務」を用いた。 |
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出典 | 政府債務残高はIMF「World Economic Outlook Database」のデータを利用。 |
備考 | 2013~14年数値はIMFの推定値。財務省では同指標データの国際比較をしている(https://www.mof.go.jp/zaisei/current-situation/situation-comparison.html)。 |
指標の説明 | 他者への施し、人々の信頼度、いざというときに助けてくれる人がいる割合の3つの指標を等価に集約した社会連帯を表す指標 |
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出典 | The Recoupling Dashboard (de Miranda & Snower, 2020)より |
備考 | 他者への施しにはCharities Aid Foundation (CAF)のWorld Giving Indexを、人々の信頼度はWorld Values SurveyとEuropean Values Surveyのデータを、いざというときに助けてくれる人がいる割合はOECDのBetter Life Indexをそれぞれ用いている。35ヵ国の11年間のデータで最小値と最大値を0と1にして基準化。 |
指標の説明 | 民間企業の課長相当職における女性の割合。社会における男女平等を表す指標として選定した。 |
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出典 | 内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書」より |
備考 | 部長相当職、係長相当職における値も公表されている。 |
指標の説明 | 日頃、社会の一員として、何か社会のために役立ちたいと思っているか、それとも、あまりそのようなことは考えていないかとの質問に対して「思っている」と答えた者の割合。社会の結束力を示す主観的指標として採用した。 |
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出典 | 内閣府「社会意識に関する世論調査」 |
備考 | 1974、1994、1999、2001年はデータなしのため、線形補間した。 |
指標の説明 | 地球温暖化問題を克服する脱炭素社会に移行していることを示す指標。値が小さい方が望ましい。 |
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出典 | 国立環境研究所 温室効果ガスインベントリオフィス 日本の温室効果ガス排出量データ(1990~2019年度確報値) |
備考 | - |
指標の説明 | エネルギー源が持続可能なエネルギー源に移行していることを示す指標。 |
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出典 | 平成30年度エネルギーに関する年次報告(エネルギー白書2019) |
備考 | 水力を含む |
指標の説明 | 大気環境基準と水質環境基準の達成率であり、環境が汚染されていない良好な状態であることを示す指標。浮遊粒子状物質(大気)、二酸化窒素(大気)、公共用水域の有機汚濁(海:COD、河川:BOD)の単純平均値。 |
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出典 | 環境省「大気環境モニタリング実施結果」「環境統計集」「公共用水域水質測定結果」 |
備考 | 主要な基準項目のうち、比較的経年変化が大きい項目を選定した。 |
指標の説明 | 国内に存在する自然資本(Natural Capital)の貨幣換算価値を表す。 |
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出典 | UNEP (2018) Inclusive Wealth Report 2018 |
備考 | Inclusive wealth indexで算出されている自然資本(Natural Capital)の値を引用した。Inclusive wealth indexはProduced capital、Human capital、Natural capitalの3つの資本(富)から構成される。 |
本ページは、国立環境研究所の「統合プログラム」(2016年度~2020年度)における研究プロジェクト「環境社会実現のための政策評価研究」の成果をもとに作成しました。
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