酸化ストレスマーカー
生体内で酸化反応によって引き起こされる有害な状態を示す指標。
システムズバイオロジー(systems biology)
システム生物学。複雑な生命現象の解明のため、生命を一つのシステムとしてとらえ、解析する学問分野。
周生期
出生を前後する期間、ラットでは出生前後の約5日間が脳の性分化の臨界期であると考えられている。
受動喫煙
たばこを吸わない人が、自分の意志とは関係なく様々な場所で、たばこの煙を吸わされていること。
種の感受性分布(Species sensitivity distribution)
様々な種に対する化学物質の毒性の強さを統計分布で近似したものであり、生態毒性の種間外挿法の一種である。欧米における生態リスク評価においては、種の感受性分布の5パーセンタイル値(HC5)がPNECの値としてしばしば用いられる。
主要組織適合抗原遺伝子複合体(MHC)
免疫応答に重要なさまざまな蛋白質情報を含む遺伝子の領域
神経伝達物質
脳内で神経細胞間の情報伝達、シグナル伝達にかかわる物質で、アミノ酸、モノアミン類、神経ペプチド類など多くの物質がある。
スクリーニング(screening)
地球の環境特性や事業計画の内容などを踏まえて、発生する環境影響の予見を行い、環境アセスメントの実施が必要な事業かどうかの判断を行うこと。
ストックホルム条約
生物体内での蓄積性が高く、有害な影響をもたらす可能性が強い化学物質による環境と健康を保護するための条約。対象物質の製造・使用の禁止や排出削減を規則。この条約では2009年2月現在でDDT、ディルドリン、エンドリンなどの農薬、PCBs、ダイオキシン類など12種類が対象化学物質となっている。
環境中での残留性が高いPCB、DDT、ダイオキシン等のPOPs(
Persistent Organic Pollutants、残留性有機汚染物質)については、一部の国々の取組のみでは地球環境汚染の防止には不十分であり、国際的に協調してPOPsの廃絶、削減等を行う必要から、2001年5月、「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約」が採択されました。
(
<環境省HP:ストックホルム条約(POPs条約)の概要)
スピギン遺伝子
巣を固めるための粘着性のタンパクに係る遺伝子。スピギンの産生は男性ホルモンによって支配されている。
生態系サービス機能
生態系が人類にもたらす、生活基盤(水や空気)、経済的便益(農林漁業など)、文化的恩恵(レクリエーションなど)のこと。国連ミレニアム生態系評価は、「資源の供給サービス」「調節的サービス」「文化的サービス」に分類している。
生態的効率
摂食した藻類バイオマスから、成長と繁殖によって自種個体群のバイオマス増加に転換する効率。体の小さな動物プランクトンは呼吸によってエネルギーが損失しやすく、生態的効率が低いと考えられている。
性的二型核
神経核や細胞の体積、ニューロン、シナプス、神経線維等の量的な性差がみられる領域の総称。
生物多様性条約(Convention on Biological Diversity(CBD))
(生物の多様性に関する条約)
生物の多様性の保全、その構成要素の持続可能な利用及び遺伝資源の利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分を目的とする。1992年に採択され、1993 年12月に発効した。日本は1993年5月に締結した。条約に基づき生物多様性国家戦略を策定し、これに基づく各種施策を実施している。
生物利用可能性(bioavailability)
ある化学物質が生物に与える毒性の強さは、その化学物質が生物にとって作用可能な形で存在する量(bioavailableな量)に依存する。このような、生物にとっての化学物質の作用可能性(あるいは作用可能な量)を生物利用可能性(bioavailability)と呼ぶ。例えば、金属では水生生物に作用可能な金属の量(bioavailability)はその金属の水中イオン濃度に概ね対応することが知られている。