研究成果（平成23年度）

《研究課題コ−ド》 0712BA339

《課題名》
	分かりやすさを重視したマスメディア利用型コミュニケーションに関する実証的研究 A research on the environmental communication methods using mass media
《区分名》 BA 環境-地球推進 S-5-1(12)
《担当者》
	○青柳みどり（社会環境システム研究センター）
《キ−ワ−ド》
	気候変動,科学リテラシー CLIMATE CHANGE, SCIENTIFICLITERACY
《目的》
	温暖化の現状や因果関係、不確実性などを正しく認識できるようにするために、気候未来像の映像とレクチャーを合わせたセミナー形式のコミュニケーション手法の開発を行い、また、日本の地域ごとの気候未来像を用いて、インターネットなどを活用した、幅広い地域で実施可能なコミュニケーション手法の開発と評価を行う。
《内容及び成果》
	マスメディアの報道について、他のサブテーマで実施したメディアフォーラム等の成果も含め、マスメディア利用型コミュニケーションが人々の認知と行動にどのように影響するかを把握、検討する予定であったが、気候変動リスクの評価にあたって重要なエネルギー源の評価に関して東日本大震災の影響を看過できないことから予定を変更し、気候変動影響とエネルギー選択にかかる世論調査を、またイギリスの研究者の協力を得て、インターネット調査および個人面接調査方式で実施した。 　インターネット調査は2012年2月下旬の週末（23〜24日）に実施した。サンプル数520（完了）で（株）マクロミルのモニターを対象に年代、性別、居住地域、最終教育歴をそろえる方法で対象者を抽出した上で実施した。個人面接調査は、2012年2月2〜12日全国20歳以上の男女4000人を電子住宅地図を元に層化3段階無作為抽出法で個人を抽出して実施した。有効回答数は1190（有効回答率29.8%）であった。両調査の設問の大部分は同じであるが、若干異なった設問も含まれる。以下では、回答の主なものについて両者を比較しながら結果を述べる。 　「あなた個人の考えとして、最近、地球上の気候が変わってきていると思いますか。」に対して、日本では2006年には95％、2011年には約93％、今回（2012年）は、個人面接で90.8％、インターネットでは86.3%が「そう思う」と回答した。イギリスでは、2005年に91％であった「そう思う」の回答が、78%に減少している。担当の研究者等への聞き取りによると、2008年の経済危機、2009年のEast Anglia大学の事件などの影響と考えられる。 　インターネット調査と個人面接調査で数字がやや離れるが、最も多いのが、「今までより極端な気候が起きる」でそれぞれ39％、49％であり、農業生産への影響、洪水や干ばつ、海面上昇、ヒートアイランド、今より頻繁な洪水など、農業生産への影響などがこれに続く。「このような変化は一時的なもので、長期的に見た場合、特別に深刻な影響はない」とする否定的な選択肢は0.1％にすぎず、日本においては、ほとんどの成人が何らかの温暖化影響を懸念している状況にあると推測できる。気候変動リスクについての認知度は高く、日本においては9割程度の成人がそのリスクを感じている。ただ、イギリスの状況をみるとわかるように、メディアの報道や関連事項の取り扱いによってはそのリスクの認知が低下することもあり得ることに注意する必要がある。 　予想される気候変動の影響については、かなり認知が進んでおり、台風、干ばつ、洪水など気候の様々な事象が今よりも極端な幅で送ることに関して、特に高く認知されていることがわかった。
《期間》　平成19〜平成24年度（2007〜2012年度）
《備考》
	課題代表者：神奈川大学　松本安生