事故や災害によって事業所や工場などから有害な物質が環境中に放出される可能性がありますが、実際に災害が起きた時にどの程度有害物質が環境中に広がる危険があるのかを事前に想定することは困難です。したがって、いざ災害が起こった時に素早く対策が打てるように、有害物質の調査方法や健康への影響について整理を行い、緊急時の環境基準となる数値を定めることを目指しています。また、東日本大震災、平成２７年９月関東・東北豪雨、熊本地震などの被災地で実際に環境調査を行い、災害に伴う環境汚染の実態の解明に努めています。