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研究者に聞く!!

Interview

小野雅司の写真
小野雅司
環境健康研究領域総合影響評価研究室長

 近年、夏期の猛暑日の増加と共に熱中症患者の発生数が増加しています。今後、地球温暖化が進むと、極端に暑い日がより多く出現すると予想されており、熱中症患者はますます増えていくと思われます。今回は、温暖化による健康影響の中でも、日本において特に大きな問題になると思われる熱中症を研究してきた小野雅司さんに、研究の手法、成果、熱中症の予防、将来予測などについてお聞きしました。

救急搬送データから見る熱中症患者の増加

1.感染症の疫学調査から熱中症へ

  • Q: 熱中症の研究はいつ頃から始められたのでしょうか。
    小野:本格的に始めたのは2000年過ぎからですが、その前から、熱中症には関心があり、1990年代の初め頃研究したことがあります。1990年に国立公害研究所が国立環境研究所に改組されました。公害だけでなく、地球環境問題を含めたもっと広い研究をすることになったわけです。同じ頃に、地球環境研究総合推進費(環境省)の制度がスタートし、その中心課題の1つに温暖化に関する研究がありました。そこで、感染症とか熱中症の問題を取り上げたのがきっかけです。

     私の専門は疫学で、その頃はマラリアやデング熱の研究をしていました(現在は国立感染症研究所が担当しています)。私自身、大学の頃、終戦後沖縄で流行したマラリアの研究をしていた経験もあり、温暖化によって日本でマラリアが再流行するのかを研究をしていました。中国南部のマラリア流行地で、どんな状況でマラリアが起きているか、どのような環境だとマラリアが増えるのかといったデータを集め、マラリアと気象条件との関連を調べていたわけです。
  • Q: 当時から温暖化による健康への影響を研究されていたということですね。その前はどのような研究をされていたのですか。
    小野: 大学院を卒業してこの研究所に来てから一番のメインテーマは、大気汚染による健康影響です。私が研究を始めた頃には、四日市とか川崎で起きたいわゆる従来型の公害はもうなくなっていました。問題になり始めていたのは自動車です。モータリゼーションが進んで、都市部でどんどん交通量が増える。幹線道路の周辺に住んでいる人たちの健康に影響が出るのではないかというのが大きな話題になっており、私たちも幹線道路周辺に住んでいる方々を対象にいろいろな健康影響調査をしていました。これが今もずっと続いていて、最近では、環境省が幼児や小学生、成人を対象にした自動車排出ガスによる健康影響調査を全国規模で実施しており(そらプロジェクト)、私もメンバーに加わってお手伝いをしています。
  • Q: そうした中で温暖化に関する研究のウェイトがだんだん高まってきたということでしょうか。
    小野: そうですね。研究所の中でもそのあたりをやっている人は少なかったのですが、研究テーマとしては非常に大事なので、どうしても進めなければならない。ということで、そこに力を割いてきたという感じですね。

2:増加してきている熱中症患者

  • Q:ちょっと前までは日射病とか熱射病という言葉がよく使われてきました。熱中症という言葉は最近出てきたように感じるのですが。
    小野: 実際は古くから使われていたのです。「熱中」というのは、要するに「熱に中(あた)る」です。「中毒」と同じです。そういう意味では言葉としては昔からあったのですが、確かにこれまでは日射病とか熱射病の方が一般的には知られていました。最近は、その日射病とか熱射病を含め、熱によって引き起こされる様々な病気、不具合を総称して熱中症と呼ぼうということになってきています。ですから熱中症は、非常に重症の熱射病から、比較的軽度な脱水症状までを含んだ概念ということになります。
  • Q:熱中症の患者は増えているのでしょうか。
    小野: 私たちは東京都と全国の政令指定都市の消防局にご協力いただいて、救急車で搬送される患者の統計を取っています。2000年からのデータで見ると、やはり最近増えてきている。もちろん年によって暑い夏と涼しい夏がありますので、増減はありますが、全体的には増えていると思います。最近では特に2007年の患者数が非常に多かったのですが、これは8月が非常に暑かったためです。1日の最高気温で見ても、平均気温で見ても、やはり暑い日に患者が増えることだけははっきりしています。
  • Q:地域差はあるのでしょうか。
    小野: 1つ大事なことは、暑さに対する慣れがあるかどうかです。熱中症に限らず暑い日の死亡数を見ると、やはり暖かいところは暑さに強い、寒いところは弱いという傾向がはっきりしています。熱中症に関しても、同じことが言えるのではないかと考えています。ただし、かならずしも北の方の都市ほど低い気温での患者数が多いわけでもない。気温だけでなく、湿気なども関係しており、同じ気温でも、非常にカラッとした日はそれほど患者数が多くない。一方、湿気が高く、非常に不快に感じる日は患者数が多くなっています。
  • Q:男女比や年齢別で見るとどうなるでしょうか。
    小野: 男性が全年齢合計で女性の2倍くらい多くなっています。この原因として一番大きいのは、屋外で過ごす時間です。たとえば、いわゆる働き盛りの年代で見ますと、建設現場のような屋外で激しい作業をするのは、男性が多い。もちろん女性でも、セールスの仕事など外で働く方もいますが、同じ温度でもきつい仕事、きつい運動をすると熱中症にかかりやすい。働き盛りの男性については、こうした点が効いていると思われます。仕事や屋外での時間に関係なく男女差が出るのは、高齢者です。これもやはり男性の方が多い。これについては今のところ原因はわかりません。人口数からいったら女性の方が多いわけですが、患者としては男性の方が多くなっています。1つには体力的な面から、男性の方が熱中症になりやすいのかもしれません。

     人口当たりの患者数で見ると、圧倒的に高齢者が多く、次いで多いのは、小中高生です。その原因は運動です。暑い中、体育の授業や部活動で激しい運動をすることが引き金になっています。
  • Q:高齢化社会が進むと、高齢者の熱中症が大きな問題になってくると思うのですが、いかがでしょうか。
    小野: そうですね。高齢者で気になるのは、熱中症で倒れた場所の大半が屋内、それも自宅の居室だということです。何か特別なことをしていたということではなく、ふだんの生活をしていて倒れるのです。これにはいくつか理由があると思います。1つは居住環境です。倒れた方のかなりの部分が独居老人だったり高齢者だけの世帯で、冷房を始め居住環境がかならずしも十分ではないのではないか。きちんとしたデータはないのですが、そんな印象をもっています。

     若い方の家庭や職場では、暑くなればエアコンをつけますが、高齢者の場合にはつけるのを忘れたりすることがあります。また、暑さを感じにくくなっているため、暑いことに気づくのが遅くなります。それから夜、トイレに起きるのが嫌なので、夕方から水分補給を控える。こういったいろいろな要因がからんでいるのではないかと思います。

     高齢者ほど重症者の割合は多くなります。この理由として、高齢者は体力的に弱いことがあげられます。それから、1人暮らしで発見が遅れ、重症になるケースも考えられます。

3: 熱中症情報の重要性

熱中症の予防情報をウェブ上で提供している画像
  • Q: そうすると予防のための対策が非常に大事になってきますね。
    小野: そうですね。温暖化による健康影響にはいろいろありますが、その中で特に熱中症に関しては、予防が可能だと私は思っています。ただし、自分で気をつけているだけではすまない部分があります。たとえば高齢者の場合には今申し上げたように、暑さに気づきにくいとか、インターネットで提供されている予防情報などを目にする機会が少ないということがあります。役に立つ情報はあるのですが、それを利用できない点に関しては、まわりの人がサポートしてあげることが必要だと思います。
  • Q: その熱中症の予防情報ですが、どのようなものなのでしょうか。
    小野: 熱中症が起きやすいのは暑い日だと申し上げましたけれども、気温だけでなく、湿気や日射も関係してきます。WBGT(wet-bulb globe temperature:湿球黒球温度)というものがあるのですが、これは気温と湿度と輻射熱を組み合わせた指標で、私たちは「暑さ指数」と呼んでいます。WBGTは気温よりも、熱中症患者発生の目安となるので、これを使って熱中症の予防情報をウェブ上で提供しています。都道府県単位で、気象庁の予報値をもとに、当日と翌日の3時間ごとのWBGTを計算しています。同時に「暑さ指数が28℃を超えた場合には、外出するときは涼しい格好をし、あまり激しい運動をやめましょう」、「暑さ指数が31℃を超えたら、原則、運動はやめてください」といった注意も流しています。屋外で仕事や運動をしている方に対しては、携帯用の情報を流しています。

     今はこちらから一方的に情報提供をしているだけですが、佐賀県では、県が提供する安全情報の1つに、暑さ指数を取り入れていただきました。その他独自に予防情報を提供している自治体もあり、今後、こうした情報の効果がきちんと評価され、他の自治体でも導入されていくことを期待しています。

4.救急搬送データによる調査

  • Q: 熱中症の患者数やその時の気温は、どういったデータを使っているのでしょうか。
    小野: 患者数については、先ほども申し上げたように、東京都と全国の政令指定都市の消防局から原則5月から9月の間救急搬送された患者のデータを、1週間に1回のペースで提供していただいています。気温の方は気象庁がオンラインで公開しているものを自動的に取り込んで使わせていただいています。今は毎日の最高気温と毎日の患者数を発表していますが、最終的にはどんな時に発生しやすいか、どんな人がかかりやすいかといったデータもまとめていきたいと思っています。東京都と全国の政令指定都市を合わせて、現在では全人口の4分の1くらいをカバーしています。ですから日本全体のおよその傾向はつかめていると思っています。
  • Q: WBGTと患者数との関係は分析されていますか。
    小野: 私たちの研究によると最高気温別の発生率にはかなりの地域差が見られます。これをWBGT で見ると、都市のちがいが小さくなります。全部が全部それで説明がつくわけではないですが、最高気温よりもWBGTの方がきれいな関係が見えてきます。将来的には毎日のWBGTから患者数を予測することも考えています。
  • Q: データ収集で、特に難しかったことはありましたか。
    小野: 私たちにとって非常に助かったのは、緊急搬送の記録が全国で非常によく整備されていたことです。ですから、個人情報に抵触しない範囲でデータを提供していただくことについてはあまり苦労せずにすみました。ただし、救急車で運ばれた熱中症患者のデータが一般の状況を正確に反映しているかどうかは、やはり非常に気になるところです。病院のデータは入手しづらいということで、救急車のデータを使用しているのですが、その点はどうしても確認しなければいけない。そこで、関係市で、一般の病院を対象にアンケート調査を行いました。

     その結果、救急車で運ばれる患者の倍くらいの数の患者が病院を受診していることがわかりました。ですから、私たちのデータは全体の約半分をカバーしていることになります。

     ただし、病院と救急車で少しちがいもあります。救急車を利用するのは重症者が多い。それと、高齢者が多い。高齢者の場合は重症の方が多いことと、1人暮らしや夫婦2人だけで車がない場合があるため、どうしても救急車で運ばれることが多くなります。こうした点以外では、それほど病院のデータとちがわないので、私たちの救急搬送のデータは全体的な傾向を見るのに問題ないと考えています。

5.熱中症の将来を予測する

写真2点 WBGTの観測風景(左)と6インチ黒球温度計(右)
WBGTの観測風景(左)と6インチ黒球温度計(右)。黒色に塗られた薄い銅板の球の中心に温度センサーを入れ輻射熱を計測します。
  • Q: 今後、日本の平均気温が上昇した場合、熱中症患者がどれくらい出現するかについての予測はどうなるでしょうか。
    小野: データがたくさんそろっていますので、それをベースにして将来予測を始めています。

     先ほどの日最高気温あるいは日最高WBGTとの関係で、どれぐらいの気温ならどれくらいの患者が出るか、およその推定ができます。それをもとにして将来、平均気温が上昇したときの患者数を予測するわけです。

     ただし、熱中症の場合には、年平均気温ではなく、気温の高い日がどれだけあるかが効いてきます。たとえば年平均気温が2℃上がっても、極端に暑い日が少なければそれほど影響はないですし、平均気温はそんなに上がらないけれども暑い日がぐんと増えると、影響は非常に大きくなります。国立環境研究所や気象庁が発表している将来予測には、毎日の最高気温、平均気温、最低気温が含まれていますので、最高気温ごとにクラス分けすることで、患者数を推定していきます。
  • Q: 地域差や年齢差についても予測しますか。
    小野: 地域によってその傾向がどれだけちがってくるかは、まだはっきりしていませんが、ある幅をもった予測はできると思います。年齢については、いくつかのグループに分けなければいけないと思っています。特に高齢者の場合発生率が高くなります。将来、日本の総人口は減少しますが、高齢者の数はそれほど減りません。したがって、年齢別に将来どうなるかを見ていく必要があります。
  • Q:今の時点で何かわかったことはありますか。
    小野: 気温の上昇がそれほど大きくない予測モデルでは、2030年、2040年ぐらいでは、患者数は極端には増えません。2007年とそれほど変わらないと思われます。ただし2100年頃になると、現在の2倍くらいに増えていくと思われます。もう少し温度上昇の大きい予測を出しているモデルでは、2倍では収まらず、もう少し増えるのではないかと予想されます。
  • Q:たとえば2003年のヨーロッパの熱波の状況などは、こういう予測に役に立つものなのでしょうか。
    小野: もちろん役立ちますが、当時のパリの事情と現在の日本の事情はちがいます。当時パリでは8月初旬に10日間ほど連続して最高気温が35℃を超え、暑さによる多くの死亡者が出ました。平年の同じ時期の平均気温は20℃前後で、ちょうど札幌と同じです。いわば札幌で猛暑日が10日間連続したのと同じですから、あれほど極端なことが起きたのだと思います。日本では、そこまでのことはまだ起きていませんが、将来、同じような極端な暑さの日が何日も続くことが起きることも考えなければいけません。その場合、ヨーロッパの熱波のデータで私たちの予測を補完できるかもしれませんが、うまく予測に取り入れられるかどうかは今後の課題です。

6.疫学的研究手法の有用性

  • Q: 先生の専門である疫学的な研究手法は、熱中症の研究においてどのような意味をもっていますか。
    小野: 疫学調査にはいろいろな方法があります。たとえば実際に現地の人たちにインタビューしたり、診療をしながら情報を取るという方法や、大気汚染物質や化学物質の暴露量を計って関係を見ていくという方法です。

     熱中症の研究で私たちがしているのは、こうした一次データを収集することではなく、二次的なデータ、すなわち既存の統計資料を利用した研究です。これも疫学研究の1つの大きな柱で、過去のいろいろな出来事を調べる場合には、既存の統計データを使うしかありません。
  • Q: 将来の影響を予測する場合にも非常に有効だと思いますが、いかがでしょう。
    小野: はい、もちろんです。動物実験などで基礎的なことは調べられます。熱中症に関しても、温度条件を変えて動物にどんな影響が出るかを調べることはあります。しかし、将来予測ということになると、現実の人間でどんなことが起きているかというデータが一番有用です。環境基準など、いろいろな基準を決めるときも同じですが、動物実験のデータなどがいろいろあっても、現実の人間から得られるデータはプライオリティーが一番高いのです。それが最も信頼のおけるデータだからです。

7:今後はアジア地域にも視点を広げて

  • Q:最後に、研究の今後の課題についてお話しください。
    小野: 今、私たちがやっている熱中症の研究は、日本では優先順位が高いという考えのもとに行っているわけです。

     しかし、日本に限らず、アジア地域にまで対象を広げると、別の優先課題も見えてきます。たとえば感染症は、日本ではそれほど大きな問題にはならないでしょうが、今後、東南アジアを中心にかなり大きな問題になると思います。不衛生な水が原因で起きる下痢性の疾患が増えて、小さなこどもたちがたくさん亡くなっています。今後は、そういったところまで、日本として責任をもって取り組むべきではないかと思います。

コラム

  • 増加する熱中症
     救急搬送記録から見た、2000年以降の地域別熱中症患者の年次推移です。2003年や2006年のように前年に比べて患者が少ない年もありますが、多くの都市で熱中症患者は増加傾向にあります。6都市合計で見ると2007年が2494名で最も多く、次いで2008年となっています。年次推移には各都市の高温日(たとえば日最高気温が35℃以上の猛暑日)の日数が大きく関係しますが、患者の多発する7月あるいは8月の各都市の日最高気温月平均値が患者発生数のおよその目安となります。ちなみに、東京都について見ると患者の最も少なかった2003年の日最高気温の月平均値は7月が26.0℃(患者数18名)、8月が29.5℃(患者数212名)で期間中いずれも最低でした。
図1 地域別に見た熱中症患者の年次推移
  • 最高気温の上昇に伴って増加する熱中症
     いくつかの都市について、日最高気温別の熱中症患者発生率(100万人日当たり患者数)を示しました。日最高気温が25℃あたりから患者が発生し、31℃、32℃を超えると急激に増加する様子が観察されます。しかし、同じ日最高気温であっても地域により熱中症患者発生率にかなりのちがいが見られるほか、日最高気温と発生率の関係が不規則なケース(静岡市)や日最高気温が高く(33℃以上)なっても発生率の上昇が見られないケース(福岡市)などがあります。ここには示していませんが、日最高気温以外にも、相対湿度などが熱中症発生に関係する(湿気の高い、蒸し暑い日には多くの患者が発生する)ことがわかっています。
図2 日最高気温別に見た熱中症患者の発生率
  • 性別・年齢階級別に見た熱中症患者の発生率
     熱中症患者は男性が多く、全患者の2/3 を超えていま す。また人口当たりの患者数も男性は女性の2倍高率です。年齢別に見ると、男性・女性とも最もリスクの高いのは高齢者で、次いで小中高生となります。図では65歳以上をまとめて示していますが、65歳以上でも年齢が高くなるにつれて発生率は上昇しています。その他、青壮年(19~39歳、40~64歳)では男性の発生率が比較的高いのに対して女性の発生率は非常に低く、他の年齢層よりも男女差が大きく、男性が女性の4倍から5倍高率となっています。なお、今回の統計に用いた救急搬送例に限って見ると、幼児の発生例はそれほど多くありません。
図3 性別・年齢階級別に見た熱中症患者の発生率
  • 年齢階級別・発生場所別に見た熱中症患者の発生割合
     年齢によって熱中症の発生場所は異なります。青壮年(19~39歳、40~64歳)では作業中(屋内・屋外)、運動中、屋外(作業中、運動中を除く)、公共の場所、自宅、など多様な場所で発生しています。一方、高齢者では半数以上が自宅(居室)で発生しており、次いで屋外(作業中を除く)で多く発生しています。小中高生では約半数が運動中に発生しており、ほかに相当数が学校で発生しています。このように、青壮年の作業中、小中高生の運動中・学校、高齢者の自宅など、それぞれのライフスタイルを反映して、1日の多くを過ごす場所で、あるいは激しい運動や作業をするときに、多くが発生する結果となっています。
図4 年齢階級別・発生場所別に見た熱中症患者の発生率
  • 暑さ指数(WBGT)と熱中症死亡率
     WBGT(wet-bulb globe temperature:湿球黒球温度)とは暑熱障害のリスクを示す指標としてアメリカで開発されたもので、気温に加え、湿度や輻射熱が考慮されています。図には東京都と大阪府の日最高WBGT別の死亡率を示しましたが、WBGTが高くなるにつれて熱中症死亡率が急激に上昇する様子が見られます。WBGTは乾球温度(いわゆる気温)、湿球温度、黒球温度を使って、以下の式で求めます。
    WBGT=0.7×湿球温度+0.2×黒球温度+0.1×乾球温度
    一般の気象観測では黒球温度は測られていません。そこで私たちは、これまでの観測結果を参考に、気温、相対湿度、日射量、などからWBGTを簡便に推定する方法を用いています。また、一般の方に理解しやすいように「暑さ指数」という言葉を使っています。
図5 暑さ指数(WBGT)で見た熱中症死亡率
  • 熱波による健康影響
     2003年夏、ヨーロッパは記録的な猛暑(熱波)に襲われました。図にはパリ市内の様子を示していますが、8月上旬に平均気温が30℃を超える日が10日近く続き(例年は20℃前後)、毎日の死亡者は例年(50名前後)の2倍を超え、多い日には300人を超える結果となりました。また、その影響は高齢者で顕著でした。
図6 2003年ヨーロッパの熱波における死亡数(パリ市内)