外部研究プロジェクト|生物・生態系環境研究センター|NIES

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当センターのスタッフは、外部競争的資金を獲得し、他の研究機関・大学等と連携をしながら研究を進めています。（一部をご紹介しています）

進行中

終了

進行中のプロジェクト

名称	環境省　環境研究総合推進費S9 アジア規模での生物多様性観測・評価・予測に関する総合研究
代表	矢原徹一　（九州大学）
期間	2011年度～2015年度
内容	アジアにおける生物多様性の現状を評価し、その損失を防ぐための政策提言を行うことを目標として、種・遺伝子多様性、森林・陸水・生態系に関する、アジア規模での生物多様性観測を実施するプロジェクトです。当センターからは、高村典子（サブテーマリーダー）、竹中明夫（全体幹事）、山野博哉（サブテーマ幹事）、松崎慎一郎（サブテーマ幹事）をはじめ多くのスタッフが参加しています。詳しくはプロジェクトのウェブサイトをご覧ください。

https://sites.google.com/a/conservationecology.asia/s9/

名称	環境省　環境研究総合推進費 D-1101 外来動物の根絶を目指した総合的防除手法の開発
代表	五箇公一　（国立環境研究所）
期間	2011年度～2013年度
内容	生態学的にも環境政策的にも問題性が大きく、早急な防除が必要とされる外来生物のうちの動物分類群について、確実な防除の成功を目指した集中的な調査・研究を実施しています。滋賀県立琵琶湖博物館、（財）自然環境研究センター、森林総合研究所、北海道大学、横浜国立大学などの機関と共同で進めています。当研究所からは、代表の五箇公一、深澤圭太（生物・生態系環境研究センター）、横溝裕行（環境リスク研究センター）らが参加しています。

プロジェクトの枠組み
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名称	2010-2012年度　科研費基盤A 「海洋島における外来生物の駆除が生態系の物質循環に与えるインパクト」 2013-2015年度　科研費基盤A 「外来生物駆除後の海洋島の生態系変化：環境不均質性を考慮した管理シナリオの提案」
代表	可知直毅　（首都大学東京大学院　理工学研究科）
期間	2010-2015年度
内容	小笠原諸島に侵入した外来生物の駆除が、生態系における栄養元素の絶対量や循環量の変化を介して、在来生態系の回復にどのような影響を与えるのかを研究するプロジェクトです。首都大学東京、森林総合研究所、農業環境技術研究所、国立環境研究所、東北大学などの機関が共同で進めています。当センターの吉田勝彦も参加しています。詳しくはプロジェクトのウェブサイトをご覧ください。

http://www.ogasawaraproject.jp/

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名称	文部科学省科学研究費補助金（新学術領域研究）サンゴ礁学　　-複合ストレス下の生態系と人の共生・共存未来戦略-
代表	茅根　創（東京大学大学院理学系研究科）
期間	2008-2013年度
内容	サンゴ礁共生系の基本的な維持機構とストレス応答に基づいて、これまでのローカル・グローバル複合ストレスに対するサンゴ礁の劣化過程を復元し、複合ストレスに対する応答モデルを構築することを目的とした研究プロジェクトです。破綻した人とサンゴ礁の共生・共存系を再生するために、サンゴ礁の監視・診断に基づくストレスの低減・制御と修復・再生のための学術的基盤を構築することを目指しています。当研究所からは山野博哉・杉原　薫・浪崎直子（生物・生態系環境研究センター）、小熊宏之（環境計測研究センター）、林　誠二（地域環境研究センター）らが参画しています。

サンゴ礁学ホームページ
http://www.coralreefscience.jp/

名称	環境省　環境研究総合推進費農薬による水田生物多様性影響の総合的評価手法の開発
代表	林　岳彦（国立環境研究所）
期間	2013-2015年度
内容	近年、水田用殺虫剤の水田生態系への深刻な影響が懸念されています。一方、従来の農薬の生物への影響の評価手法は非常に簡易なものに留まっており、農薬が水田生物の多様性に与えている影響は未だ明らかではありません。本研究では、地域ごとの生物種の違いや、群集内での種間関係を介した影響も考慮した水田生物の多様性への影響評価を可能とすることを目標に、実際の野外水田の調査や水田メソコズム試験からの知見等に基づく総合的な影響評価手法の開発を行います。当研究所からは、代表の林　岳彦（環境リスク研究センター）、五箇公一、笠井　敦（生物・生態系環境研究センター）らが参画し、東京農工大学、愛媛大学等と連携して進めています。

プロジェクトの枠組み
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本評価手法の開発により、農薬が水田生物多様性に与えるリスクの評価、およびリスク管理オプションの提案が可能になり、水田生物多様性保全への貢献が期待されます。

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名称	環境省　環境研究総合推進費国際河川メコン川のダム開発と環境保全-ダム貯水池の生態系サービスの評価
代表	福島路生（国立環境研究所）
期間	2012-2014年度
内容	国際河川メコン川で急速に進むダム開発による生態系への影響、特に淡水魚類の生物多様性と生態系サービスへの影響を予測し、リスクの少ない開発にメコン地域を導くことを目的とするプロジェクトです。メコン川には南米アマゾン川に次いで世界で２番目に多い淡水魚種が生息し、世界最大の漁業生産（約260万トン/年）が流域の人口約７千万の人々の食料と生計を支えています。ダム貯水池生態系の物質循環を解明し、開発で失われる生態系サービスをどこまで貯水ダムでの漁業生産によって補えるかを評価し、ダム開発に伴う自然環境の劣化を回避また緩和するための提言を行っていきます。（独）国際農林水産業研究センター、ウボンラチャタニ大学（タイ）、バッタンバン大学（カンボジア）、ラオス国立大学（ラオス）などの機関と共同で進めています。当研究所からは、代表の福島路生、広木幹也、吉田勝彦（生物・生態系研究センター）、冨岡典子、村田智吉（地域環境研究センター）らが参加しています。

プロジェクトの枠組み
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名称	科研費基盤A ＤＮＡバーコーディングを適用したユスリカ科昆虫の水質指標性と多様性の研究
代表	髙村健二（国立環境研究所）
期間	2012-2015年度
内容	ユスリカ科昆虫は淡水生態系の主要なメンバーですが、幼虫の種同定が難しいため、十分に研究が進んでいません。本研究では、種固有のＤＮＡ塩基配列による種同定(DNAバーコーディング)によって種同定基準を整備し、その基準によってユスリカの水質指標性・多様性を再評価します。当センターからは髙村健二、上野隆平、今藤夏子が参加し、信州大学・広島大学と共同研究を進めています。

プロジェクトの枠組み
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名称	文部科学省科学研究費補助金　新学術領域研究植物生態学・分子生理学コンソーシアムによる陸上植物の高CO2応答の包括的解明
代表	寺島一郎　（東京大学）
期間	2009-2013年度
内容	本プロジェクトは、分野の異なる研究者が緊密なコンソーシアムを形成し、表現型パラメータと環境応答の分子機作の同時解析によって、植物の高CO2応答を徹底的に解明します。シロイヌナズナ、イネをはじめとして、主要作物や、樹木を含む各生態系を代表する植物を研究対象とします。当センターからは、公募課題「高CO2環境下で光合成誘導反応の解明と物質生産への影響評価」の代表者として唐艶鴻が参加しています。詳しくはプロジェクトのウェブサイトを御覧ください。

プロジェクトのホームページ
http://plant.biology.kyushu-u.ac.jp/shinryoiki/index.html

名称	住友財団　環境研究助成絶滅危惧淡水魚イトウ(サケ科)の新たなモニタリング手法の開発
代表	福島路生（国立環境研究所）
期間	2012-2013年度
内容	北海道に生息する絶滅危惧淡水魚イトウの生息状況をモニタリングする手法を開発するプロジェクトです。高分解能音響ビデオカメラ（DIDSON）を用いて、これまで日照条件や水の透明度に大きく影響される通常のビデオカメラでは記録できなかった、春の融雪増水期の本種の産卵遡上行動を24時間体制で監視する手法を開発します。得られた科学的情報から、産卵遡上の障害となるダムやカルバート、また魚道の管理や改善に役立てると同時に、イトウに対する遊漁（釣り）の自粛時期の提案などを行います。当研究所からは福島路生（生物・生態系環境研究センター）、小熊宏之（計測環境研究センター）らが参画し、JSPS研究員Dr. Pete Rand(米国Wild Salmon Center)、東京大学生産技術研究所　浅田研究室、（株）東陽テクニカ、猿払イトウ保全協議会と連携して実施しています。専用ウェブページにて、調査の様子や撮影された映像の公開を始めました。こちら

DIDSONでとらえたイトウの画像
（株式会社　東陽テクニカ提供）

紹介ページ

名称	環境省　地球環境保全試験研究費アジア陸域の指標生態系における温暖化影響の長期モニタリング研究
代表	唐艶鴻（国立環境研究所）
期間	2013-2017年度
内容	多様な気候と生態系を持つアジア陸域を対象に、気候変動とその生態系への影響を把握することを目的とした研究プロジェクトです。温暖化による影響を強く受け、その影響を敏感に検出できる場所で、気温、降水などの環境変化や、さまざまな植物種についての展葉、開花、結実などのタイミングを長期的に観測します。その結果を利用し、将来の気候変動の影響、とくに植物の多様性変化などを予測します。

ホームページはこちら LinkIcon

終了したプロジェクト

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名称	三井物産環境基金久米島応援プロジェクト
代表	WWFジャパン
連携先	NPO法人　海の自然史研究所財団法人　自然環境研究センター沖縄県衛生環境研究所一般財団法人　沖縄県環境科学センター学校法人　東京経済大学
期間	2009年10月-2012年9月
内容	生物多様性が豊かでありながら、赤土流出などが問題となっている久米島を対象に、久米島町役場をはじめ赤土流出防止及び環境保全活動に積極的に参加しておられる皆さんと協力し、効果的で現実的な赤土流出防止策を考えるプロジェクトです。同時に、地域活性化の視点で環境保全を実現する活動を実施・検証すること、そしてプロジェクトの成果を「久米島モデル」として、日本や国際社会に発信することを目標にしています。当研究所からは、山野博哉・浪崎直子（生物・生態系研究センター）、林　誠二（地域環境研究センター）が本プロジェクトに携わっています。

久米島応援プロジェクトホームページ
http://kumejima-support.seesaa.net/

名称	JST 戦略的国際科学技術協力推進事業中国MOSTとの「気候変動」分野における研究交流青海・チベット・モンゴル高原における草原生態系の炭素動態と気候変動に関する統合的評価と予測
代表	唐艶鴻　（国立環境研究所）
期間	2009年度-2012年度
内容	アジアの中央地域、主に中国の西北部やモンゴルは、広大な草原が広がっています。一般的に、同じ程度の気候変化に対して、森林と比べ草原の応答が大きく、より「敏感」または「脆弱」です。アジアの草原地域は、世界の他の草原と比べ、標高の高いところが多く、温暖化に対してさらに脆弱とも言われています。しかし、この草原地域に関する気候変動の影響はあまりよくわかっていません。その理由のひとつは、現地調査データが不足していることもあります。本研究は、中国の青海・チベット草原、内モンゴル、そしてモンゴル共和国の草原を対象として、気候変動（温度、降水の時間的空間的変化）と炭素動態（二酸化炭素やメタンなどの吸収、放出の時間的空間的変化）を評価することが主な目的です。我々は、中国やモンゴルの草原で、土壌炭素の蓄積量や、光合成や土壌呼吸、そしてメタンの放出などの測定や、また、衛星データを利用してこの広大な草原地域において、植物の成長時期や成長量などの推定や評価を行いました。本研究は当研究所から唐艶鴻（生物・生態系環境研究センター）、伊藤昭彦（地球環境研究センター）、小熊宏之（環境計測研究センター）が参画し、筑波大学（浅沼順教授、廣田充准教授）、早稲田大学（小泉博教授）、岐阜大学（大塚俊之教授）、農業環境技術研究所（杜明遠上席研究官）と連携し、中国の北京大学、南開大学、中国科学院などの協力より進めていました。詳しくはプロジェクトのウェブサイトをご覧ください。

プロジェクトの枠組み
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Last updated 2013-June-11