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地方公共団体公害研究機関と国立環境研究所との共同研究
| 研究課題 |
１）河川における農薬流出量の定量評価の研究 |
| 〔担当者〕 |
水土壌圏環境部：井上隆信
北海道環境科学研究センター：沼辺明博
長野県衛生公害研究所：佐々木一敏
福岡県保健環境研究所：永淵 修 |
| 〔内 容〕 |
北海道環境科学研究センターでは水田で散布された農薬の水田内と流出先の河川における濃度・負荷量変化，長野県衛生公害研究所では果樹栽培地域から流出する農薬の河川での濃度・負荷量変化，福岡県保健環境研究所では，水田内での農薬濃度変化とダム湖流入後の農薬濃度変化の各調査を実施した。これらの調査結果をもとに，農薬濃度変化モデルの構造とパラメータについて検討を行った。 |
| 〔発 表〕 |
Ｇ-２，３ |
| 研究課題 |
２）湖水中のＮ，Ｐ，Ｓｉ含量及びその元素比と植物プランクトン組成との関係に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：高村典子
北海道環境科学研究センター：三上英敏・石川 靖
青森県環境保健センター：三上 一
栃木県保健環境センター：中島 孝
福井県環境科学センター：片谷千恵子
福岡県保健環境研究所：笹尾敦子
鹿児島県環境センター：平江多績 |
| 〔内 容〕 |
全国の湖沼の窒素とリンの現存量ならびにその比と植物プランクトンの種組成の関係を明らかにするため，阿寒湖，大沼，支笏湖，洞爺湖，茨戸湖，十和田湖，中禅寺湖，湯の湖，三方湖，北方湖，水月湖，鰻池，池田湖，力丸ダム，広川ダム，日神ダムその他２３湖沼について栄養塩と植物プランクトン組成を明らかにした。 |
| 研究課題 |
３）リモートセンシングによる湿原環境モニタリング手法の研究 |
| 〔担当者〕 |
社会環境システム部：田村正行・清水 明・山形与志樹
北海道環境科学研究センター：金子正美・小野 理 |
| 〔内 容〕 |
衛星センサーからのリモートセンシング画像データを用いて，北海道の釧路湿原の植生分布および季節変化を観測した。また，ＧＰＳシステムを用いて湿原の地上探査を行い，詳細な植生分布データおよび分光スペクトルデータ等を収集し，ＧＩＳデータとともにデータベース化した。これらのデータに基づき，人工衛星データから，植生分布図を作成する手法に関して検討を行った。 |
| 〔発 表〕 |
Ｃ-４３，４５ |
| 研究課題 |
４）室内環境中の有害物質のモニタリングと生体影響について |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：相馬悠子
北海道立衛生研究所：小林 智 |
| 〔内 容〕 |
大気中揮発性有機化合物の個人暴露量を拡散サンプリング法で行うためには，バックグランドが非常に低いこと，多数のサンプリングチューブのバックグランドが全部一定である必要がある。そこで本年度は，充てん剤の検討を主に行った。有機ポリマーＴｅｎａｘ
ＴＡ，炭素系充てん剤Ａｉｒ Ｔｏｘｉｃｓ，同じくＰＥＪ-０２である。バックグランドが低く，バックグランドの標準偏差も小さいのはＴｅｎａｘ ＴＡとＰＥＪ-０２で，これは収納容器の影響も多分によると考えられた。これを使用して，個人暴露量，室内汚染調査を行った。 |
| 〔発 表〕 |
ｄ-２０ |
| 研究課題 |
５）①酸性降下物に含まれるリン酸の量とその季節変化 ②樹木樹皮による酸性環境汚染物質蓄積の検討 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：佐竹研一
福島県衛生公害研究所：佐藤聡美 |
| 〔内 容〕 |
リンは生命活動を支える最も基本的な元素であり，生態系には主としてリン酸として供給される。しかし，一般に降水に含まれるリン酸の量は微量であり，リン酸の重要性にもかかわらずほとんどその測定が行われていない。そのため本共同研究ではまず降水に含まれるリン酸の微量定量法の基礎的検討を行った。 |
| 研究課題 |
６）猪苗代湖の環境変動が水草に与える影響 |
| 〔担当者〕 |
生物圏環境部：渡邉 信
福島県衛生公害研究所：千葉寿茂 |
| 〔内 容〕 |
カタシャジクモに対する農薬の影響を培養実験において定量的に観察するための一歩として，カタシャジクモの培養を試みた。野尻湖より採取した底泥を３Ｌのビーカーの１／４程度の高さにいれ，川砂をまぜ，蒸留水を注ぎ，二層培地とした。そこにカタシャジクモを植え，２０℃，３０００ルックスで培養した結果，１カ月でかなりの増殖をしめした。その後，一個体のカタシャジクモを新鮮な培地に植え継ぎし，同様の条件で培養した結果，同様の良好な増殖をえることができたことから，この条件でカタシャジクモは安定した増殖を示すことが判明した。 |
| 〔発 表〕 |
Ｈ-２０ |
| 研究課題 |
７）新潟県六日町地域の地盤の圧密特性と消雪用地下水の揚水による地盤沈下 |
| 〔担当者〕 |
水土壌圏環境部：陶野郁雄
新潟県衛生公害研究所：関谷一義 |
| 〔内 容〕 |
前年度六日町において，ボーリング孔を利用した地盤沈下観測システムを設けた。本年度はすぐ近くに新潟県が設置した地盤沈下観測井があるので，地下水位の変動を計測するのを止めて，この内に鉄パイプを挿入し，この抜け上がり量とアラミド繊維を用いた方法による沈下量の計測を比較できるようにした。この結果，ほぼ同じような値をとることがわかった。また，この地点におけるボーリング試料による圧密試験を実施した結果，深度４０ｍ以浅の粘性土層が軟弱で著しく圧縮する地層であることがわかった。 |
| 研究課題 |
８）沿道環境における快適性に対する自動車交通騒音の影響の調査 |
| 〔担当者〕 |
環 境 健 康 部：影山隆之
千葉県環境研究所：石井 皓 |
| 〔内 容〕 |
等価騒音レベル（ＬＡｅｑ）としては同じ音環境下であっても，大型車走行等によるノイズイベントがある場合には，睡眠への影響が大きいことが示唆されている。そこで，千葉県Ａ市Ｂ街道に面した民家において，終夜の交通量調査・騒音調査およびアクチメトリによる睡眠調査を行った。大型車割合などの交通条件とノイズイベントの発生頻度等との関係，ノイズイベントと中途覚醒反応との関係等を，定量的に解析中である。 |
| 研究課題 |
９）未利用資源を活用した接触材等に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：稲森悠平
東京都環境科学研究所：木村賢史 |
| 〔内 容〕 |
下水処理場から発生する余剰汚泥を焼結セラミックス加工した汚泥レンガを浄化接触材として活用するための評価を行った。その結果，自然石やコンクリート等と比較して生物付着親和性は同等以上の特性を有していること，水域の護岸，砂利等の代替材や排水処理プロセスにおける浄化接触材として活用可能なことを明らかにした。 |
| 〔発 表〕 |
Ｂ-１５，ｂ-４０ |
| 研究課題 |
１０）高濃度大気汚染生成機構の解明に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：若松伸司・上原 清
大気圏環境部：鵜野伊津志・松井一郎
神奈川県環境科学センター：阿相敏明・須山芳明 |
| 〔内 容〕 |
関東地域における広域大気汚染の生成機構を解明するためのデータ解析並びに共同観測を実施した。関東西部山岳地域や太平洋上での航空機を用いた観測データを用いて大気汚染物質の垂直分布の特徴や山岳地域への汚染空気の流入機構を把握するとともに高濃度の汚染空気が太平洋上に広域にわたり存在している状況を解析した。 |
| 〔発 表〕 |
ｂ-２１６ |
| 研究課題 |
１１）環境中での農薬の分解消失に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
水土壌圏環境部：井上隆信
神奈川県環境科学センター：伏脇裕一 |
| 〔内 容〕 |
農薬は多種類が使用されており，それぞれの濃度の測定から環境中での影響評価を行うことは難しい。そのため，毒性評価手法として，培養細胞試験法の適用を試みた。化学物質に対して極めて高い感受性を持つ細胞を用い，その細胞増殖カーブを作成することで毒性評価を行う手法とした。実際の農耕地河川にこの手法を適用し，増殖阻害率について検討を行った。 |
| 研究課題 |
１２）人工衛星データによる湖沼および湾のクロロフィルａ濃度の推定手法に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
社会環境システム部：田村正行・清水 明・山形与志樹
横浜市環境科学研究所：水尾寛己 |
| 〔内 容〕 |
人工衛星データＬＡＮＤＳＡＴ／ＴＭと，実際に東京湾で測定したデータを用いて，統計的方法でＴＭ各バンドとクロロフィルａ濃度との関係を調べた。また，ＴＭ各バンドと浮遊粒子状物質との関係を調べ，エアロゾル効果の指標として使用した。さらに，これらの結果に基づき，ＴＭデータによるクロロフィルａ濃度の推定手法について検討した。その結果，大気補正およびクロロフィルａの推定において有効な手法が得られた。 |
| 研究課題 |
１４）東アジアの環境酸性化物質の物質収支解明のための大気・土壌総合化モデルと国際共同観測に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地球環境研究グループ：村野健太郎
地球環境研究センター：畠山史郎
長野県衛生公害研究所：河原純一
奈良県衛生研究所：松本光弘
福岡県保健環境研究所：宇都宮彬
長崎県衛生公害研究所：釜谷 剛
鹿児島県環境センター：木山祐三郎
沖縄県衛生環境研究所：金城義勝 |
| 〔内 容〕 |
東アジアの環境酸性化物質の物質収支解明のための大気・土壌総合化モデルと国際共同観測に関する研究の一環として，地上観測を実施した。オゾン，二酸化イオウ，エアロゾル中のイオン種の測定を行った。また，乾性沈着量の測定のために，１～２週間の捕集による大気汚染物質濃度の測定を行い，大気中のガス，粒子状成分の分布を明らかにし，乾性沈着量の算定を行った。 |
| 〔発 表〕 |
Ａ-８５～８７，ａ-１１４～１１７，１１９～１２１，１２３，１２４ |
| 研究課題 |
１５）環境大気中における植物起源有機物質の役割の解明 |
| 〔担当者〕 |
化 学 環 境 部：横内陽子
長野県衛生公害研究所：笹井春雄 |
| 〔期 間〕 |
平成９年度（１９９７年度） |
| 〔内 容〕 |
長野県小谷において観測したイソプレン，モノテルペン等の植物起源有機化合物，及びオゾン，窒素酸化物等のデータを基に森林地域における自然・人為起源化合物の挙動の解析を行った。 |
| 〔発 表〕 |
ｄ-４１ |
| 研究課題 |
１６）水域におけるトリハロメタン前駆物質の挙動に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：今井章雄
長野県衛生公害研究所：小沢秀明 |
| 〔内 容〕 |
長野県内の湖沼および水道として利用可能な河川（千曲川，犀川，裾花川）における水中有機物および無機成分の物理化学的特性やトリハロメタン等の消毒副生成物の生成特性を明らかにした。また，物理化学的特性と消毒副生成物生成特性との関連性について検討を加えた。 |
| 研究課題 |
１７）生物処理を利用した土壌・地下水の汚染浄化に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：矢木修身
名古屋市環境科学研究所：伊藤英一・榊原靖・朝日教智・成瀬洋児・渡辺正雄・松井義雄
|
| 〔内 容〕 |
フタル酸エステル及びテトラクロロエチレン分解菌の検索を行った。テトラクロロエチレン汚染土壌集積培養液は，水飽和テトラクロロエチレン溶液を分解できた。フタル酸エステル分解菌を用いる汚染土壌の浄化を目的として，分解菌の大量培養法を行った。 |
| 研究課題 |
１８）騒音苦情と土地利用の相関などに関する解析 |
| 〔担当者〕 |
社会環境システム部：大井 紘
大阪府公害監視センター：下元健二 |
| 〔内 容〕 |
大阪府での騒音公害苦情の発生件数を，人口密度に対する一定人口当たりの苦情発生件数の関係において検討した。その結果，５００メートルメッシュでの集計において，発生件数は人口密度とは関係なくほぼ一定ないしは微減することを明示した。また，一定人口当たりの苦情発生件数の差違が，地域の特性で説明できることを示した。これらのことは，人口密度が高いと一定人口当たりの苦情件数は増加するという説を否定する。 |
| 研究課題 |
１９）有害化学物質による環境負荷の定量化とその影響の評価手法の検討 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：森口祐一・田邊 潔
大阪府公害監視センター：服部幸和・鎌田暁義 |
| 〔内 容〕 |
本共同研究は，環境濃度の実測や，発生源モデルと環境動態モデルによる予測を用いて，有害化学物質による地域レベルの環境リスクの評価を試みるものである。本年度は，大阪および筑波で，ＶＯＣ（揮発性有機化合物）・有害大気汚染物質を中心とする研究会を開催して情報交換を行うとともに，有害大気汚染物質による発がんリスクおよび物質別寄与について試算を行うため，大阪府下における実測調査結果の整理・解析を行った。 |
| 研究課題 |
２０）環境有害化学物質としての界面活性剤の河川流域内動態評価 |
| 〔担当者〕 |
水土壌圏環境部：井上隆信
兵庫県立公害研究所：古武家善成 |
| 〔内 容〕 |
非イオン系界面活性剤は生産量が陰イオン系に匹敵するレベルまで増加し，一部の種類では代謝物が内分泌撹乱物質として問題視されている。現在，非イオン界面活性剤の分別定量にはＬＣ等の機器分析法が適用されつつあるが，簡便性，全量分析などの点からＪＩＳでは吸光光度法が採用されている。しかし，この方法では感度面などで不十分なところがあるため改良を行い，改良法を兵庫県内の河川に適用した。 |
| 研究課題 |
２１）山間部表流水を原水とする水道水の消毒副生成物の挙動と生成機構 |
| 〔担当者〕 |
化 学 環 境 部：安原昭夫・山本貴士
兵庫県立衛生研究所：寺西 清 |
| 〔内 容〕 |
兵庫県内で水道原水として使用される山間表流水を採取して塩素処理（消毒）を行い，副生成物について調べた。投入塩素量の約１％が有機塩素化合物として検出された。吸着性有機ハロゲン濃度を測定したところ，６０～１６０ｐｐｂであった。また，処理水を溶媒で抽出し，ＧＣ-ＥＣＤ，ＧＣ／ＭＳで測定したが，有機塩素化合物はほとんど検出されず，含酸素有機化合物が多数検出された。 |
| 〔発 表〕 |
ｄ-３７ |
| 研究課題 |
２２）藻類の異常発生機構に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：矢木修身
鳥取県衛生研究所：南條吉之 |
| 〔内 容〕 |
富栄養化の進行した湖山池における水の華の発生要因を明らかにするため，湖山池より分離したＭｉｃｒｏｃｙｓｔｉｓを用いて，湖水の藻類増殖制限物質について検討を加えた。夏季にはリン，窒素が同時制限物質であったが，秋季から春季にかけては，ＥＤＴＡのみかＥＤＴＡ・リン・窒素が同時制限物質であった。ＥＤＴＡの由来として，肥料の可能性が示唆された。 |
| 研究課題 |
２３）生活排水，汚濁湖沼水等の有用生物を活用した水質改善技術の開発と高度化及びその評価に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：稲森悠平
岡山県環境保健センター：山本 淳 |
| 〔内 容〕 |
湖沼水質保全特別措置法の指定湖沼となっている児島湖の水環境修復手法として，嫌気好気循環プロセスにアルミニウム電解法をハイブリッド化した高度合併処理浄化槽の開発を行った。その結果，リン除去に有効な通電量は約２．７～２．９ｍｖで，長期的かつ安定的に有機物，窒素，リンの同時除去が可能となることを明らかにした。 |
| 〔発 表〕 |
ｂ-６，４４，４５，５２ |
| 研究課題 |
２４）難分解性化合物分解菌の検索及び特性に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
水土壌圏環境部：内山裕夫
岡山県環境保健センター：伊東清美 |
| 〔内 容〕 |
岡山県の工場排水処理施設の活性汚泥，脱水ケーキ，クリーニング工場の排水口側溝土壌等を採取し，テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）分解活性の分布を調査した。この結果，すべてのサンプルにおいて１ｐｐｍ
ＰＣＥは１０日から３０日間で分解され，分解微生物は環境中に広く分布していることが示唆された。特に，ＰＣＥ使用歴のある工場からのサンプルでは強い分解活性が示され，高濃度ＰＣＥによって分解微生物の馴養が進んだことが示唆された。 |
| 研究課題 |
２５）水生植物を活用した水環境修復技術の開発と高度化に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：稲森悠平
広島県保健環境センター：橋本敏子 |
| 〔内 容〕 |
生活排水の流入により汚濁した水路・池沼の汚濁負荷削減効果と同時に水辺環境修復効果を合わせ持つ水生植物植栽直接浄化法の検討を行った。その結果，対象水生植物として，とくに栄養塩吸収能力に優れたシュロガヤツリが挙げられること，またこれを植栽した簡易的に設置が可能なポット苗植栽浄化法が有効なことを明らかにした。 |
| 研究課題 |
２６）酸性汚染物質による環境汚染に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地球環境研究グループ：佐竹研一
福岡県保健環境研究所：永淵 修 |
| 〔内 容〕 |
本研究では特に北関東山岳地域に分布する二つの湖沼，赤城小沼，赤城大沼について湖底堆積物を採取し，炭素粒子を含む環境汚染物質の時系列変化の調査を行った。その結果，まず赤城小沼について過去５０年間に著しく汚染が進行し，その増加傾向は日本の経済発展とも符合する傾向が見られた。 |
| 研究課題 |
２７）カトディニウムによる感潮域河川の赤潮発生機構の解明 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：稲森悠平
大分県衛生環境研究センター：足立和治 |
| 〔内 容〕 |
富栄養化の進行により毎年冬季に発生している赤潮の発生機構を解明する上で，水温・水深・水質およびプランクトン調査を通じて，赤潮が発生する環境要因について解析を行った。その結果，海域より栄養塩類濃度の高い河口付近の感潮域で赤潮原因生物であるカトディニウムが発生しやすくなることを明らかにした。 |
| 研究課題 |
２８）生活排水，汚濁湖沼水等の有用生物を活用した水質改善技術の開発と高度化及びその評価に関する研究 |
| 〔担当者〕 |
地域環境研究グループ：稲森悠平
福井県環境科学センター：松崎雅之 |
| 〔内 容〕 |
富栄養化湖沼でアオコの発生する三方湖と，発生のみられない北潟湖の現象解明を行うことを目的に，水質およびプランクトン調査を行った。その結果，三方湖では，出現種および種類ともに少ないのに対して，北潟湖では動・植物プランクトンが豊富で優占種も多種存在し，とくに輪虫類の存在の有無がアオコの発生抑制に関与していることを明らかにした。 |
| 〔発 表〕 |
ｂ-１６，１７，４９，５９ |
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