Ⅰ 重点研究プログラム
研究課題名 アジア自然共生研究プログラム
実施体制
| 重点プログラム代表者： | |
| アジア自然共生研究グループ グループ長、中根英昭 | |
| 中核研究プロジェクト１： | |
| アジアの大気環境評価手法の開発 | |
| 中核研究プロジェクト代表者： | |
| アジア自然共生研究グループ アジア広域大気研究室 室長、大原利眞 | |
| 分担者： | |
| アジア広域大気研究室 | 高見昭憲（室長）、佐藤圭、清水厚（主任研究員）、 伊禮聡（NIESポスドクフェロー）、畠山史郎*)、本多将俊*) |
| 広域大気モデリング研究室 | 大原利眞（室長）、谷本浩志、永島達也（主任研究員）、 森野悠（NIES特別研究員）、黒川純一（NIESフェロー）、 齋藤伸治（NIESポスドクフェロー）、菅田誠治*)、早崎将光*)、Hezhong Tian*)、稲吉繁一*)、片山学*)、長谷川就一*) |
| 【地球環境研究センター】 | |
| 甲斐沼美紀子（室長）、白井知子（研究員） | |
| 【化学環境研究領域】 | |
| 横内陽子（室長） | |
| 【大気圏環境研究領域】 | |
| 杉本伸夫（室長；兼任）、日暮明子（主任研究員）、 松井一郎、猪俣敏（主任研究員）、村野健太郎*) | |
| 【環境研究基盤技術ラボラトリー】 | |
| 西川雅高（室長；兼任） | |
| 中核研究プロジェクト２： | |
| 東アジアの水・物質循環評価システムの開発 | |
| 中核研究プロジェクト代表者： | |
| アジア自然共生研究グループ アジア水環境研究室 室長、王勤学 | |
| 分担者： | |
| 【アジア自然共生研究グループ】 | |
| 村上正吾 (副グループ長) | |
| アジア水環境研究室 | 王勤学（室長）、水落元之、越川海（主任研究員）、 岡寺智大、東博紀（研究員）、 樋渡武彦（NIESフェロー）、劉晨*)、呉通華（NIESポスドクフェロー）、 孫志剛*) |
| 環境技術評価システム研究室 | 藤田壮（室長）、中山忠暢（主任研究員）、橋本禅*)、 平野勇二郎（NIES特別研究員）、Geng Yong*)、濱野裕之*)、 Nguyen Cao Don、神村一幸、杵島修三(NIESフェロー)、孫穎、田上浩孝(NIESポスドクフェロー) |
| 【水土壌研究領域】 | |
| 木幡邦男（領域長）、林誠二（室長）、牧秀明、珠坪一晃（主任研究員） | |
| 中核研究プロジェクト３： | |
| 流域生態系における環境影響評価手法の開発 | |
| 中核研究プロジェクト代表者： | |
| アジア自然共生研究グループ 室長、野原精一 | |
| 分担者： | |
| 流域生態系研究室 | 野原精一（室長）、亀山哲、福島路生（主任研究員）、 井上智美（研究員）、島崎彦人（NIESポスドクフェロー） |
| 地球環境研究センター | 小熊宏之（主任研究員） |
| 社会環境研究システム研究領域 | 一ノ瀬俊明（主任研究員） |
| 水土壌環境研究領域 | 今井章雄（室長） |
| 生物圏環境研究領域 | 広木幹也、矢部徹（主任研究員） |
| 基盤的な調査・研究： | |
| 二次生成有機エアロゾルの環境動態と毒性に関する研究 | |
| 中核研究プロジェクト代表者： | |
| アジア自然共生研究グループ アジア広域大気研究室 室長、高見昭憲 | |
| 分担者： | |
| 環境リスク研究センター | 平野靖史郎（室長）、古山昭子（主任研究員）藤谷雄二（研究員） |
| アジア自然共生研究グループ | 大原利眞（室長）、佐藤圭（主任研究員）、森野悠（NIES特別研究員）、長谷川就一*) |
| 化学環境研究領域 | 伏見暁洋（研究員） |
| 環境健康研究領域 | 新田裕史（室長） |
| 大気圏環境研究領域 | 磯崎輔（NIESポスドクフェロー） |
| その他の分担者： | |
| アジア自然共生研究グループ | 清水英幸（主席研究員）、矢ヶ崎泰海*)、 小林祥子（NIESポスドクフェロー）、笹川裕史（NIESポスドクフェロー） |
※所属・役職は年度終了時点のもの。また、*)印は過去に所属していた研究者を示す。
研究の目的
我が国と密接な関係にあるアジア地域では、急速な経済発展に伴って大気、水環境の悪化及び生態系破壊が深刻化しており、それが直接的あるいは間接的に我が国に影響を及ぼしている。従って、我が国を含むアジアの持続可能な発展に向けた戦略的な政策が緊急に必要であるが、そのためには科学的知見を集積し、政策提言の基盤にすることが必要である。我が国及びアジア各国の政策や持続可能な発展に向けた努力が効果的に働くためには、我が国及びアジア各国が、科学的知見について共通の認識及び環境管理の共通の基盤を持つことが重要である。このような科学的な基盤の形成に貢献するために、本プログラムでは、アジアの大気環境、水環境及び生態系についての実態把握・解析、環境政策の解析等の科学的知見の集積、データベースや数値モデル等の研究ツール、環境管理ツールの開発、技術・政策シナリオの構築等を行うことを目的とする。
平成21年度の実施概要
・関連プロジェクト
（１）九州北部地域における光化学越境大気汚染の実態解明のための前駆体観測とモデル解析
平成２１年度は、平成２０年度に立ち上げたＮＭＨＣとＮＯｘ、オゾン観測の通年測定を実施すると共に、春に集中観測（ＡＭＳによる粒子観測）を行う。観測結果を基に、春季の光化学オゾン前駆物質の動態を解析する。また、モデルについては、通年測定及び集中観測を対象としたシミュレーション計算を行い、観測データと比較する。
・基盤的な調査・研究
（１）二次生成有機エアロゾルの環境動態と毒性に関する研究
平成２１年度は毒性スクリーニング手法及び組成分析手法の開発を重点的に行う。
研究予算
| 平成18年度 | 平成19年度 | 平成20年度 | 平成21年度 | 平成22年度 | 累計 | |
| 運営交付金 | 197 | 220 | 230 | 241 | 888 | |
| その他外部資金 | 234 | 308 | 301 | 376 | 1,219 | |
| 総額 | 431 | 528 | 531 | 617 | 2,107 |
今後の研究展望
東アジアの広域越境大気汚染、水環境については、同地域の国際的な環境管理に資する、統合的な環境評価・管理システム（将来シナリオ→対策オプション→排出量予測→大気環境予測→自然・社会影響評価）を構築できる見通しが立った。また、メコン河の流域生態系に関しては、完成した高分解能の地理空間データベースを共通の基盤として、淡水魚類の耳石の解析、現地調査、モデリングを統合した成果が得られる見通しが立った。今後は、平成22年度に上記の見通しを着実に成果とすると共に、23年度以降、地球温暖化や社会発展の影響も考慮しつつ、深刻化するであろう広域・越境環境汚染への取り組みを強化することが必要である。その際、研究成果、研究手法、環境管理のツールを、他地域において活用できるように体系化すること、我が国の地域環境研究との結合に留意することが重要である。