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ホーム > 国立環境研究所について > 研究所基本文書 > 平成16年度 >  2-2-4.環境研究関連データベースの整備及び提供

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2-2-4.環境研究関連データベースの整備及び提供

当研究所の研究者が研究の実施過程で収集及び加工等を行って得たデータについて、広く一般に提供可能な形に整備し、研究所ホームページのデータベースとして公開する。

16年度計画の位置づけ

国立環境研究所ホームページを介して国民が研究成果を入手できるシステムを着実に整備・運営する。また、研究者がコンテンツを作成するに当たり、高度技能専門員が中心となってIT(情報技術)を活用した積極的な支援を行う。

業務の実績

  • 14年度から、年報、特別研究報告、環境儀の他、過去の研究報告、業務報告についても本文や画像等を含めた全文をホームページで閲覧が可能となっているが、16年度においても、新規の報告書等の掲載を進めた。
画像:国立環境研究所ホームページのトップページ

国立環境研究所ホームページのトップページ

  • 15年度から、国民が関心を寄せている又は国民に注目してもらいたい環境問題をわかりやすく解説する「環境科学解説」を国立環境研究所ホームページから発信しているが、16年度は「オゾン層の破壊−過去・現在・未来−」及び「湖や沼の水環境を考える−霞ヶ浦の場合−」の2テーマについて掲載した。
  • 環境情報センターにおいては、所内研究ユニットとも連携し、国立環境研究所ホームページを通じて国立環境研究所の最新情報や研究成果・データベースの発信を積極的に行うとともに、各研究ユニットからの情報発信を支援した。16年度中に公開を開始した主なコンテンツは、以下のとおりである。(資料53)

共同研究等関連のホームページ

番号 コンテンツのタイトル 主担当研究ユニット等
1 コンテンツのタイトルEASIANET(東アジア諸国における分類学に関する技術協力ネットワークのホームページ) 主担当研究ユニット等環境研究基盤技術ラボラトリー
2 コンテンツのタイトル光化学オキシダント等に関するC型共同研究ホームページ 主担当研究ユニット等PM2.5・DEP研究プロジェクト

データベース

番号 コンテンツのタイトル 主担当研究ユニット等
3 コンテンツのタイトル研究課題データベース 主担当研究ユニット等主任研究企画官室環境情報センター
4 コンテンツのタイトルDIOXIN RESPONSIVE GENE DATABASE(ダイオキシン応答性遺伝子データベース) 主担当研究ユニット等環境健康研究領域
5 コンテンツのタイトル侵入生物データベース 主担当研究ユニット等生物多様性研究プロジェクト

個別研究等成果

番号 コンテンツのタイトル 主担当研究ユニット等
6 コンテンツのタイトルサンゴ礁の水中画像アーカイブ 主担当研究ユニット等水土壌圏環境研究領域
7 コンテンツのタイトル地球温暖化と健康ホームページ 主担当研究ユニット等首席研究官
8 コンテンツのタイトルCGER METEX(トラジェクトリ解析・気象場表示ツール) 主担当研究ユニット等地球環境研究センター

分かりやすい情報発信、その他

番号 コンテンツのタイトル 主担当研究ユニット等
9 コンテンツのタイトル日本近海海洋汚染実態調査・海洋環境モニタリング調査結果 主担当研究ユニット等環境情報センター
10 コンテンツのタイトル全国の大気・水質の長期経年変化を見る 主担当研究ユニット等環境情報センター
11 コンテンツのタイトル全国水生生物調査のページ(指標生物図鑑) 主担当研究ユニット等生物圏環境研究領域環境情報センター
12 コンテンツのタイトル全国自動車交通騒音マップ 主担当研究ユニット等環境情報センター
13 コンテンツのタイトル環境科学解説「オゾン層の破壊−過去・現在・未来−」 主担当研究ユニット等環境情報センター
14 コンテンツのタイトル環境科学解説「湖や沼の水環境を考える−霞ヶ浦の場合−」 主担当研究ユニット等環境情報センター
15 コンテンツのタイトル地球温暖化資料集「二酸化炭素の海洋吸収」 主担当研究ユニット等地球環境研究センター
画像:「そらまめ君」と「はなこさん」のトップページ

「そらまめ君」と「はなこさん」のトップページ

自己評価と今後の対応

平成14年9月に本格運用を開始した環境GISについて、16年度には新たなコンテンツとして3種類のデータの提供を開始したが、これにより、中期計画の目標としていた5種類のデータのすべてについて、計画期間1年を残して掲載することができた。

また、より分かりやすい情報の提供を目指して、新たに「全国の大気及び水質の経年変化を見る」ページを作成し、利用者の便を図った。これらは、所内一般公開や公開シンポジウム時においてポスターによるPRを行ったほか、地方環境研究所の担当者との会合(国立環境研究所ネットワーク研究会)等においても積極的に周知を図っている。

環境GISのトップページに対する月平均ページビュー件数は、15年度は約4,100件であったものが、16年度は約2,800件と減少している一方、環境GISのページ全体に対する月平均ページビュー件数は15年度の399,000件から16年度は472,000件と逆に増加している。これは、トップページを経由しないでコンテンツの本体にアクセスすることが多くなっていることを意味し、固定的な利用者が定着しつつあるものと解される。

環境GISが更に利用しやすく、分かりやすくなるよう、引き続き、ユーザニーズに沿った情報提供機能の改善を図るほか、環境省と密接な連携をとりながら追加データの必要性等、内容充実の検討を図るとともに、利用者に対するさらなるPRを図っていくこととする。

環境省からの受託等業務については、「大気汚染物質広域監視システム」の通常運用と「環境省花粉観測システム」の改善及び機能強化を行うとともに、16年度に試験運用を開始した「全国水生生物調査のページ」の本格運用に向けた機能改善等を行う。その他の業務については本格システムの構築に向けたプロトタイプの作成を行うなど、所内研究者のアドバイス等も得ながら、着実に推進することとしている。各システム作りに向けて、プログラム作成などの専門的かつ定型的な業務については、引き続きアウトソースの活用を図りながら、システム全体の設計構想のとりまとめなど、環境省の要求に基づく国民のニーズを満足するシステム構築の基幹的な役割を環境情報センターが担っていくこととする。


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