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ホーム > 国立環境研究所について > 研究所基本文書 > 平成22年度 > 1-3-(1)-3.刊行物等を通じた研究成果の普及

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1-3.研究成果の積極的な発信と社会貢献の推進
1-3-(1).研究成果の提供等
1-3-(1)-3.刊行物等を通じた研究成果の普及

対象に応じた刊行物、パンフレット等を作成し、研究活動・研究成果の解説・普及に努める。

ア.研究報告、特別研究報告、業務報告

イ.年報 (日本語版・英語版)

ウ.最新の研究成果を分かりやすく解説した研究情報誌「環境儀」(年4回)、「国立環境研究所ニュース」(年6回)等

エ.各種パンフレット・ニュースレター

22年度計画の位置づけ

広報・成果普及等業務計画を策定し、種々の広報手段を用いて様々な主体のニーズに応じた情報を適切に提供する。

業務の実績

1.研究所の研究成果等を刊行する際の刊行規程に基づき、研究報告書等を刊行した。(資料25)

2.研究成果をリライトし、国民各層に分かりやすく普及するための研究情報誌「環境儀」については、22年度に以下の5号を発行した(各3,000部)。また、毎年4月に実施している読者向けアンケート調査結果を踏まえ、専門的な用語についてはコラムやメモ欄を使って解説するなど、さらに理解しやすい編集に努めた。

第36号 日本低炭素社会シナリオ研究 2050年温室効果ガス70%削減への道筋
第37号 科学の目で見る生物多様性 空の目とミクロの目
第38号 バイオアッセイによって環境をはかる 持続可能な生態系を目指して
第39号 「シリカ欠損仮説」と海域生態系の変質 フェリーを利用してそれらの因果関係を探る
第40号 VOCと地球環境 大気中揮発性有機化合物の実態解明を目指して
環境儀シリーズ(第36号から第40号まで)
図:国立環境研究所ニュース

3.国立環境研究所ニュースを年6回発行(各号1,400部)し、国環研における最新の研究活動を紹介した。

4.公開シンポジウム2010の内容を紹介するDVDビデオを作成し、新たにホームページに掲載するとともに希望者への頒布、視察対応等に活用した。

5.そのほか、地球環境研究センターニュース(月1回、各2,750部発行)、循環型社会・廃棄物研究センターオンラインマガジン「環環」の発行、環境リスクセンターサイト「リスク村Meiのひろば」の更新等により、研究活動、研究成果の紹介、普及に努めた。

6.第3期中期目標期間における研究体制、研究内容等をコンパクトに紹介する総合パンフレットを新たに制作した。


関連資料

自己評価と今後の対応

計画的に研究報告書等の刊行やニュースレターの発行を行い、研究活動・研究成果の解説・普及に努めた。特に、研究成果を国民各層に分かりやすく発信するための研究情報誌「環境儀」については、幅広いテーマを取り上げ、22年度までに40号を刊行した。さらに理解しやすくするための工夫を重ね、研究所の顔となるよう充実を図ることとする。

今後とも、広報内容と利用者のニーズを考慮し、また、刊行物以外の広報媒体の特性を活かしつつ、研究活動・研究成果等の分かりやすい紹介・普及に努めていく。

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