2-1-（5）-1．研究成果の普及
個々の研究者による学会誌、専門誌等での誌上発表や関連学会、ワークショップ等での口頭発表を奨励する。
広報・成果普及業務の着実な実施を図るため、所内の広報委員会において業務計画の策定等を行うとともに、下記により研究成果の幅広い普及に努める。
- 「環境儀」の発行など、わかりやすい研究成果報告書の作成
- 研究成果のインターネットでの提供
- 研究所年報の作成
- 研究成果発表会の開催
- テーマに応じたシンポジウム、ワークショップ等の開催又はそれらへの参加
14年度計画の位置づけ
中期目標の数値目標の達成のために研究成果の誌上・口頭発表を積極的に進める。また、広報・成果普及業務の計画的かつ着実な実施を図るための実施体制を確立するとともに、様々な媒体を利用して積極的な成果の普及を行う。
業務の実績
1．研究成果の誌上・口頭発表
- 14年度の研究成果の誌上・口頭発表件数は、以下のとおりである。
| 誌上発表件数 | 口頭発表件数 | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 和文 | 欧文 | 計 | 国内 | 国外 | 計 | |
| 13年度 | 227件 (80件) |
310件 (254件) |
537件 (334件) |
756件 | 185件 | 941件 |
| 14年度 | 289件 (105件) |
271件 (228件) |
560件 (333件) |
773件 | 184件 | 957件 |
14年度の実績は、平成8年度から平成12年度までの年間平均値（誌上480件,口頭765件）のそれぞれ1．17倍、1．25倍に相当し、「中期目標期間中の誌上発表件数、口頭発表件数をそれぞれ8年度から12年度までの合計件数の1割増を目指す」という目標の達成に向けて、着実な成果をあげた。（資料44）
2．広報及び研究成果の普及
- 研究所の広報及び成果普及活動について、円滑かつ着実な実施を図るため、広報委員会において、「平成14年度広報・成果普及関係業務計画」を策定した。
- 14年度においても、研究所の研究成果等を刊行する際の刊行規程に基づき、報告書等を刊行した。（資料45）
- 研究成果をリライトし国民各層に分かりやすく普及するための研究情報誌「環境儀」については、14年度において以下の4号を発行した(各4,000部)。なお、読者へのアンケート結果によれば、概ねわかりやすくまとめられていると評価されているものの、専門用語の解説などさらに配慮を求める声もあった。
- 第4号（4月） 「熱帯林−持続可能な森林管理をめざして」
- 第5号（7月） 「ＶＯＣ−揮発性有機化合物による都市大気汚染」
- 第6号（10月）「海の呼吸−北太平洋海洋表層のCO2吸収に関する研究」
- 第7号（1月） 「バイオ・エコエンジニアリング−開発途上国の水環境改善をめざして」
- 14年6月19日に東京メルパルクホールにおいて、国立環境研究所公開シンポジウム2002「環境 温故知新」を開催し、研究所の研究成果に関する6つの講演と16テーマのポスターセッションを行った(来場者数約1,000人)。
- 「世界分類学イニシャティブアジア地域ワークショップ」（マレーシア）、「アジア太平洋地域の流域エコシステムの持続的環境管理に関するワークショップ」など、各種シンポジウム、ワークショップ等の開催・参加を行った。(資料46)
関連資料
- このリンクはPDFデータにリンクします（資料44）誌上・口頭発表件数 [PDF:12KB]
- このリンクはPDFデータにリンクします（資料45）国立環境研究所の平成14年度刊行物 [PDF:12KB]
- このリンクはPDFデータにリンクします（資料46）ワークショップ等の開催状況 [PDF:12KB]
自己評価と今後の対応
研究成果の誌上発表数及び口頭発表数については、過去5年間の平均をそれぞれ17％、25％上回り、中期目標の達成に向けて着実に成果を上げている。今後ともこの傾向が維持できるよう努める。
研究成果を国民各層に分かりやすく発信する試みである研究情報誌「環境儀」については、幅広いテーマを取り上げ、14年度までに7号を刊行できた。さらに理解してもらいやすい工夫を重ね、研究所の顔となる刊行物として充実を図る。
公開シンポジウムには、一般の人々から高い関心が示されるとともに、講演内容についても高い評価が得られた。15年度においては、東京のみならず京都でも開催することとしており、研究所の研究成果の発信の場として、今後とも内容に工夫を加えながら継続に努める。