国立環境研究所 社会環境システム研究センター
環境経済・政策研究室
岡川 梓
略 歴
2001年3月 大阪大学経済学部経済学科 卒業
2003年3月 大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程（経済理論専攻）修了
2006年3月 大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程（経済学専攻）修了
2006年4月 日本学術振興会 特別研究員PD
2009年4月 国立環境研究所社会環境システム研究領域（現 社会環境システム研究センター）環境経済・政策研究室 研究員
研究論文
【査読あり】
- 岡川 梓, 肱岡 靖明, 金森 有子, 国別生活用水需要の将来推計のためのモデル開発 －水道用水需要量に着目して－. 環境科学会誌, 掲載予定.
- OKAGAWA, Azusa, Toshihiko MASUI, Osamu AKASHI, Yasuaki HIJIOKA, Kenichi MATSUMOTO and Mikiko KAINUMA (2012), Assessment of GHG emission reduction pathways in a society without carbon capture and nuclear technologies. Energy Economics, Volume 34, Supplement 3, S391-S398.
- 岡川 梓, 日引 聡, 小嶋 秀人 (2012) ヘドニック・アプローチによる東京都区部の洪水被害額の計測―浸水リスク変数の内生性を考慮した分析―. 環境経済・政策研究, 第5巻第2号, pp.58-71.
- 岡川 梓, 増井 利彦 (2012) 多地域応用一般均衡モデルを用いた渇水時の水資源配分の経済的評価. 上智経済論集, 第57巻第1・2号合併号，pp.55-75.
- 岡川 梓, 伴 金美 (2008) 炭素集約産業の負担軽減をともなう国内排出削減制度. 計画行政, 第31巻2号, pp.72-78.
- 岡川 梓, 濱崎 博 (2005) 地球温暖化防止のための国内制度設計の評価―GTAP-Eモデルによるシミュレーション分析. 日本経済研究, No.52, pp.88-102.
- 赤井 研樹, 岡川 梓, 草川 孝夫, 西條 辰義 (2004) 地球温暖化防止のための国内制度設計. 環境経済・政策学会 年報第9号「環境税」, pp.132-145.
【その他論文】
- 岡川 梓, 日引 聡, 小嶋 秀人 (2011) ヘドニック・アプローチによる東京都区部の洪水被害額の計測―浸水リスク変数の内生性を考慮した分析―. 社会環境システム研究センターディスカッションペーパー, No. 11-0002.
- OKAGAWA, Azusa and Kanemi BAN (2008) Estimation of substitution elasticities for CGE models, Discussion Papers In Economics And Business, No. 08-16, Osaka University.
- OKAGAWA, Azusa and Kanemi BAN (2008) Evaluation of Carbon Abatement Policies with Assistance to Carbon-Intensive Industries in Japan, 社会環境システム研究センターディスカッションペーパー, No. 08-0001.
書籍
- 岡川 梓（2013）治水対策の便益の算定. 馬奈木 俊介編『災害の経済学』第4章所収予定, 中央経済社.
口頭発表
【国内学会】
- 岡川 梓, 日引 聡 (2011) ヘドニック・アプローチによる東京都区部の洪水被害額の計測～浸水リスクの内生性を考慮した分析. 日本経済学会2011年秋季大会, 筑波大学.
- 岡川 梓, 日引 聡, 小嶋 秀人 (2011) ヘドニック・アプローチによる東京都区部の洪水被害額の計測―浸水リスクの内生性を考慮した分析―. 環境経済・政策学会2011年大会, 長崎大学.
- 岡川 梓 (2011) 首都圏を対象とした家庭部門のエネルギー機器保有状況とエネルギー需要の要因分析. 環境科学会2011年会，関西学院大学.
- 岡川 梓, 増井 利彦 (2011) 多地域応用一般均衡モデルを用いた渇水時の水資源の経済的評価. 環境科学会2011年会，関西学院大学.
- 肱岡 靖明, 岡川 梓, 金森 有子 (2011) 国別生活用水需要モデルの開発と将来生活用水需要のシナリオ分析. 環境科学会2011年会，関西学院大学.
【国際学会】
- OKAGAWA, Azusa and Toshihiko MASUI (2012) An Economic Evaluation of Water Resource Allocation During Water Shortage Using A Multiregional Computable General Equilibrium Model. European Association of Environmental and Resource Economists 19th Annual Conference, Prague, Czech Republic.
- OKAGAWA, Azusa and Akira HIBIKI (2011) Flood Risk Management under Climate Change. 9th Biennial Pacific Rim Conference, Brisbane, Australia.
- OKAGAWA, Azusa and Kanemi BAN (2010) Promotion of energy supply from west to east in China. Congress of East Asian Association of Environmental and Resource Economics, Sapporo, Japan.
- OKAGAWA, Azusa (2010) International cooperation on climate change between China and developed countries: promoting energy supply from west to east. International Energy Workshop 2010, Stockholm, Sweden.
- OKAGAWA, Azusa (2009) Econometric Analysis of Key Factors Contributing to Energy Intensity Improvement. International Energy Workshop 2009, Venice, Italy.
【セミナー他】
- OKAGAWA, Azusa (2012) How does the land market in Tokyo value flood damage?. Workshop of AJCU-AP Consortium Division of Environment and Climate Change, Sophia University, Japan.
- 岡川 梓 (2012) CGEを用いた温暖化の緩和策の評価と水資源への影響評価. 温暖化モデル研究会，農村工学研究所.
- 岡川 梓 (2012) ヘドニック・アプローチによる東京都区部の洪水被害額の計測 ― 洪水リスク変数の内生性を考慮した分析. Policy Modeling Workshop，政策研究大学院大学.
- OKAGAWA, Azusa and Akira HIBIKI (2011) Estimation of Perceived Flood Damage in Tokyo Metropolitan Area. FEEM Seminars，Fondazione Eni Enrico Mattei, Venice, Italy.
- 岡川 梓 (2011) ヘドニック・アプローチによる東京都区部の洪水被害額の計測 ― 洪水リスク変数の内生性を考慮した分析. 京都大学環境経済学セミナー，京都大学.
研究プロジェクト
【外部競争的資金】
- 環境省 環境研究総合推進費S-10-4(4)「適応ポテンシャル・コスト見積もりおよび社会経済シナリオに関するメタ分析と統合評価モデルによる評価」（2012年度～）
- 環境省 環境経済の政策研究「日本における環境政策と経済の関係を統合的に分析・評価するための経済モデルの作成」（2009～2011年度）
【所内】
- 分野横断型提案研究「生物多様性を考慮した亜熱帯島嶼環境保全策に関する研究」（2013～2015年度）
- 新発想型提案研究「日本におけるエネルギー貧困の要因分析とエネルギー貧困世帯に配慮したエネルギー・環境政策の定量評価」（2013年度）
- 第3期中期計画重点研究プログラム 地球温暖化研究プログラム PJ3「低炭素社会に向けたビジョン・シナリオ構築と対策評価に関する統合研究」（2011～2015年度）
- 社会環境システム研究センター基盤研究プロジェクト「気候変動と洪水リスクの経済分析～洪水被害額の推計と洪水リスクモデルの構築」（2011～2012年度）
- 特別研究「全球水資源モデルとの統合を目的とした水需要モデル及び貿易モデルの開発と長期シナリオ分析への適用」（2009～2011年度）
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