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経常研究

地域環境研究グループ

研究課題 １）環境大気中におけるＶＯＣｓ発生源に関する研究
〔担当者〕 若松伸司・田邊　潔
〔期　間〕 平成９年度（１９９７年度）
〔目　的〕 平成１０年度から開始予定の特別研究「都市域におけるＶＯＣの動態解明と大気環境質に及ぼす影響評価に関する研究」の具体的な計画，立案及び基礎的な予備研究を行うことを目的としている。
〔内　容〕 環境大気中におけるＶＯＣｓの挙動を自動分析システムを用いて明らかにした。これとともにトンネルにおけるＶＯＣｓ測定データを解析・評価し，発生源把握手法を検討した。
〔発　表〕 Ｂ-１０９，１１０，ｂ-２１３，２１４，２１６
研究課題 ２）都市域における大気汚染現象のモデル化に関する研究
〔担当者〕 若松伸司
〔期　間〕 平成７〜９年度（１９９５〜１９９７年度）
〔目　的〕 都市域における大気汚染と発生源の関連性を定量的に明らかにするために気象と反応を含んだモデルの構築を行う。これを基に大気汚染の経年変化や地域分布の特徴を把握する事を研究の目的としている。
〔内　容〕 都市域における二酸化窒素汚染，光化学大気汚染，エアロゾル汚染などの二次生成大気汚染の生成機構を解明するための研究を行った。本年度はオゾン濃度の長期的なトレンドと発生源の関連性に関するデータ解析とモデル評価を行った。
〔発　表〕 Ｂ-１１１，ｂ-２１６
研究課題 ３）沿道大気汚染の簡易予測手法に関する研究
〔担当者〕 上原　清
〔期　間〕 平成９〜１１年度（１９９７〜１９９９年度）
〔目　的〕 大都市における沿道大気汚染は，沿道周辺の建物が作り出す複雑な市街地気流の影響を受ける。本研究の目的はこうした複雑な市街地気流分布とそれに及ぼす大気安定度の影響を温度成層風洞を用いた実験によって明らかにし，さらに，汚染濃度分布との関連を調べることによって沿道大気汚染の簡易予測手法を検討することである。
〔内　容〕 沿道大気汚染濃度を交通量と風速データなどから簡易に予測する方法について検討する。本年度は温度成層風洞によってストリートキャニオン内部の流れ場と濃度場を精密に測定し，平均濃度に関して比較的精度良く予測できることを示した。
〔発　表〕 Ｂ-３０，ｂ-８８〜９０
研究課題 ４）ゼラチン質動物プランクトンの内湾域における動態
〔担当者〕 中村泰男・木幡邦男
〔期　間〕 平成７〜９年度（１９９５〜１９９７年度）
〔目　的〕 内湾域の炭素循環に果たすゼラチン質動物プランクトンの役割を明らかにすることが本研究の目的である。特に，尾虫類（オタマボヤ）およびウミタル類の現存量，生産量，植物プランクトン摂餌量を夏の瀬戸内海の連続調査で定量する。さらにこれらの諸元を二次生産の代表者と考えられるカイアシ類で得られた値と比較し，ゼラチン質動物プランクトンの重要性を示す。
〔内　容〕 １９９７年夏，瀬戸内海家島諸島周辺での尾虫類の期間平均現存量はカイアシ類の７０％に達した。また，尾虫類の速やかな増殖を反映して，生産量はカイアシ類を上回った。夏の瀬戸内海での炭素循環を明らかにするためにはこれまで無視されがちであった尾虫類の役割を考慮に入れる必要があると考えられた。また，調査期間中，珪藻類の赤潮が発生した直後，ウミタル類が卓越し，珪藻赤潮の消滅に大きな役割を果たした。
〔発　表〕 Ｂ-５４
研究課題 ５）自然水系中における溶存フミン物質に関する研究
〔担当者〕 今井章雄
〔期　間〕 平成９〜１２年度（１９９７〜２０００年度）
〔目　的〕 溶存フミン物質は自然水中の溶存有機物の３０〜８０％を占める。フミン物質は鉄等の微量必須金属と安定な錯体を形成し，その存在状態に大きな影響を与える。金属の存在状態は生物利用可能性と密接に関係しているため，鉄等の金属とフミン物質との錯化反応を定量化する必要がある。本研究ではその手法の開発を目指す。
〔内　容〕 溶存フミン物質と鉄等の錯化反応における安定度定数と錯化容量を電気化学的に測定する手法（ボルタメトリー）の開発に着手した。
研究課題 ６）発光細菌を利用した簡便な環境変異原の検索手法に関する研究
〔担当者〕 白石寛明・白石不二雄＊１　（＊１化学環境部）
〔期　間〕 平成９〜１１年度（１９９７〜１９９９年度）
〔目　的〕 水中に存在する有害物質の評価を総合的に行うためには，機器分析で測定される個々の物質の濃度のみならず，水質全体を表す指標が必要である。有害化学物質の評価においては，バイオアッセイ法が，毒性物質を総合的に把握するのに適していると考えられる。本研究は，操作に熟練を要しないバイオアッセイ法を目指して，試験生物として発光バクテリアを選び，実際の環境水の毒性評価に応用できる簡便な試験法の開発を目指す。
〔内　容〕 発光細菌の変異株である発光能力のない菌株を用いて，化学物質による復帰変異を起こす度合いを変異原の指標とする方法を検討した。これを，より簡便なマイクロプレート法とするために，（１）マイクロプレートに必要な試験培地，（２）最適な試験時間，（３）Ｓ９を用いる代謝活性化の手法の検討を行った結果，２４時間の試験時間でできる簡便な変異原性試験を確立できた。環境水，排水試料の変異原性の測定に応用できることがわかった。
研究課題 ７）環境中化学物質に対する生態化学的アプローチに関する基礎的研究
〔担当者〕 堀口敏宏・柴田康行＊１　（＊１化学環境部）
〔期　間〕 平成５〜９年度（１９９３〜１９９７年度）
〔目　的〕 有機スズ（トリブチルスズ（ＴＢＴ）及びトリフェニルスズ（ＴＰＴ））化合物による海洋汚染とイボニシのインポセックス（出現率やその症状）に関して，前年度までと同様に引き続き調査し，その動向と個体群への影響を解析する。
〔内　容〕 油壷，城ケ島（神奈川）と平磯（茨城）で引き続き定期調査を実施し，伊勢・三河湾（愛知，三重），浜名湖（静岡），瀬戸内海（広島，岡山），内之浦（鹿児島）でも調査した。平磯では正常なイボニシが採集され，産卵行動も卵嚢も観察されたが，油壷ではイボニシのインポセックス症状が重篤なままであり，産卵行動も卵嚢もほとんど観察されなかった。またイボニシ体内のＴＢＴ濃度が依然高く，若齢貝の少ない個体群構造を示した。城ケ島も油壷と類似していた。
〔発　表〕 Ｂ-７０〜７６，ｂ-１６６〜１６８，１７１〜１７３，１７５
研究課題 ８）環境化学物質の胎仔肢芽細胞の分化に及ぼす影響に関する研究
〔担当者〕 米元純三
〔期　間〕 平成７〜９年度（１９９５〜１９９７年度）
〔目　的〕 ラット胎仔肢芽培養法は，肢芽の中胚葉性の細胞が軟骨細胞へと分化する系で，分化への影響を調べるのに有用な系と考えられる。この系を用いて，分化に関与するタンパク質を同定し，環境化学物質の分化への影響の指標としての有用性を検討することを目的とする。
〔内　容〕 前年度に引き続き，ファイブロネクチンに着目して，二次元電気泳動および免疫化学的手法により検出する系を用い，河川水などの環境中で見いだされた有機塩素化合物の影響を検討した。
〔発　表〕 Ｂ-１０５，１０６，ｂ-２１２
研究課題 ９）動物の遺伝的背景の特徴をいかした毒性機構の解析に関する研究
〔担当者〕 曽根秀子
〔期　間〕 平成７〜１１年度（１９９５〜１９９９年度）
〔目　的〕 これまでの研究で，酸化ストレスの発生に伴い肝炎を発症するモデル動物であるＬＥＣラットの肝実質細胞の核マトリックスタンパク分画にミトコンドリアに局在する熱ショックタンパク質，ＨＳＰ６０が存在することを見いだした。本年度は，ＨＳＰ６０の酸化ストレスマーカーとしての特異性を調べるため免疫組織学的検討を行った。
〔内　容〕 ＨＳＰ６０の酸化ストレスマーカーとしての特異性を調べるために細胞核内でのＨＳＰ６０の挙動と核の構造変化との関連を検討した。そのために，ＨＳＰ６０が核に検出される細胞の種類をｐ２１ＷＡＦ１／Ｃｉｐ１の抗体を用いて検討した。その結果，増殖期にある細胞よりもむしろ静止状態の細胞でＨＳＰ６０が発現していることがわかった。
研究課題 １０）実験生物としての水生昆虫の大量飼育法の検討
〔担当者〕 菅谷芳雄
〔期　間〕 平成４〜９年度（１９９２〜１９９７年度）
〔目　的〕 有害化学物質の生態毒性試験に用いられる実験生物は，化学物質への反応の安定性や感受性，生活形も考慮されるものの，人工的な環境で飼育が可能であるかがより大きな選択基準となっている。水生昆虫は一般に水中生活期はともかく，成虫の飼育とりわけ交尾・採卵が実験室では困難な種がほとんどで実験生物化の例は少ない。本研究は，水界生態系で重要な地位を占める水生昆虫の実験生物化のための飼育法を開発することを目的とする。
〔内　容〕 ユスリカ科昆虫の多くは交尾のさい群飛を行い，そのことが人工環境化での飼育を困難にしている。本年度は狭い空間でしかも１対で交尾可能な種に着目しアカムシユスリカとＧｌｙｐｔｏｔｅｎｄｉｐｅｓ ｔｏｋｕｎａｇａｉ及びセスジユスリカの３種で交尾成功率をみた。アカムシユスリカは，径２４ｍｍのガラスビンに１対の成虫を入れると２４時間後には２０対中１８対が，Ｇ． ｔｏｋｕｎａｇａｉでは２０対中１０対が成功したが，セスジユスリカでは成功例はなかった。
研究課題 １１）微生物分解機能を活用した環境汚染の評価に関する研究
〔担当者〕 矢木修身・岩崎一弘
〔期　間〕 平成８〜１２年度（１９９６〜２０００年度）
〔目　的〕 テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）等の揮発性有機塩素化合物による環境汚染が問題となってきており，その浄化技術の開発が期待されている。微生物機能を活用した環境浄化を目的とし，好気的条件下でＰＣＥを分解可能な微生物の探索を試みた。
〔内　容〕 日本各地の土壌を分離源としてＰＣＥ分解微生物のスクリーニングを実施した。ＰＣＥを唯一の炭素源として増殖できる微生物を見いだすことができなかったため，メタン，エタン，プロパン，グルコース，キシレン等の炭素源を添加するコメタボリズム反応を試みた。エタン，プロパンを炭素源として添加し，３週間以上の長期培養した系で，ＰＣＥの分解が確認された。分解の認められた系について集積培養を繰り返したが，分解活性が維持されることが判明した。
研究課題 １２）環境中における界面活性剤の挙動と影響に関する研究
〔担当者〕 矢木修身・稲葉一穂
〔期　間〕 平成７〜９年度（１９９５〜１９９７年度）
〔目　的〕 生活排水や工場廃水等に含まれる界面活性剤が，共存する化学物質の水環境中での挙動にどのような影響を及ぼすかを殺菌石鹸中の殺菌成分トリクロサンを化学物質のモデルとして検討した。
〔内　容〕 直鎖アルキルベンゼンスルホン酸（ＬＡＳ）が共存する水溶液中におけるトリクロサンの水への溶解度と残留塩素による塩素付加反応の速度を測定した。ＬＡＳが臨界ミセル濃度以下では，いずれの値も純水中と大きな差はなかったが，臨界ミセル濃度以上のＬＡＳが共存すると溶解度が増大し，塩素付加反応の速度は低下した。これは水に溶けにくいトリクロサンがミセルへ可溶化するためと考えられた。実際の水環境中での化学物質の溶解や蓄積，移動などを考察するためには，このような現象を正確に把握する必要があると考えられる。
研究課題 １３）植物の気孔開度に及ぼす環境要因の受容と伝達に関する研究
〔担当者〕 中嶋信美・佐治　光＊１　（＊１生物圏環境部）
〔期　間〕 平成８〜１２年度（１９９６〜２００１年度）
〔目　的〕 植物は乾燥ストレスにさらされると，それに対抗するため様々な代謝変化が起こることが知られている。本研究ではソラマメ孔辺細胞に浸透圧ストレスを与えるとリンゴ酸の蓄積が見られることを明らかにした。本年度は浸透圧ストレスの応答して孔辺細胞内の糖の濃度にどのような変化が起こるかを検討することを目的として研究を行った。
〔内　容〕 ソラマメはく離表皮を０．４Ｍマンニトール溶液に浸して乾燥ストレスの代わりとし，この処理２時間後の気孔開度と孔辺細胞に含まれるスクロースを測定した。その結果，この処理により気孔が閉鎖すると同時に孔辺細胞内でのスクロースの蓄積がみられた。従って，スクロース合成が孔辺細胞の浸透圧調節に関わっていることを示すと考えられる。
研究課題 １４）環境中における微生物遺伝子の挙動に関する研究
〔担当者〕 岩崎一弘
〔期　間〕 平成７〜１１年度（１９９５〜１９９９年度）
〔目　的〕 これまで環境微生物の研究対象は，分離・培養が可能な株に限られていた。近年，こうした欠点を補うため，分子生物的な手法により微生物生態を解明する試みがなされてきている。本年度は，環境中の特定微生物の遺伝子を解析するために，ＰＣＲ（ポリメラーゼ・チェイン・リアクション）法によるトリクロロエチレン（ＴＣＥ）分解遺伝子の検出法の開発を試みた。
〔内　容〕 ＴＣＥを好気的に分解するメタン資化性菌Ｍ株のＴＣＥ分解遺伝子の一部を特異的にＰＣＲ法で増幅するために，Ｍ株および他のメタン資化性菌の遺伝子の塩基配列を比較した。Ｍ株の遺伝子のみが増幅できるような各種プライマーを設計し，合成ＤＮＡを作成した。Ｍ株および他のメタン資化性菌の遺伝子に対してＰＣＲ法を行い，作成した各種プライマーの特異性及び反応温度等の条件を検討し，Ｍ株のみが検出できる手法を開発した。
〔発　表〕 ｂ-８２
研究課題 １５）飲料水の含有成分と関連の示唆される健康像の地域差に関する予備的研究
〔担当者〕 兜　真徳・今井秀樹・新田裕史・本田　靖＊１　　（＊１環境健康部）
〔期　間〕 平成８〜１０年度(１９９６〜１９９８年度)
〔目　的〕 日常的に摂取している飲料水の含有成分（各種金属や有害物質）は，疾病発生の地域差をもたらす可能性のある最も大きな要因の１つと考えられる。本研究では，飲料水中の各種重金属と別途進行中の胃がん及びその前駆状態である慢性萎縮性胃炎に関する疫学調査の一部として同関連性を検討するほか，アルミニウム濃度とアルツハイマー病発生率との関連についても併せて検討する。
〔内　容〕 （１）胃がん死亡率の大きく異なる国内６地域でさらに飲料水をサンプリングする。
（２）各種含有成分を測定し，胃がん死亡率及び慢性萎縮性胃炎頻度の地域差，アルツハイマー病発生率との関連について疫学的に検討する。
〔発　表〕 Ｂ-３４，４０，４１
研究課題 １６）有機スズの中枢神経毒性に関する神経内分泌免疫学的研究
〔担当者〕 今井秀樹・兜　真徳
〔期　間〕 平成８〜１０年度（１９９６〜１９９８年度）
〔目　的〕 トリメチルスズ（ＴＭＴ）は脳内の海馬を特異的に傷害し，記憶障害やけいれんを引き起こすことが知られている。最近我々は，ラットにＴＭＴを投与した後，亜急性的（投与３〜４日後）に血漿中コルチコステロン濃度が一過性上昇を示すこと，また，この上昇がインターロイキン-１受容体拮抗物質の前投与によって抑制されることを観察した。本年度はトリメチルスズとともにトリブチルスズについても中枢神経障害をグリア線維性酸性タンパク（ＧＦＡＰ）を指標として検討した。また，海馬に加え，線条体，嗅球，嗅内野，梨状皮質および小脳についても観察した。
〔内　容〕 Ｓｐｒａｇｕｅ−Ｄａｗｌｅｙラット（６週齢雄）を対象とした。ＴＭＴおよびＴＢＴはそれぞれ８ｍｇ／ｋｇ，５０ｍｇ／ｋｇの用量で一回経口投与した。投与後７日目あるいは８日目に脳を摘出し，各部位に分別してＧＦＡＰの定量を行った。また経日的に尾静脈より採血を行い，コルチコステロンの定量に供した。その結果，ＴＭＴ投与の場合，投与７日目においては海馬のみに傷害が見られたが，２１日目には小脳を除くすべての部位に傷害が検出された。一方，観察期間を通じてＴＢＴによる傷害はどの部位においても傷害は見られなかった。我々が既に確認しているＴＭＴによる血漿中コルチコステロン濃度の一過性上昇は，ＴＢＴ投与によっては観察されなかった。
〔発　表〕 Ｂ-２８，ｂ-７８〜８０
研究課題 １７）環境健康リスク評価のための呼吸器系生体影響指標の開発
〔担当者〕 平野靖史郎・山元昭二・安藤　満
〔期　間〕 平成６〜１１年度（１９９４〜１９９９年度）
〔目　的〕 開発途上国においては，化石燃料の燃焼に伴い，大気汚染物質の呼吸器への影響が深刻化しつつある。本研究では，肺胞腔内に沈着した粒子状物質を貪食していると考えられている肺胞マクロファージや，肺の炎症時に肺胞腔内に浸潤してくる好中球の細胞機能の変化に関する研究を行い，大気汚染物質の呼吸器に及ぼす健康影響評価を行うための指標を開発することを目的とする。
〔内　容〕 呼吸器内に吸入された粒子状物質に対する肺胞マクロファージの貪食作用を解明するため，マクロファージのプラスチック表面への非特異的接着機構を調べた。免疫沈降法を用いて，接着に伴いＳｙｋキナーゼがチロシンリン酸化を受けていることを明らかにした。また，肺の炎症に伴い浸潤してくる好中球の動態について速度論的に解析するとともに，一酸化窒素を吸入したラットにおける好中球の肺浸潤過程についても調べた。
〔発　表〕 Ｂ-６６，６７，ｂ-１５７，１５８，１６０，１６２，１６４
研究課題 １８）温熱と環境汚染物質の複合暴露が免疫系に及ぼす影響に関する研究
〔担当者〕 山元昭二・安藤　満
〔期　間〕 平成５〜１０年度（１９９３〜１９９８年度）
〔目　的〕 環境汚染物質による健康影響を考える場合，気候因子の大きな変化は，環境汚染物質の生体影響を修飾する重要な要素の一つとなることが予想される。しかしながら，気候因子と環境汚染物質を組み合わせた生体影響に関する検討は十分でない。本研究では，環境温度に着目し，特に温熱と環境汚染物質の複合暴露が生体の感染防御能に及ぼす影響について検討する。
〔内　容〕 温熱と環境汚染物質の複合影響を明らかにするために，本年度は，前年度に引き続きプロテウス菌を用いた系でマウスの肺の殺菌活性への影響について検討した。その結果，プロテウス菌に対する肺の殺菌活性は温熱とＯ３の複合暴露によってそれぞれの単独影響に比べて有意に低下した。これらの結果から，温熱はＯ３による肺の抗細菌防御系への抑制的影響に対して相乗的に作用することが明らかになった。
〔発　表〕 ｂ-１９９
研究課題 １９）埋立地浸出水の高度処理に関する研究
〔担当者〕 稲森悠平・水落元之・松重一夫・西村　修
〔期　間〕 平成７〜１２年度（１９９５〜２０００年度）
〔目　的〕 人間および産業活動に起因して生じた廃棄物の処分の多くは埋立地に依存しており，それに伴って，埋立地から生じる浸出水には，生物学的に分解困難な有機物および窒素成分が含有されている。さらに最近では，微量でも毒性の高い化学汚染物質が含有されている。生物活性炭−オゾン酸化中間処理に活性炭複合担体を組み込んだハイブリッド型高度処理プロセスの開発を行うと同時に，毒性試験による本プロセスの処理性能評価を行った。
〔内　容〕 ハイブリッド型処理プロセスにおける除去能はＤＯＣ，Ｔ-Ｎで，それぞれ約６２％，約９５％であり，微量化学汚染物質であるトリクロロフェノールは１００％除去可能であり，浸出水に対して有効な処理プロセスであることがわかった。また，Ｍｉｃｒｏｔｏｘ試験による処理性能評価を行った結果，浸出水は発光細菌に対する発光阻害毒性を有しているが，ハイブリッド型処理プロセスにより発光阻害毒性を除去可能であり，各処理工程においても毒性物質が発生しないことが明らかとなった。
〔発　表〕 Ｂ-１０，２０，２２，ｂ-１，４，１５，２６，３４，４６，５８，６０，６７，７２
研究課題 ２０）水質改善効果の評価手法に関する研究
〔担当者〕 稲森悠平・水落元之・西村　修
〔期　間〕 平成７〜１２年度（１９９５〜２０００年度）
〔目　的〕 水域の水質改善を図るための生物，物理，化学的各種排水処理法による水質改善手法が水質保全上いかなる効果を有するか，また水域の適正水質を確保する上で各種化学物質が生態系に及ぼす影響について，生産者・捕食者・分解者からなる水圏安定生態系フラスコマイクロコズムを用いて評価適正手法を開発することを目的とした検討を行う。
〔内　容〕 モデルシステムとしてのマイクロコズムを用いて，化学物質としての界面活性剤の水圏生態系に及ぼす影響を個体群動態，物質移動速度の両側面から影響評価を行った。その結果，個体群動態の無影響濃度はＬＡＳ１．０ｍｇ／ｌであったのに対して，物質移動速度の無影響濃度は０．１ｍｇ／ｌであり，１／１０の濃度で影響がでることが明らかとなった。また，物質移動速度に影響のでたＬＡＳ０．１ｍｇ／ｌを連続的に暴露すると７日後に個体群動態にも影響が発現することが明らかとなった。
〔発　表〕 Ｂ-２１，２６，ｂ-１０，２０，６２，６６
研究課題 ２１）生物・物理・化学的手法を活用した汚水および汚泥処理に関する研究
〔担当者〕 稲森悠平・水落元之・松重一夫・西村　修
〔期　間〕 平成７〜１２年度（１９９５〜２０００年度）
〔目　的〕 有用微生物を活用した生物処理と物理化学的処理との組合せにより汚濁の進行した湖沼，海洋，内湾，河川，地下水等の汚濁水，生活排水，事業場排水，埋立地浸出水等の汚水およびこれらの処理過程で発生する汚泥を生物・物理・化学的に効率よく分解・除去あるいは有用物質を回収する手法を集積培養の技術と生態学的技術を活用して確立する検討を行う。
〔内　容〕 汚水処理システムにおいて，処理水の透明化，汚泥の減量化に大きな役割を有する微小後生動物，輪虫類Ｐｈｉｌｏｄｉｎａ ｅｒｙｔｈｒｏｐｈｔｈａｌｍａを対象とし，大量培養とリアクターへの定着化に関する検討を行った。その結果，細菌−輪虫の二者系からなるリアクター中に輪虫を高密度に担体に定着させ透視度６０度以上の処理水が得られた。また，生物処理施設の処理槽に輪虫類を製剤的な使用を目的として接種する場合には，処理槽内に充てんする担体の種類および孔径が重要な因子であり，平均孔径が３００μｍ以上の担体が必要であることが明らかとなった。
〔発　表〕 Ｂ-１２，１４，ｂ-２３，３６，７１,７３，７５，７６
研究課題 ２２）湖沼沿岸域の生物多様性と生態系機能に関する基礎的研究
〔担当者〕 福島路生・高村典子・上野隆平＊１・野原精一＊１　（＊１生物圏環境部）
〔期　間〕 平成９〜１０年度（１９９７〜１９９８年度）
〔目　的〕 貧栄養湖や富栄養湖の沿岸域での生物多様性と生態系機能の関係を明らかにするための基礎的研究を行う。また，生態系機能を評価するための方法論の検討を行う。
〔内　容〕 貧栄養湖のモデルとして十和田湖の沿岸域，富栄養湖のモデルとして霞ヶ浦や魚が生息しない国立環境研究所にある生物実験池を対象として，沿岸域の底生生物群集構造と環境（底質条件，波，沈殿物，水生植物量）との関係を調べた。不安定な環境である波打ち際の底生生物群集の多様性は高く，沖に向かって，密度勾配があることがわかった。
〔発　表〕 ｂ-１３１
研究課題 ２３）大気試料中の微量元素とその環境化学的挙動に関する研究
〔担当者〕 西川雅高
〔期　間〕 平成５〜９年度（１９９３〜１９９７年度）
〔目　的〕 降水試料や大気エアロゾル試料中に含まれているｐｐｍレベル以下の微量成分について降水／大気エアロゾル分配比率の変化について調査すること，ガス状大気成分の経年変化を計測することによって，都市環境変化を反映する無機系成分を探索することを目的とした。
〔内　容〕 ローボリュームサンプラーによる大気エアロゾルの連続サンプリング試料中の不溶性成分と水溶性成分を分別定量した結果，亜鉛，バナジウム，鉛は，７０〜９０％水溶性で存在していた。その水溶性の比率は，バックグラウンド地域よりも都市大気試料の方が高く，雨水に溶けやすい化学形態で存在していると推定された。また，エアロゾル粒径が小さいそれら金属ほど水溶性の比率が高く，酸性ガス成分との関連性が考えられた。
〔発　表〕 ｂ-１４９，１８５
研究課題 ２４）霞ヶ浦の生物資源保護に果たす役割に関する研究
〔担当者〕 春日清一
〔期　間〕 平成８〜１２年度（１９９６〜２０００年度）
〔目　的〕 霞ヶ浦及びその周辺は水・陸両環境を利用する生物が生活し，多様な生態系を形成している。これら生物に霞ヶ浦の環境変化は時に極めて重大な影響を与える。しかし，生物の存在や生活様式は知られていないことも多く，急激な環境変化により，これら野生生物が気づかれずに消滅する危険性をはらんでいる。このような生物の生活を知り，できる限り記録に残し，保護することを目的とする。
〔内　容〕 （１）霞ヶ浦の湖沼調査時，また随時生物に注意を払い，多くの現象の発見に努力する。これら現象が重要なものであればこれを学会誌等に記録として残す。（２）霞ヶ浦及びその周辺を餌場，休息場として利用する渡り鳥を観察し，霞ヶ浦の環境変化の影響を分析する。
研究課題 ２５）環境データ解析のための統計的手法に関する研究
〔担当者〕 松本幸雄
〔期　間〕 平成７〜１１年度（１９９５〜１９９９年度）
〔目　的〕 環境データから構造的情報を抽出するには，偶然要因の効果を分離する統計解析手法が必要であると同時に，分離が可能なデータの取得がなされていなければならない。
　本研究は，（１）環境データ解析のための統計的手法の開発，および（２）解析の基礎となるモニタリングや調査などのデータ取得の方法論について情報理論的見地から検討することが目的である。主な対象は，大気汚染に関する環境データと生体影響データとする。
〔内　容〕 本年度は，東京都における大気汚染物質の空間変動の特徴について，都の調査データと常時監視データを用いて解析し，例えば次のことが明らかになった。
（１）浮遊粒子状物質の年平均濃度の空間相関構造は二酸化窒素と大きく異なり，地点間の濃度差の変動の大きさが，地点間の距離とほとんど関係なかった。
（２）化学物質濃度の空間変動は物質により異なり，区部で比較的一様な分布をしたのは，スチレン，クロロホルム，ベンゼン，メチルシクロヘキサンだった。また，区部の濃度が多摩地域に比べて有意に高かったのは，トルエン，１，２-ジクロロエタン，トリクロロエチレンだった。
〔発　表〕 ｂ-１７８，１７９
研究課題 ２６）地球における物質と価値の循環に関する研究
〔担当者〕 森田昌敏
〔期　間〕 平成７〜９年度（１９９５〜１９９７年度）
〔目　的〕 地域という小さな孤立系，および地球レベルの大きな，しかし限定された系において，物質がどのように循環し，それに伴って資源，エネルギー，食糧といった物質レベルがどのように変動しつつあるか，またあわせて人間の価値観がどのように変化しつつあるかを社会地球学的立場から分析を試みる。
〔内　容〕 我が国のサステーナブルデベロップメントと関連して人口を食糧及びそれを支える栄養素の将来における不足についての解析を行った。食品中の微量栄養素についても検討し，制限因子となる可能性の分析を試み成果を得た。
研究課題 ２７）バイオモニタリングに効果的な水生生物の開発に関する研究
〔担当者〕 畠山成久
〔期　間〕 平成７〜１１年度（１９９５〜１９９９年度）
〔目　的〕 現在，化学物質の生態影響評価に関する生物試験ではＯＥＣＤを始めとし，国際的にも主に藻類，ミジンコ，魚の特定種が使用されている。今後，さらにいかなる生物種を加えるかで，現在ＯＥＣＤでは底質中の化学物質の生態影響試験のためヨコエビ，ユスリカの一種が検討されている。植物では，ウキクサや珪藻が候補に上げられている。いずれも，生態系と現実的な暴露を想定しており，国内種から様々な水生生物の試験生物化を検討する。
〔内　容〕 水生生物棟では，これまでヌカエビ，セスジユスリカ，アオウキクサ，イトトンボ，ホタルトビケラ，シジミなどを新たな試験生物として農薬類の総合毒性評価に用いて多くの成果を得てきた。但し，シジミの試験生物化は現在検討中であるが，未だ成功していない。環境ホルモンの生態影響評価には，多様な生物に対するライフサイクルテストが重要であり，上記の生物やヨコエビなどの飼育化も検討している。
研究課題 ２８）環境科学研究用に開発した実験動物の有用性に関する研究
〔担当者〕 高橋慎司
〔期　間〕 平成７〜９年度（１９９５〜１９９７年度）
〔目　的〕 国立環境研究所実験動物開発では，環境汚染物質の生体影響研究用実験動物としてウズラ及びハムスターを用いて開発してきた。本年度は，これらの純系化を継続するとともにウズラ種卵の有用性についてさらに検討した。
〔内　容〕 国立環境研究所実験動物開発では，環境汚染物質の生体影響研究用実験動物としてウズラ及びハムスターを用いて開発してきたが，本年度は有用性についてさらに検討し，以下の結果を得た。
（１）ニューカッスル病ウイルス不活化ワクチンに対する抗体産生能（ＮＤＶ-ＨＩ抗体産生能と略）の高及び低系ウズラの選抜を５１世代へと進め，両系ウズラを遺伝的に純化することができた。また，ハムスターでは兄妹交配による近交化を行い，これまでに２家系を１６世代まで継代した。
（２）ＮＤＶ-ＨＩ抗体産生能の低系に出現した羽装突然変異を固定することができた。また，低系の繁殖能力は高系と比較して良好な成績を示し，絶滅の危機を回避していることがわかった。
（３）環境中残留化合物の毒性試験手法の開発として，ウズラ発育卵を用いて検討した結果，白卵系ウズラの近交系間交雑により得られた種卵が最も適切であった。
〔発　表〕 Ｂ-４８，ｂ-１１８〜１２１
研究課題 ２９）都市環境騒音による不眠症発生リスクの評価に関する研究
〔担当者〕 影山隆之・兜　真徳・黒河佳香
〔期　間〕 平成８〜９年度（１９９６〜１９９７年度）
〔目　的〕 騒音による不眠症発生リスクの評価を行うためにはいろいろな睡眠評価法が用いられてきたが，フィールド調査において環境騒音による同リスクを評価するためには，在宅の調査対象者に過大な負担を強いることのない睡眠評価法が必要となる。このような評価手法を開発するために，他覚的および自覚的睡眠評価法に関する基礎的検討を行った。
〔内　容〕 他覚的睡眠評価法として，アクチメータを用いて体動から睡眠／覚醒を判定する方法を用い，主要道路沿道の成人住民を対象として，家庭で睡眠調査を行った。屋外から寝室内への侵入音レベルとその時の中途覚醒反応の発生率との間に，レベル−反応関係の存在が示唆され，上記手法は騒音による中途覚醒リスクおよびその個人差に関する研究に応用可能と考えられた。自覚的睡眠評価法として質問紙を用いた睡眠調査を，大都市および農村部の男性に対して実施し，結果の再現性ないし季節差について検討中である。
〔発　表〕 Ｅ-１１，１２，ｂ-９３
研究課題 ３０）エコオフィスの環境調和性に関する研究（特別経常研究）
〔担当者〕 近藤美則・乙間末広＊１・藤沼康実＊２　（＊１社会環境システム部，＊２地球環境研究センター）
〔期　間〕 平成８〜９年度（１９９６〜１９９７年度）
〔目　的〕 １９９７年１２月に京都で行われた気候変動防止枠組条約第３回締約国会議（ＣＯＰ３）において，２００８年から２０１２年までの平均の排出量として日本は，１９９０年比で温室効果ガスの６％削減目標が定められた。日本の１９９５年のエネルギー消費量を１９９０年比でみると，産業部門がほぼ一定であるのに対して，民生，交通部門は国全体の消費量の伸び（約８％）に対してほぼ倍増の状況にある。これは，全部門一律の二酸化炭素削減目標を立てて対策を行うことを想定したとき，民生および運輸部門の二酸化炭素排出量は，実際には１９９０年の約３／４の排出量にまで削減しなければならないことを意味している。運輸部門については，天然ガス自動車や電気自動車等の低公害車の導入や従来車より大幅に燃費を向上させたガソリン車やハイブリッド車が市販されるなど，対策が取られつつある。また，民生部門の半分を占める家庭部門においても，太陽光発電システムの設置や省エネ住宅化，省エネ家電製品の導入等が進みつつある。一方，日本の二酸化炭素排出量の約１／８を占める業務部門については，有効な対策がそれほど取られているとは言えない状況にある。また，業務部門 に適用可能な温暖化対策技術についても個別の評価は行われているが，技術をいくつか組み合わせたシステムについての評価は少なかった。本研究は，平成７年度に環境低負荷を目的として太陽エネルギー利用技術等を導入して研究所内に建設されたオフィス（エコオフィス）を対象とし，そのエコオフィスに導入した太陽光発電システム，太陽熱による冷暖房システム，建物の断熱構造化等の対策について，対策技術の個別評価，システムとしての評価を行うことを目的とする。
〔内　容〕 本年度は，前年度明らかになったエコオフィスシステムに導入した加湿器，吸収式冷凍機等の個別機器の問題点の解決のための設備改修を実施するとともに，夏期冷房期間における性能向上を目指した温水漕の断熱強化対策，吸収式冷凍機およびヒートポンプの温度設定の調整等を実施した。研究成果は以下のとおり。
（１）エコオフィスにおける１年間の消費エネルギーは８６．８Ｇｃａｌ，供給エネルギーは４０．３Ｇｃａｌであり，そのうち太陽エネルギーにより賄えた割合は約５３．６％であった。
（２）太陽熱集熱器の年間を通じての効率は２０％であり，太陽熱の利用率は４２％に留まった。効率の向上のためには，熱需要を考慮した集熱器の規模および集熱温度の設定等のシステム的な工夫が必要である。
（３）温水漕および吸収式冷凍機の配管の保温強化により，吸収式冷凍機の運転時間を長くできたが，真空度が次第に低下するので吸収式冷凍機の真空度の管理が年に１度必要である。
（４）太陽光発電システムの年間平均の定格１ｋＷ出力および１日当たりの発電量が，多結晶型では２．９１ｋＷｈ，単結晶型では３．００ｋＷｈ，アモルファス型では２．１４ｋＷｈであった。アモルファス型においては，変換効率の低下が進行しており，これは太陽電池表面の汚れによる影響が考えられる。
（５）エコオフィス内の設備改修およびヒートポンプ等の温度設定等の調整により，前年度に比べて消費エネルギー原単位の１割低下および，外部からの電力供給量の約１／４削減が達成された。
（６）エコオフィスの消費エネルギー原単位を既存のオフィスの原単位と比較するための原単位の換算を行い，省エネビルには２割ほど及ばないが，一般的なビルに対しては３割程度小さな値であることが判明した。
（７）オフィスの延床面積と太陽エネルギー利用技術の設置面積との関係を検討し，エコオフィスの場合では延床面積の５％に太陽光発電システムを設置することにより消費エネルギーの７％を賄うことが可能なことが推定された。
（８）太陽光発電システムおよび太陽熱集熱器を同じ面積分設置した場合のエネルギー効率を比較し，暖房時はほぼ同等の効率，冷房時は太陽光発電システムの方が約２倍よいとの結果となった。
〔発　表〕 ｂ-１００〜１０５
研究課題 ３１）地域住民の健康に関する１次情報収集のための調査研究の試み（特別経常研究）
〔担当者〕 新田裕史・黒河佳香・小野雅司＊１・本田　靖＊１・吉川麻衣子＊１　（＊１環境健康部）
〔期　間〕 平成６〜１０年度（１９９４〜１９９８年度）
〔目　的〕 環境保健モニタリングのひとつの基本相である人口集団を対象とした調査による住民個人の健康に関する１次情報を収集するための具体的な手法を検討し，そのための場を環境の異なる地域に設定することは，長期的な環境変化が人口集団の健康にどのような影響を与えるかについて検討するためには不可欠である。そのために，茨城県内と東京都内の各一地域を選定し，地域内の学童を対象として，各種疾患への罹患状況の調査，血液生化学検査等の継続調査を実施するために，自治体関係部局，学校関係者，保護者との情報交換・調査内容の説明・協力依頼を行い，関係者の協力・承諾が得られ，実施可能な項目について，１次情報の収集を目的とする。
〔内　容〕 本年度は引き続き対象児童の呼吸器症状およびアレルギー症状（自記式質問票による咳，痰，喘鳴，喘息，鼻炎等の症状の有無），居住環境，肺機能（努力性肺活量，１秒量・率，他），身長・体重，血液検査（血清総ＩｇＥ，ダニ特異的ＩｇＥ，スギ特異的ＩｇＥ）についての資・試料を収集した。本年度はこれまで呼吸器症状調査に用いてきたＡＴＳ質問票に加えて，ＩＳＡＡＣ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｓｔｕｄｙ ｏｆ Ａｓｔｈｍａ ａｎｄ Ａｌｌｅｒｇｉｅｓ ｉｎ Ｃｈｉｌｄｈｏｏｄ）で用いられた質問文を追加した。この調査は世界５０カ国以上の約１２０地域で実施された調査であり，国際的な比較がある程度可能となっている。本年度実施した項目のうち呼吸器症状調査の実施率は高萩が９９％，杉並が９９％であった。肺機能検査については検査当日に欠席した児童を除く全員について実施した。採血については，高萩で７１％，杉並で７２％の児童の保護者から承諾を得られた。採血の承諾を得た児童のうち，調査日の欠席者，採血ができなかった者，および採血量が不足していた者の分を除いて，高萩，杉並いずれも７０％の児童の血漿について分析を行った。昨年度１年生から５年生の児童については転出者を除き，約９５パーセント以上について再調査が実施できた。
　ぜん息等の呼吸器症状の有症率については経年的な変化は大きくないが，地域間差はみられた。非特異的ＩｇＥ抗体価は個人内での変動は少ないが，学年が上がるにつれてダニおよびスギ特異的ＩｇＥ抗体陽性率が高くなる傾向があった。
〔発　表〕 Ｂ-６３
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